経営効率の改善を伴う安定的な収益成長

「利益面については、資材・エネルギー及び部品価格の高止まりによるコスト増加があったものの、主に国内において販売価格の適正化に努めたことや欧州を中心とした売上の改善、構造改革によるコスト削減効果などもあり、事業利益は385億０百万円（前年同期比22.9％増）の増益となりました。」

「利益面においては、欧州における売上回復や国内事業におけるリフォーム売上成長により、事業利益は168億62百万円（前年同期比60.4％増）、営業利益は114億７百万円（前年同期比15.5％増）とそれぞれ増益、為替変動の影響などにより金融費用が増加したものの、継続事業からの税引前中間利益も44億59百万円（前年同期比9.1％増）と増益となりました。」

「利益面については、資材・エネルギー及び部品価格の高止まりによるコスト増加があったものの、主に国内において販売価格の適正化に努めたことや欧州を中心とした売上の改善、構造改革によるコスト削減効果などもあり、事業利益は313億37百万円（前年同期比35.3％増）と増益となりました。」

「また、利益面においても、事業利益は105億11百万円（前年同期比18.9％増）、営業利益は98億80百万円（前年同期比49.0％増）とそれぞれ増益、利息負担の増加などにより金融費用が増加したものの、税引前中間利益も40億87百万円（前年同期比54.5％増）の増益となりました。」

「利益面においても、国内・海外とも引き続き構造改革や販売価格の適正化、収益性改善の施策などの実行に努めたものの、資材・エネルギー及び部品価格の高止まりによるコスト増加に加え、特に海外事業における需要の軟化や市況低迷などによる減収の影響を補いきれず、事業利益は231億62百万円（前年同期比10.0％減）と減益となりました。」

「このような環境のもと、当第３四半期連結累計期間の売上収益は１兆1,229億38百万円（前年同四半期比0.1％減）と僅かながら減収となりました。また、利益面においては、事業利益は266億13百万円（前年同四半期比26.7％増）、営業利益は254億59百万円（前年同四半期比5.0％増）と増益に転じたものの、継続事業からの税引前四半期利益は有利子負債の増加及び金利上昇に伴う金融費用の増加などもあり191億76百万円（前年同四半期比10.5％減）と減益となりました。」

「このような環境のもと、当第２四半期連結累計期間の売上収益は7,322億49百万円（前年同四半期比0.1％減）と僅かながら減収となりました。また、利益面においては、事業利益は88億39百万円（前年同四半期比43.6％増）と増益に転じたものの、営業利益は前年同四半期に計上した土地等の資産の処分益が剥落した影響があったことなどから66億31百万円（前年同四半期比33.9％減）、継続事業からの税引前四半期利益は有利子負債の増加及び金利上昇に伴う金融費用の増加などもあり26億45百万円（前年同四半期比73.5％減）とそれぞれ減益となりました。」

「また、利益面においては、事業利益は37億44百万円（前年同四半期比46.3％減）、営業利益は前年同四半期に計上した土地等の資産の譲渡益が剥落した影響があったことなどから24億25百万円（前年同四半期比79.9％減）、継続事業からの税引前四半期利益は有利子負債の増加に伴う金融費用の増加などもあり１億49百万円（前年同四半期比97.8％減）とそれぞれ大幅な減益となりました。」

「売上収益は、円安の進行や価格改定などにより前年同期比674億円増の１兆4,960億円となった一方で、事業利益はコストの上昇と価格改定の間のタイムラグにより通期ではコスト高の全てを期中に賄うことができず、前年同期比391億円減の257億円と増収減益となりました。」

「このような環境のもと、当第３四半期連結累計期間の売上収益は１兆1,238億17百万円（前年同四半期比4.6％増）と増収となりました。一方で、利益面においては、事業利益は209億97百万円（前年同四半期比66.0％減）」

「一方で、利益面においては、事業利益は61億56百万円（前年同四半期比83.5％減）、営業利益は100億39百万円（前年同四半期比73.0％減）、継続事業からの税引前四半期利益は99億95百万円（前年同四半期比71.9％減）とそれぞれ減益となりました。」

「一方で、利益面においては、事業利益は69億77百万円（前年同四半期比69.8％減）、営業利益は120億67百万円（前年同四半期比49.6％減）、継続事業からの税引前四半期利益は120億31百万円（前年同四半期比47.5％減）とそれぞれ減益となりました。」

「この意味では、数年来取り組んできた様々な構造改革の結果、体質としては中期目標指標として目指してきた事業利益率7.5％を達成できるレベルまでには変革を進めることができたのではないかと考えております。」

「事業利益については、引き続き資材価格や輸送費の高騰、感染再拡大による部品調達難などの悪化要素があったものの、ウォーターテクノロジー事業における欧米市場を中心とした旺盛な需要に加え、国内外における販売価格の見直しや販管費の削減に努めた結果、前年同四半期比36.6％増の617億51百万円と増益となりました。その結果、事業利益率は前年同期比で1.4ポイント改善して5.7％に上昇、売上総利益率は1.0ポイント改善して34.8％に上昇いたしました。また、販管費比率は0.4ポイント改善しております。」

「また、利益面においては、事業利益は372億71百万円（前年同四半期比2.4倍）、営業利益は371億61百万円（前年同四半期比3.1倍）、税引前四半期利益は355億93百万円（前年同四半期比3.3倍）となり、新型コロナウイルス感染症拡大の影響が最も顕著であった前年同四半期に比して大幅な増益となりました。」

「事業利益については、ウォーターテクノロジー事業における好調な欧米市場及び国内のリフォーム商材の増収効果に加え、生産性向上を通じた販管費の削減などにより第１四半期連結累計期間としては過去最高の230億76百万円となりました。前年同四半期比で257億９百万円の増益であります。その結果、事業利益率は7.5ポイント改善して6.7％に上昇、売上総利益率は5.0ポイント改善して36.2％に上昇いたしました。また、販管費比率は2.5ポイント改善しております。」

「当連結会計年度における当社グループの業績は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響による経済活動の停止により上半期に大きく落ち込み、下半期において海外事業、特に米国と欧州を中心に需要の回復がみられたものの、売上収益は１兆3,782億55百万円（前年同期比9.0％減）と減収となりました。利益面においては、国内事業における継続的な粗利率改善活動の効果に加え、従業員の生産性向上を図る各種施策やコロナ禍における経費抑制策等による販売費及び一般管理費の削減により減収の影響を補うことができた結果、事業利益は572億88百万円（前年同期比9.6％増）と増益となりました。」

「当第３四半期連結累計期間の売上収益は１兆355億９百万円（前年同四半期比9.9％減）と減収となりました。また、利益面においては、事業利益は452億20百万円（前年同四半期比13.8％減）となりました。売上収益の減少及び操業度の低下による粗利減の影響が大きかったものの、粗利率は昨年より継続して取り組んでいる取引価格の改定効果、及び商品ミックスの良化などにより0.3ポイント増の33.8％と改善をみせたことに加え、販管費はコロナ状況下での経費節減方策の実施、及び業務効率の向上などにより前年同期比で約275億円の削減となりました。その結果、事業利益率は前年同期比で0.2ポイント減となる4.4％にまで回復いたしました。」

「また、利益面においては、事業利益は153億71百万円（前年同四半期比54.8％減）、営業利益は119億76百万円（前年同四半期比64.3％減）、税引前四半期利益は106億78百万円（前年同四半期比75.6％減）とそれぞれ大幅な減益となりました。」

「当第１四半期連結累計期間の売上収益は3,104億58百万円（前年同四半期比14.6％減）と減収となりました。また、利益面においては、26億33百万円の事業損失（前年同四半期は104億69百万円の事業利益）」

「事業利益は585億76百万円（前年同期比7.5％増）と増益となりました。」

「事業利益は517億28百万円（前年同四半期比39.3％増）」

「上記の通り当第２四半期連結累計期間については堅調な経営状況となりましたが、下半期以降は国内における新設住宅着工戸数の減少による需要減が予想されており、引き続き外部環境の変化に左右されにくい事業体質へと転換を図る必要があります。」

「事業利益は前年同四半期比で2.5倍と大幅な増益となりました。これは、国内事業の増収効果に加えて、特に国内のハウジングテクノロジー事業における生産効率の改善などによるものであります。」

「一方で、事業利益は前年同四半期比で2.5倍と大幅な増益となりました。これは、国内事業の増収効果に加えて、特にハウジングテクノロジー事業における粗利率の改善や、国内・海外ともに販管費を抑制したことによるものなどであります。」

「利益面においては、国内事業の増収効果や継続的なコストダウンによる粗利増、販管費の抑制策などが功を奏したものの、海外事業におけるペルマスティリーザ社の業績悪化に伴う今後の物件完成までに要する工事コストの損失引当や貸倒引当金の計上等により、事業利益は127億98百万円（前年同期比83.2％減）と大幅な減益となりました。」

「このような環境のもと、当第３四半期連結累計期間の売上収益は、１兆3,811億86百万円（前年同四半期比0.8％増）と若干の増収となりました。一方、利益面においては、事業利益は371億46百万円（前年同四半期比45.8％減）、営業利益は382億85百万円（前年同四半期比18.9％減）、税引前四半期利益は362億９百万円（前年同四半期比17.2％減）とそれぞれ減益となりました。」

「このような環境のもと、当第２四半期連結累計期間の売上収益は、8,881億96百万円（前年同四半期比0.2％減）と若干の減収となりました。また、事業利益は137億90百万円（前年同四半期比66.1％減）、営業利益は147億８百万円（前年同四半期比2.5％減）とそれぞれ減益となりました。」

「当第１四半期連結累計期間の売上収益は3,971億35百万円（前年同四半期比1.1％増）と若干の増収となりました。一方で、事業利益は65億60百万円（前年同四半期比65.1％減）、営業利益は65億55百万円（前年同四半期比64.9％減）、税引前四半期利益は65億55百万円（前年同四半期比63.5％減）とそれぞれ大幅な減益となりました。」

「利益面においては、増収効果や継続的なコストダウンによる粗利増があったものの、原材料価格の上昇に加え、売上増に伴う物流費の増加、マーケティング費用やＩＴシステム償却費などの先行投資による販管費の大幅な増加などがあり事業利益は753億19百万円（前年同期比16.1％減）と減益となりました。」

「このような環境のもと、当第３四半期連結累計期間の業績は、売上収益は前連結会計年度に子会社を売却したことによる影響があったものの、積極的なマーケティング活動が功を奏し国内外とも引き続き水回り商品が好調に推移したことなどから１兆2,504億85百万円（前年同四半期比2.4％増）と増収となりました。一方、利益面においては増収効果や継続的なコストダウンによる粗利増があったものの、売上増に伴う物流費の増加に加え、マーケティング費用やＩＴシステム償却費などの先行投資による販管費の大幅な増加などがあり事業利益は686億38百万円（前年同四半期比10.5％減）と減益となりました。」

「売上収益は前連結会計年度における子会社の売却に伴う減少があったものの、国内・海外ともに水回り商品が好調に推移したことなどから8,099億12百万円（前年同四半期比1.7％増）と増収となりました。一方、利益面においては増収効果による粗利増に加え、前連結会計年度に引き続き強固なコストダウン施策を推進したものの、マーケティング費用やＩＴ費用などの先行投資による販管費の増加により事業利益は406億57百万円（前年同四半期比4.5％減）と減益となりました。」

「当第１四半期連結累計期間の業績は、売上収益は前連結会計年度における子会社の売却に伴う減少があったものの、国内・海外ともに水回り商品が好調に推移したことなどから4,318億78百万円（前年同四半期比1.2％増）、事業利益は増収効果による粗利増に加え、前連結会計年度に引き続き強固なコストダウン施策を推進した結果187億６百万円（前年同四半期比27.1％増）と増収増益となりました。」

「利益面においては、ＣＭ等の販促費用の増加があったものの、ＧＲＯＨＥブランドをはじめとする高粗利商品の拡販に加え、国内外でのコスト削減等が寄与した結果、事業利益は883億12百万円（前年同期比26.0％増）と増益となりました。」

「一方、利益面では、コストダウンなどによる粗利率の改善に加え、販管費においてはマーケティング・販促費用は増加したもののその他の固定費の削減に努めたことから、事業利益は738億９百万円（前年同四半期比9.3％増）と増益になりました。」

「イノベーションとテクノロジーリーダーシップを重視した新しい事業モデルをスタートし、安定した収益力のある成長を目指しております。」