資材価格高騰・供給品質のリスク
FY2016に初出。25回の記載のうち17回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-10-30。
LIXILがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。59社中36社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに29社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「発生可能性 中→高 影響度 中→高 重要性の 前年からの変化 増加」
原材料等の調達リスクについて、発生可能性・影響度とも「中」から「高」へ引き上げ、重要性が増加したと評価している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「また、事業利益についても、売上減少の影響のほか窯業サイディング事業に係る費用計上の影響があったものの、価格改定とコストダウン効果などで補ったことから、122億57百万円（前年同期比0.4％減）と前年ほぼ横ばいとなりました。」
コスト高や費用計上の影響が続く一方、価格改定とコストダウンによりハウジングテクノロジー事業の利益をおおむね前年並みに維持した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「事業利益についても、新築向けの売上低迷による影響を大きく受けたことに加え、引き続き資材・エネルギー価格の高止まりによるコスト増加の影響もあり、291億72百万円（前年同期比18.7％減）と減益となりました。」
資材・エネルギー価格の高止まりが継続し、新築向け売上低迷と合わせてハウジングテクノロジー事業の事業利益が前年同期比18.7％減となった。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「また、事業利益についても、売上減少の影響に加え、資材・エネルギー価格の高止まりによる原価や販管費の増加による影響を、リフォーム関連の売上増加や商品ミックス改善などにより補いきれなかったことから、138億37百万円（前年同期比25.7％減）の減益となりました。」
資材・エネルギー価格の高止まりが原価・販管費の増加として継続し、リフォーム売上や商品ミックス改善ではハウジングテクノロジー事業の減益を補いきれなかった。 - FY2024-Q1供給制約緩和・コスト高継続有価証券報告書
「サプライチェーンの混乱による供給制約はほぼ解消したほか、国内事業ではリフォーム需要の取り込みが拡大し、収益力の強化が進んでいます。」
サプライチェーンの供給制約はほぼ解消した一方、資材・エネルギー価格の高止まりによるコスト増加は継続しており、リスク要因の一部が緩和され別の負担が残っている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「資材・エネルギー及び部品価格のさらなる上昇、欧州地域における物流体制の制約に伴うコスト増加に加え」
資材・エネルギー・部品価格の上昇と欧州物流制約が通期の減益要因となり、価格改定とのタイムラグも発生した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「一方で、インフレーションと円安による資材及び物流費のコスト増加を反映させるべく国内・海外とも価格改定を実施してまいりましたが、想定以上の急激な円安の進行の影響を受けるとともに、資材・エネルギー及び部品価格の更なる上昇、欧州地域における物流体制の制約に伴うコスト増加に加え」
インフレーション、円安、資材・エネルギー・部品価格の上昇及び欧州の物流制約によるコスト増加が継続し、価格改定では吸収しきれない追加的な負担が示されている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「一方で、インフレーションと円安による資材及び物流費のコスト増加を反映させるべく価格改定を推進してまいりましたが、想定以上の急激な円安の進行の影響を受けるとともに、資材・エネルギー及び部品価格の更なる上昇、物流の混乱などによるコスト増加に加え」
資材・エネルギー・部品価格の上昇、物流混乱及び円安によるコスト増加が継続し、価格改定では十分に吸収できていない状況を示している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「第１四半期連結累計期間の業績は、サプライチェーンの寸断や中国地域でのロックダウンの影響を受けたものの、為替の影響や国内事業におけるリフォーム売上の伸長などにより、前年同四半期比で増収となりました。一方で、インフレーションと円安による原材料及び物流費のコスト増を反映させるべく価格改定を推進してまいりましたが、当四半期連結累計期間における効果はまだ限定的であります。」
インフレーション、円安、原材料・物流費の上昇及びサプライチェーン寸断がコスト増や業績への影響として継続・具体化している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「国内、海外とも特に下半期から顕著となった資材・エネルギー価格の高騰に加え、サプライチェーンの寸断に起因する物流費の上昇等外的要因による大幅なコスト増加があったものの」
資材・エネルギー価格高騰、サプライチェーン寸断及び物流費上昇が通期の大幅なコスト増加として実績化した。販売価格の見直し等で一部を吸収している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「一方、足元においては資材価格の更なる上昇に加え、特に国内において様々な部品の供給問題に対応したことでコスト増の傾向にあります。」
資材価格のさらなる上昇と部品供給問題によるコスト増が足元の実績・懸念として示され、資材・供給リスクが一段強まっている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「また、地政学的なリスクの高まりに加え、半導体など部品の供給不足、原材料価格の上昇、物流の停滞・輸送費の高騰、中国の電力不足問題などのリスク要因も並存しており、先行きは一段と不透明感を増しております。」
部品供給不足、原材料価格上昇、物流停滞・輸送費高騰、中国の電力不足など、資材・供給面のリスク要因が追加的に並存していると記載している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「特に、新設住宅着工戸数や建設会社の建設工事受注高の大幅な変動、ウッドショックと呼ばれる木材価格の高騰等は、当社グループの経営成績及び財政状態に悪影響を与える可能性があります。」
従来の原材料価格・供給品質リスクに加え、木材価格の高騰を「ウッドショック」として具体的に挙げている。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「増収効果に加えて商品ミックスの良化、価格改定による効果などによる粗利増が奏功した結果、事業利益は182億11百万円（前年同四半期比3.9倍）と増収増益でありました。」
ハウジングテクノロジー事業では、価格改定の効果などによる粗利増が利益改善に寄与し、資材価格上昇に対する価格面の対応効果が示されている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「一方、利益面においてはシナジー効果による継続的なコストダウンを進めたものの、商品構成の変化に伴う粗利減や資材価格の上昇、アジア地域におけるショールーム設置等の先行投資などもあり事業利益は602億33百万円（前年同期比18.4％減）と減益でありました。」
資材価格の上昇が商品構成の変化や先行投資とともにウォーターテクノロジー事業の減益要因となった。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「一方で、海外事業においては人件費や資材コストの上昇等に加え、ショールーム開設等のマーケティング施策に伴う先行投資負担などにより減益となりました。」
資材コストの上昇が海外事業の減益要因として引き続き実績化している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「コストの増加分は商品価格への転嫁を図るものの、第２四半期連結会計期間までは値上げの浸透を進めている段階であり、粗利の減少分をカバーするには至りませんでした。」
資材価格上昇によるコスト増に対し値上げを進めているが、第２四半期までには粗利減少を補うに至らなかった。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「ハウジングテクノロジー事業においては、直前四半期の新設住宅着工戸数の落ち込みによる操業度の低下や原材料価格の上昇に伴うコスト増などもあり売上収益は1,275億18百万円（前年同四半期比1.7％減）、事業利益は25億56百万円（前年同四半期比63.1％減）と減収減益でありました。」
原材料価格の上昇に伴うコスト増がハウジングテクノロジー事業の減収減益要因として引き続き実績化している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「予想を上回る原材料価格の上昇と日本の新築住宅着工件数の減少への対応が遅れ、住宅用建材事業を展開するハウジングテクノロジー事業の業績を押し下げる大きな要因となりました。」
原材料価格の上昇がハウジングテクノロジー事業の業績押し下げ要因として実際に発生している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、原材料（主にアルミ地金及び銅）の価格変動を管理することを目的として、商品スワップの利用によりリスクの軽減を図っております。」
資材価格変動及び供給品質リスクを引き続き開示し、原材料価格について商品スワップによる軽減策を明示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「業界の需要増加や原材料の高騰により多額の支払が必要になる可能性があります。また、資材、部品、その他のサービス等の供給品は、欠陥や欠品により当社グループの製品の信頼性や評判に悪影響を及ぼす可能性があります。」
価格上昇だけでなく、欠陥・欠品による品質と評判への影響も含む。