負債と資本の最適化による企業価値最大化
FY2017に初出。31回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-10-30。
LIXILがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。18社中3社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに4社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度末におけるネット有利子負債は前連結会計年度末に比べて27億円減少し5,316億円となりました。」
ネット有利子負債が5,343億円から5,316億円へ減少し、ネット有利子負債／EBITDA倍率も4.7倍から4.4倍へ改善した。親会社所有者帰属持分比率は35.3％となり、35％以上の中期目標を上回った。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、資本は6,393億94百万円、親会社所有者帰属持分比率は34.1％（前連結会計年度末比0.4ポイント上昇）です。」
親会社所有者帰属持分比率が前年度末比0.4ポイント上昇し、34.1％となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度末におけるネット有利子負債は前連結会計年度末に比べて184億円減少し5,343億円となりました。」
営業キャッシュ・フローの改善等によりネット有利子負債が184億円減少し、ネット有利子負債／EBITDA倍率も5.3倍から4.7倍へ改善した。一方、中期目標3.5倍以下との差は残っている。 - FY2025-H1親会社所有者帰属持分比率低下有価証券報告書
「また、資本は6,136億36百万円、親会社所有者帰属持分比率は33.7％（前連結会計年度末比0.4ポイント低下）です。」
親会社所有者帰属持分比率が前年度末比0.4ポイント低下し、33.7％となった。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末におけるネット有利子負債は前連結会計年度末に比べて410億円増加し5,527億円となりました。」
ネット有利子負債は410億円増の5,527億円、ネット有利子負債／EBITDA倍率は5.3倍となり、中期目標の3.5倍以下との差が拡大した。一方、親会社所有者帰属持分比率は34.1％へ小幅改善した。 - FY2024-Q3持分比率横ばい・有利子負債増加有価証券報告書
「また、資本は6,386億95百万円、親会社所有者帰属持分比率は33.7％（前連結会計年度末も33.7％）です。」
親会社所有者帰属持分比率は前年度末と同じ33.7％で推移した一方、社債及び借入金の帳簿価額は前年度末の5,545億06百万円から6,388億19百万円へ増加した。 - FY2024-Q2持分比率改善・有利子負債増加有価証券報告書
「また、資本は6,591億１百万円、親会社所有者帰属持分比率は34.3％（前連結会計年度末比0.6ポイント増加）です。」
親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末比0.6ポイント改善して34.3％となった。一方、社債及び借入金の帳簿価額は前年度末の5,545億06百万円から6,379億06百万円へ増加している。 - FY2024-Q1持分比率小幅改善・有利子負債増加有価証券報告書
「また、資本は6,499億７百万円、親会社所有者帰属持分比率は33.8％（前連結会計年度末比0.1ポイント増加）です。」
親会社所有者帰属持分比率は33.7％から33.8％へ小幅に改善した一方、社債及び借入金の帳簿価額は5,545億06百万円から6,201億23百万円へ増加している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「ネット有利子負債EBITDA倍率を3.5倍以下に、また親会社所有者帰属持分比率を35％以上に改善することを中期目標の指標として、アセットライト化の推進に基づく資本効率の向上と有利子負債の削減に取り組んでいきます。」
ネット有利子負債EBITDA倍率は2.9倍から4.8倍へ、親会社所有者帰属持分比率は34.3％から33.7％へ悪化し、中期目標との差が拡大した。 - FY2023-Q3親会社所有者帰属持分比率低下有価証券報告書
「また、資本は6,136億43百万円、親会社所有者帰属持分比率は32.1％（前連結会計年度末比2.2ポイント減少）であります。」
親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の34.3％から32.1％へ2.2ポイント低下した。 - FY2023-Q2親会社所有者帰属持分比率低下有価証券報告書
「また、資本は6,391億67百万円、親会社所有者帰属持分比率は33.7％（前連結会計年度末比0.6ポイント減少）であります。」
親会社所有者帰属持分比率が前連結会計年度末の34.3％から33.7％へ低下した。 - FY2023-Q1親会社所有者帰属持分比率の小幅低下有価証券報告書
「また、資本は6,360億０百万円、親会社所有者帰属持分比率は34.1％（前連結会計年度末比0.2ポイント減少）であります。」
親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末の34.3％から34.1％へ小幅に低下した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、ネット有利子負債EBITDA倍率2.9倍と前連結会計年度よりもさらに改善したことに加え、親会社所有者帰属持分比率についても34.3％と中期目標に迫る数字となってきており、財務体質の健全化に目処をつけることができました。」
ネット有利子負債EBITDA倍率が3.5倍から2.9倍へ、親会社所有者帰属持分比率が31.7％から34.3％へ改善し、財務目標の達成に近づいた。 - FY2022-Q3年度末比改善・前四半期比低下有価証券報告書
「また、資本は5,776億55百万円、親会社所有者帰属持分比率は32.6％（前連結会計年度末比0.9ポイント改善）であります。」
親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末比では0.9ポイント改善した一方、前四半期報告時の33.1％からは低下している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、資本は5,689億29百万円、親会社所有者帰属持分比率は33.1％（前連結会計年度末比1.4ポイント改善）であります。」
親会社所有者帰属持分比率が前連結会計年度末比1.4ポイント改善し、33.1％となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、資本は5,613億77百万円、親会社所有者帰属持分比率は32.1％（前連結会計年度末比0.4ポイント改善）であります。」
親会社所有者帰属持分比率が前連結会計年度末比0.4ポイント改善し、32.1％となった。 - FY2021達成有価証券報告書
「当連結会計年度は、事業ポートフォリオの見直しによる複数の子会社売却、事業の収益性改善、ROICを重視した投資の優先順位付けなどの施策の結果、ネット有利子負債は前年同期比で2,522億円減少し、ネット有利子負債EBITDA倍率は目標の3.5倍まで改善をみせ、また親会社所有者帰属持分比率も前年同期比で7.7ポイント改善の31.7％となり、財務基盤の改善に大きな進展がみられたと考えております。」
ネット有利子負債EBITDA倍率3.5倍以下という中期目標に到達し、ネット有利子負債も2,522億円減少した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「その結果、当連結会計年度末におけるネット有利子負債は前連結会計年度末に比べて1,522億円増加の7,367億円となりました。ただし、IFRS第16号適用に伴う増加分を除くと5,703億円となり、実質的には前連結会計年度末に比べて142億円の減少であります。」
IFRS第16号の影響を含むネット有利子負債は増加し、ネットデット・エクイティ・レシオも1.5倍となった一方、同影響を除く実質残高は142億円減少した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「その結果、当連結会計年度末におけるネット有利子負債は前連結会計年度末に比べて854億円増加の5,845億円となりました。」
ネット有利子負債が854億円増加して5845億円となり、ネットデット・エクイティ・レシオも0.9倍から1.1倍へ上昇した。 - FY2018前進有価証券報告書
「その結果、当連結会計年度末におけるネット有利子負債は前連結会計年度末に比べて892億円減少の5,492億円となりました。また、当連結会計年度末における現金及び現金同等物の残高は1,388億円となりました。」
ネット有利子負債が892億円減少し、ネットデット・エクイティ・レシオも0.9倍となった。資本管理上の測定可能な改善を示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「・事業利益率 7.5％ ・親会社所有者帰属持分当期利益率（ＲＯＥ） 10％以上 ・純有利子負債対ＥＢＩＴＤＡ比率 2.5倍以下 ・親会社所有者帰属持分比率 35％」
新中期経営計画の収益性、ROE、負債水準及び資本比率に関する数値目標を再掲している。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「事業利益率 7.5％、親会社所有者帰属持分当期利益率（ＲＯＥ） 10％以上、純有利子負債対ＥＢＩＴＤＡ比率 2.5倍以下、親会社所有者帰属持分比率 35％」
負債・資本構成の最適化という方針が、新中期経営計画における純有利子負債対EBITDA比率及び親会社所有者帰属持分比率の数値目標によって具体化されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは負債と資本の構成を最適化し、企業価値の最大化を図っていくことを資本管理の基本方針としております。」
配当政策とは別に、負債・資本構成の最適化と親会社所有者帰属持分比率のモニタリングを資本管理方針として明示している。