2020年ビジョンと2018年3月期の数値目標
FY2016に初出。25回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-06-23。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。78社中17社が悪化側に。
- 2026-06-23再掲ガバナンス
「2021年3月期に導入したLIXIL Playbookは、持続的な成長と価値創造を実現し、LIXILのPurposeである「世界中の誰もが願う、豊かで快適な住まいの実現」に向けた道筋を示しています。」
LIXIL Playbookを中長期の経営の方向性として再確認している。 - FY2026後退有価証券報告書
「当社は、中期目標の指標として事業利益率7.5％、ネット有利子負債EBITDA倍率3.5倍以下、親会社所有者帰属持分比率35％以上の実現を掲げています。また、長期の財務指標として事業利益率10％、投下資本利益率（ROIC）10％を達成することを目指しています。」
長期目標は維持している一方、前年度に示された2028年３月期の事業利益1,100億円以上・事業利益率6.5％という具体的中期目標は本 filing では確認できず、中期指標として事業利益率7.5％等を掲げている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループでは、かねてより外部環境の変化に左右されにくい企業体質の構築に取り組んでおり、経営の基本的方向性である「LIXIL Playbook」で示した優先課題への対応に注力し、着実に前進しています。」
LIXIL Playbookを経営の基本的方向性として維持し、外部環境への耐性強化に向けた取り組みを継続している。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「なお、当社は持続可能な成長と価値創造を実現していくための長期目標として、事業利益率10％、ROIC10％を掲げています。その長期的な経営指標を達成するための方向性として、2028年３月期までに事業利益1,100億円以上、事業利益率6.5％の達成を目指していきます。」
長期目標の事業利益率10％・ROIC10％を維持しつつ、2028年3月期までに事業利益1,100億円以上、事業利益率6.5％という新たな中期目標を追加した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループでは、かねてより外部環境の変化に左右されにくい企業体質の構築に取り組んでおり、経営の基本的方向性である「LIXIL Playbook」で示した優先課題への対応に注力し、着実に前進しています。」
LIXIL Playbookを経営の基本的方向性として維持し、外部環境に左右されにくい企業体質の構築に向けた進展を再確認している。 - FY2024前進有価証券報告書
「次期の通期業績予想値につきましては、上記のような事業環境・経営戦略を考慮し反映させた結果、売上収益は１兆5,700億円（前年同期比5.9％増）、事業利益は350億円（前年同期比51.1％増）、営業利益は250億円（前年同期比52.9％増）、継続事業からの税引前利益は150億円（前年同期比2.3倍）、親会社の所有者に帰属する当期利益は80億円（前年同期は139億８百万円の親会社の所有者に帰属する当期損失）と、増収増益を見込んでいます。」
海外事業の構造改革と収益性改善を前提に、次期の売上収益1兆5,700億円、事業利益350億円などの具体的な業績予想を示した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針及び経営環境に重要な変更はありません。また、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題についても重要な変更はありません。」
経営方針、経営環境及び優先課題に重要な変更がないと明示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の事業利益のうち８割程度は下半期に実現するという想定に変更はありません。」
LIXIL Playbookに基づく経営方針及び対処すべき課題に重要な変更はないとし、通期事業利益の約8割を下半期に実現する想定も維持している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「LIXIL Playbookの優先課題は更新しましたが、引き続き事業利益率10％、投下資本利益率（ROIC）10％の長期的な財務目標を目指してまいります。そのマイルストーンとして、中期的には事業利益率7.5％の安定的な達成を目指しており」
LIXIL Playbookを5つの優先課題へ進化させ、長期目標を事業利益率10％・ROIC10％、中期マイルストーンを事業利益率7.5％の安定達成として明示した。 - FY2023-Q2後退有価証券報告書
「現時点での見通しとしましては、下半期においては価格改定などの追加施策の実施及び間接費の効率化による効果などは見込んでいるものの、上半期に生じたコスト増加への対応が継続することもあり、通期の連結業績予想を下方修正することといたしました。」
通期連結業績予想を下方修正し、従来の持続的成長に向けた計画に対して下振れを示している。価格改定及び間接費効率化を追加施策としている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「厳しい事業環境が続く中、当社グループでは経営の基本的方向性である「LIXIL Playbook」の優先課題に沿って組織と事業の変革に注力してきたことで、より強靭で機動的な企業へと転換しつつあり、財務体質も改善しております。」
経営方針及び対処すべき課題に重要な変更はないとしたうえで、LIXIL Playbookに沿った組織・事業変革と財務体質改善の方向性を再確認している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、組織の簡素化及び基幹事業への集中に向けての施策も概ね完了し、業績の大きな変動要因となるリスクを大幅に低減することができております。」
LIXIL Playbookの4つの優先課題について、組織簡素化・基幹事業集中の施策が概ね完了したと説明している。中期指標として事業利益率7.5％、ネット有利子負債EBITDA倍率3.5倍以下も継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループでは、中長期的に目指す経営の方向性を「LIXIL Playbook」としてまとめ、全社で共有しております。」
従来の中期計画の方向性を「LIXIL Playbook」として再整理し、組織簡素化、国内収益性改善、海外成長、イノベーション等の4つの優先課題と、中期指標として事業利益率7.5％及びネット有利子負債EBITDA倍率3.5倍以下を掲げている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針及び経営環境に重要な変更はありません。また、当社グループが対処すべき課題についても重要な変更はありません。」
経営方針、中期計画及び対処すべき課題に重要な変更がないと明示している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社グループは、新経営計画（New Management Plan）を策定し、2019年５月13日に公表いたしました。この新経営計画は、これまでに築いてきた強固な事業基盤のもとで、グループ資産の有効活用を通じて成長機会の獲得や構造改革、グループ経営体制とプロセスの刷新を進めることにより、当社の潜在能力を最大限に引き出し、企業価値の向上につなげることを目指しております。」
従来の中期経営計画から、Diversity・Beyond・Team Leadershipを基本理念とする新経営計画へ重点を移した。2024年３月期までの財務目標として売上収益２兆円、事業利益率6.3％を設定している。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「当社は、2018年11月に経営チームを刷新し、国内営業を守りから攻めに転換しました。」
新経営体制への移行に伴い、中期経営計画の見直しと次のステージの新しい計画の策定準備に重点が移っている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「「2020年までに世界で最も企業価値が高く、革新的で、信頼されるリビングテクノロジー企業となる」というビジョン」
2020年ビジョンを再確認し、新中期経営計画では2019年3月期から2021年3月期までの利益率向上と、事業利益率7.5％、ROE10％以上、純有利子負債対EBITDA比率2.5倍以下、親会社所有者帰属持分比率35％を掲げている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、2019年３月期から2021年３月期までの３連結会計年度における新中期経営計画「Toward Sustainable Growth（持続的成長に向けて）」を策定し、2017年11月６日に公表いたしました。」
2019年3月期から2021年3月期までの新中期経営計画と利益率向上を重視する3年間という位置づけを再確認している。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「当社は、2019年３月期から2021年３月期までの３連結会計年度における新中期経営計画「Toward Sustainable Growth（持続的成長に向けて）」を策定し、2017年11月６日に公表いたしました。この中期経営計画は、長期的に持続可能な成長の実現に向けて、2017年３月期をスタートラインとして時間軸を３つのフェーズに分け、来たる2019年３月期から2021年３月期までの３年間を「利益率の向上」に注力する期間と位置づけております。」
従来の2020年ビジョン及び2018年3月期の中間目標から、2019年3月期から2021年3月期までを対象とする新中期経営計画へ重点計画を組み替え、利益率向上を中心課題としている。 - FY2017後退有価証券報告書
「「2020年までに世界で最も企業価値が高く、革新的で、信頼されるリビングテクノロジー企業となる」というビジョン」
2020年ビジョンは再掲された一方、前回までの「2018年3月期売上高2兆円、事業利益1,000億円以上、EPS200円、ROE8％以上」という中間数値目標は本 filing の経営方針では記載されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「「2020年までに世界で最も企業価値が高く、革新的で信頼される住生活テクノロジー企業となる」をビジョンとし活動しており、その目標を達成する道程として2018年３月期「売上高 ２兆円、事業利益 １，０００億円以上、基本的１株当たり当期利益 ２００円、ＲＯＥ ８％以上」を目指すべきゴールとして掲げ、株主価値を高めてまいります。」
期限、売上高・事業利益・EPS・ROEの数値目標を伴う中間ゴール。