収益性・成長性を重視した事業ポートフォリオの確立
FY2016に初出。34回の記載のうち28回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに87社。
- FY2026前進有価証券報告書
「コストの削減については、海外事業において人員配置や販売戦略の最適化などの構造改革を推進してきた効果の発現や、本社費などの販管費削減努力の継続に加え、サプライチェーンの再構築、事業ポートフォリオの最適化等に取り組みました。」
海外の人員配置・販売戦略、サプライチェーン、事業ポートフォリオを含む構造改革を継続し、その効果が発現したと説明している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間のその他には、構造改革費用4,722百万円が含まれています。構造改革を推進し、人員配置の最適化、サプライチェーンの再構築、事業ポートフォリオの最適化等を図りました。」
人員配置、サプライチェーン及び事業ポートフォリオの最適化を含む構造改革を実行し、関連費用47億22百万円を計上した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当期までで海外事業の構造改革は概ね完了したと考えていますが、資産に見合った収益を生んでいない事業については、引き続き最適化に取り組んでいきます。」
海外事業で人員配置、サプライチェーン及び事業ポートフォリオの構造改革を進め、当期までに概ね完了したとの認識を示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「そのため、当社としては、あらゆる選択肢を検討した結果として、事業の簡素化と組織の統合を進め、一層の生産性と効率性の向上を図るため、同社を解散することを決定しました。」
ASD Holding Corp.傘下のDecorative Panels Internationalを解散する決定を行い、事業ポートフォリオ最適化と組織簡素化を追加的に進めた。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当該譲渡は2023年12月１日に実行しました。」
事業ポートフォリオ最適化と基幹事業への注力の一環として、ソニテックの全株式譲渡を2023年12月1日に実行した。LIXILリアルティの資産流動化事業の譲渡も2023年9月1日に実行している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当社は、ハウジングテクノロジー事業セグメントの連結子会社であるソニテック株式会社（以下「ソニテック」）の全株式を日本みらいキャピタル株式会社（以下「日本みらいキャピタル」）が投資に関するサポート業務を提供するNMC四号投資事業有限責任組合が全額を出資する特別目的会社であるSKYホールディングス株式会社に譲渡する契約を締結しました。なお、この譲渡は2023年12月１日に完了する見込みです。」
基幹事業への注力と事業ポートフォリオ最適化の一環として、ソニテック全株式の譲渡契約を締結し、2023年12月1日の完了見込みを示した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当社は、ハウジングテクノロジー事業セグメントの連結子会社である株式会社LIXILリアルティの資産流動化事業（不動産買取再販事業）を、トーセイ株式会社の子会社であるトーセイ・アール株式会社を承継会社とする吸収分割を通じて譲渡することを決定しました。なお、この資産流動化事業の譲渡は、2023年９月１日に完了する見込みです。」
事業ポートフォリオ最適化及び基幹事業への注力の一環として、LIXILリアルティの資産流動化事業を吸収分割により譲渡する決定を行い、2023年9月1日の完了予定を示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、組織の簡素化及び基幹事業への集中に向けての施策も概ね完了し、業績の大きな変動要因となるリスクを大幅に低減することができております。」
事業ポートフォリオの最適化と基幹事業への集中について、主要施策が概ね完了し、業績変動リスクを低減したと説明している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「一方、非流動資産は、主に設備投資額の抑制や遊休資産の売却などによる各科目の減少などにより、前連結会計年度末に比べて238億15百万円減少の１兆802億26百万円となりました。」
設備投資額の抑制や遊休資産の売却により、非流動資産が前連結会計年度末比238億15百万円減少した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「上記のとおり、当社グループでは、新型コロナウイルス感染症の影響が続く状況下にもかかわらず、変革のための取り組みと構造改革を加速させてまいりました。当第１四半期連結累計期間は大幅な増益及び過去最高益を達成することができましたが、これは、生産性と業務効率を向上させるとともに、事業ポートフォリオの最適化を図り、アセットライトを推進することで、より機動的で外部環境の変化に左右されにくく、より収益性の高い企業体質を構築することができたことによるものです。」
構造改革、事業ポートフォリオの最適化及びアセットライトの推進を、過去最高益とより収益性の高い企業体質の構築に結び付けて説明している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループは、前連結会計年度に引き続き、Permasteelisa S.p.A. （2020年9月）、株式会社ＬＩＸＩＬビバ（2020年11月）等、子会社の株式譲渡を実施いたしました。」
Permasteelisa及びLIXILビバの売却に加え、川島織物セルコン及びジャパンホームシールドの譲渡も実行し、非中核事業の整理と基幹事業への資源集中を進めている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当社は、2020年11月24日開催の取締役会において、当社の連結子会社である株式会社川島織物セルコン（以下、川島織物セルコン）の発行済株式の100％を、川島織物セルコンの自己株式の買取に応じることにより売却することを決定し、同日付で株式譲渡に関する契約を締結いたしました。なお、本株式譲渡は、2021年１月６日に実行いたしました。」
Permasteelisa及びLIXILビバの譲渡完了に続き、川島織物セルコンの全株式譲渡を実行し、さらにジャパンホームシールドの全株式譲渡契約も締結した。事業ポートフォリオ最適化を追加的に進めている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「一方で、2020年６月にはＬＩＸＩＬビバ社の株式譲渡を決定し、直近では2020年９月にペルマスティリーザ社の売却が完了しており、戦略に沿い、継続的に財務基盤の強化を図っております。」
LIXILビバの譲渡決定に加え、Permasteelisaの売却を2020年9月に実行済みとし、事業ポートフォリオ最適化と財務基盤強化が実行段階に進んだ。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「具体的には、ペルマスティリーザ社やＬＩＸＩＬビバ社の株式譲渡を通じてバランスシートの大幅な改善が見込まれており、財務基盤を更に強化することができます。」
事業ポートフォリオ最適化について、Permasteelisa及びLIXILビバの譲渡を通じた財務基盤強化という効果を具体的に示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループは、株式会社建デポ（2019年６月）、株式会社シニアライフカンパニー（2019年９月）、株式会社ＬＩＸＩＬ鈴木シャッター（2019年９月）と、子会社及び関連会社の株式譲渡を実施し、会計年度をまたいだ2020年５月にPermasteelisa S.p.A.の売却決定を発表いたしました。」
複数事業の譲渡を実行し、さらにPermasteelisaの売却を決定するなど、事業ポートフォリオ最適化を具体的に進めている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、経営の効率化を図り、また財務体質を強化するため、全領域において事業ポートフォリオの最適化を図っております。本株式譲渡は、事業構造の簡素化を進め、さらなるシナジー創出と効率化を目指す当社の取り組みに合致するものであります。」
建デポ、シニアライフカンパニー及びＬＩＸＩＬ鈴木シャッターの譲渡について、ポートフォリオ最適化と事業構造簡素化の方針を改めて確認している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当社グループは、経営の効率化を図り、また財務体質を強化するため、全領域において事業ポートフォリオの最適化を図っております。本株式譲渡は、事業構造の簡素化を進め、さらなるシナジー創出と効率化を目指す当社の取り組みに合致するものであります。」
建デポの譲渡を実行済みとし、さらにシニアライフカンパニーを2019年9月2日、ＬＩＸＩＬ鈴木シャッターを2019年9月30日に譲渡した。ポートフォリオ最適化と事業構造簡素化を具体的に進めている。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「株式譲渡日 2019年６月３日 売却損益 要約四半期連結純損益計算書において、10,977百万円の関連会社に対する持分の処分益を計上しております。」
事業ポートフォリオ最適化の一環として、建デポの全株式譲渡が2019年６月３日に実行され、持分処分益109億77百万円を計上した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社は、2018年７月31日開催の執行役会において、当社の連結子会社である株式会社ＬＩＸＩＬ鈴木シャッターの発行済株式の100％を、三和ホールディングス株式会社に譲渡することを決定し、同日付で株式譲渡契約を締結いたしました。」
事業ポートフォリオ最適化の一環として、LIXIL鈴木シャッターの全株式譲渡を決定し契約を締結した。建デポについても2019年６月３日の全株式譲渡が後発事象として記載されている。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「本株式譲渡契約については解除することが合理的であると判断し、2018年11月27日、売主及び買主双方の合意に基づき、取締役会において本株式譲渡契約を解除することを決定し、同日付で株式譲渡契約を解除いたしました。」
Permasteelisaの売却契約を解除し、同社を継続事業として扱う方向に移行した。事業ポートフォリオ最適化の方針自体は継続しているが、同社売却の具体的計画は変更された。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当社は、2018年７月31日開催の執行役会において、当社の連結子会社である株式会社ＬＩＸＩＬ鈴木シャッターの発行済株式の100％を、三和ホールディングス株式会社に譲渡することを決定し、同日付で株式譲渡契約を締結いたしました。」
LIXIL鈴木シャッターの全株式譲渡を決定し、株式譲渡契約を締結した。事業ポートフォリオ最適化、事業構造の簡素化、シナジー創出及び効率化に向けた具体的な進展である。 - FY2019-Q2後退有価証券報告書
「本株式譲渡につきましては、対米外国投資委員会（Committee on Foreign Investment in the United States）より、当社及びGrandland社が示した現行の対応方法では承認できない旨の通知を受領することとなりました。」
Permasteelisaの売却について、現行の対応方法では米国当局の承認を得られず、現状のままで売却が可能な状況ではなくなったため、売却目的保有への分類を中止した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「株式会社ＬＩＸＩＬ鈴木シャッターのすべての株式を譲渡することを決定いたしました。」
ハウジングテクノロジー事業に含まれるＬＩＸＩＬ鈴木シャッターの全株式譲渡を決定した。事業構造の簡素化、シナジー創出、効率化及び財務体質強化を目的とするポートフォリオ最適化の具体的な進展である。 - FY2018前進有価証券報告書
「事業構造の更なる簡素化を進め、ガバナンスの強化と経営の効率化を目的とするグループ内における組織再編の一環として、従来、当社が株式会社ＬＩＸＩＬを通じて間接所有していた子会社であるGROHE Group S.à r.l.、ASD Holding Corp.及びLIXIL INTERNATIONAL Pte. Ltd.を、当事業年度において、当社が直接所有する子会社とし、また、当社はGraceA株式会社を吸収合併しております。」
GraceAの吸収合併と主要海外子会社の直接所有化により、事業構造の簡素化及びポートフォリオ・ガバナンスの整理を実行している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当社グループでは、事業の効率化や財務基盤の強化に向けて、事業ポートフォリオの最適化を継続的に進めております。本株式譲渡は、事業構造をより簡素化し、グローバル全体でシナジー創出や効率化を図る取り組みにも合致しております。」
キッチンテクノロジー事業の驪住海尓住建設施（青島）有限公司について、51％持分を2017年12月25日に譲渡し、事業ポートフォリオの整理を実行している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当社は、2017年８月21日開催の取締役会において、当社の完全子会社である株式会社ＬＩＸＩＬが保有するPermasteelisa S.p.A.の発行済株式の100％をGrandland Holdings Group Limitedに譲渡することを決定し、同日付で株式譲渡契約を締結いたしました。」
Permasteelisaの全株式売却を決定し、株式譲渡契約を締結した。事業ポートフォリオ最適化、事業構造の簡素化、シナジー創出及び効率化を目的としている。 - FY2017前進有価証券報告書
「2017年３月 株式会社日本住宅保証検査機構の株式の一部を売却し、連結の範囲から除外」
ハイビックの全株式譲渡、日本住宅保証検査機構の連結除外など、事業ポートフォリオの整理を実行している。 - FY2017-Q2再定義有価証券報告書
「前連結会計年度において、収益性が低下したことから売却する意思決定を行った、ビルディングテクノロジー事業に含まれるPermasteelisa S.p.A.の子会社に係る資産及び直接関連する負債を売却目的保有に分類しておりましたが、英国のＥＵ離脱による経済環境の変化により、英国市場において顧客との一定の関係を保持する当該子会社の重要性が高まったこと、及び組織改革により収益性の改善が見込まれるようになったことから、2016年９月30日に売却方針から継続保有方針へと変更する意思決定を行ったため、売却目的保有への分類をしないことといたしました。」
Permasteelisaの一部子会社について、売却方針から継続保有方針へとポートフォリオ方針を変更した。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「中期経営ＶＩＳＩＯＮの基本方針である、国内成長事業の事業革新、海外事業の世界企業化、国内既存事業の構造改革に基づく諸施策を着実に実行してまいりました。」
国内既存事業の構造改革を含む事業ポートフォリオ・事業基盤の見直し方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「より高い収益性と成長性を確保する効果的なポートフォリオを確立するという当社グループの戦略に基づき、譲渡を行ったものであります。」
AMTRONIC Pte. Ltd.を譲渡し、ビルディングテクノロジー事業の一部を連結範囲から除外した理由として記載。