イノベーションとテクノロジーリーダーシップ
FY2016に初出。23回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-10-30。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに2社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費のセグメント別の実績及び総額は、次のとおりです。」
研究開発費25,092百万円を計上し、サティス新型手洗器、エコカラットプラス、TW WOOD、レビア採用デッキ、ULキッチン、カスタムバニティ等を開発・発売した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費のセグメント別の実績及び総額は、次のとおりです。」
研究開発費を253億23百万円計上し、サティスX、bathtope、リプラス、グランデル2、SEAMLESSなどの新商品・新技術を開発・発売した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費のセグメント別の実績及び総額は、次のとおりです。」
当年度の研究開発費は243億39百万円となり、フロートトイレ、リフレッシュシャワートイレ、Greentap、XE、WINDOW G等の新商品を開発・発売した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、6,378百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期の研究開発費63億78百万円を開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費のセグメント別の実績及び総額は、次のとおりです。」
研究開発費23,536百万円を計上し、アメージュ便器、リデア、ボディハグシャワー、ノクト、FamiLock、PRESEA-H・RF等の新商品を開発・発売した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、11,134百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、累計研究開発費を開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、5,806百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当四半期の研究開発費を開示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費のセグメント別の実績及び総額は、次のとおりであります。」
研究開発費22,864百万円を計上し、サティスSタイプ、SPAGE、エコアクアシャワーSPA、高性能窓等の新商品を開発・発売した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、11,291百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、累計研究開発費112億91百万円を開示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費のセグメント別の実績及び総額は、次のとおりであります。」
研究開発費23,975百万円を計上し、DOAC、リフレッシュ自動水栓、PRESEA-H、各種高断熱・スマート商品等を開発・発売した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、5,475百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第1四半期の研究開発費を開示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、20,821百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、累計研究開発費を開示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、6,591百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当四半期の研究開発費を開示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費のセグメント別の実績及び総額は、次のとおりであります。」
研究開発費は総額284億43百万円。レジリエンストイレ、LWスライディング、スマート宅配ポストなど、健康・環境・災害対応・IoTを含む複数の新商品を開発・発売した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「さらに、製品開発のための強い知的財産の基盤を持ち、短いサイクルで差別化された製品を市場投入できるよう「アセットライト」のビジネスモデルへ移行するとともに、国内の組織構造の見直しを行い、2018年４月より製品開発、生産、販売の機能を一組織に統合することで、製品開発サイクルのスピード向上を図ってまいります。」
イノベーション、知財基盤、アセットライト型への移行及び製品開発・生産・販売の統合を引き続き推進している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「変化する消費者ニーズや嗜好に対応できるよう、イノベーション、デザイン、品質の向上を追求していきます。さらに、製品開発のための強い知財基盤を持ち、短いサイクルで差別化された製品を市場投入できるよう「アセットライト」のビジネスモデルへ移行します。加えて、国内の組織構造の見直しを行い、製品開発、生産、販売の機能を一組織に統合することで、製品開発サイクルのスピード向上を図ります。」
イノベーション、知財基盤及びアセットライト型への移行に加え、製品開発・生産・販売の一体化による開発サイクル短縮を方針として再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「変化する消費者ニーズや嗜好に対応できるよう、イノベーション、デザイン、品質の向上を追求していきます。さらに、製品開発のための強い知財基盤を持ち、短いサイクルで差別化された製品を市場投入できるよう「アセットライト」のビジネスモデルへ移行します。」
イノベーション、デザイン、品質、知財基盤を軸とする技術・商品開発方針を継続し、アセットライト型への移行を手段として明示している。 - FY2017前進有価証券報告書
「競争力の源泉となる知的財産の保護を含め、デザイン、エンジニアリング、商品開発力の強化を図るべく投資を行うとともに、デジタル技術を活用したエンドユーザー向けのアプローチやスマート製品の拡充に注力いたします。」
イノベーション・技術リーダーシップを、知財保護、デジタル技術、スマート製品への投資へ具体化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「４つのテクノロジー体制によるイノベーションとテクノロジーリーダーシップを重視した新しい事業モデルをスタートし」
4事業体制の設計思想として、技術主導の事業運営を明示。