為替変動および金利変動へのエクスポージャー
FY2016に初出。39回の記載のうち18回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-09-29。
アーレスティがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。27社中13社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに3社。
- 2026-09-29顕在化s.kabutan.jp
「経常利益については、営業利益の減少に加え、当社グループが保有する外貨建債権債務の評価替えに伴う為替差損を営業外費用として計上したことにより、前回予想を下回る見込みとなりました。」
外貨建債権債務の評価替えによる為替差損が実際に計上され、経常利益予想を押し下げた。 - 2026-09-29顕在化業績予想の修正
「当社グループが保有する外貨建債権債務の評価替えに伴う為替差損を営業外費用として計上したことにより、前回予想を下回る見込みとなりました。」
外貨建債権債務の評価替えに伴う為替差損が営業外費用として計上され、経常利益予想の下方修正要因となった。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「営業外費用は前連結会計年度から322百万円増加し1,374百万円（前期比30.7％増）となりました。これは主に支払利息が186百万円、シンジケートローン手数料が140百万円増加したことによるものです。」
為替差損は350百万円となり、為替変動の影響が当年度の営業外費用に引き続き実績として現れている。 - 2026-05-20対処決算
「経常利益につきましては、為替相場が円安に推移し為替差損が減少したことによります。」
個別決算では、円安推移に伴い為替差損が減少したと記載している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「営業外費用は、前中間連結会計期間から322百万円増加し、995百万円（前年同期比48.0％増）となりました。これは主に、為替差損が145百万円増加したこと並びにシンジケートローン手数料が140百万円発生したことによるものです。」
為替変動の影響が為替差損の増加として実績に現れ、当中間期の為替差損は454百万円となった。 - FY2025為替差益から為替差損へ転換継続有価証券報告書
「営業外収益は前連結会計年度から362百万円減少し724百万円（前期比33.3％減）となりました。これは主に受取利息が69百万円増加した一方、為替差益が482百万円減少したことによるものです。営業外費用は前連結会計年度から248百万円増加し1,052百万円（前期比30.9％増）となりました。これは主に支払利息が157百万円減少した一方、為替差損が387百万円増加したことによるものです。」
前年の為替差益482百万円から、当年度は為替差損387百万円へ変化し、為替影響が損益にマイナス方向で現れた。 - FY2025-H1為替差益から為替差損へ転換有価証券報告書
「営業外費用は、前中間連結会計期間から277百万円増加し、672百万円（前年同期比70.4％増）となりました。これは主に、為替差損が308百万円発生したことによるものです。」
前年同期に466百万円計上されていた為替差益がなくなり、当中間期は為替差損308百万円が発生した。一方、為替換算調整勘定は4,104百万円増加している。 - FY2024為替換算調整勘定増加・増加幅縮小有価証券報告書
「その主な要因は、為替換算調整勘定が2,874百万円増加した一方、利益剰余金が8,432百万円減少したことによるものです。」
為替変動の影響は為替換算調整勘定2,874百万円の増加として純資産に現れた。前期の増加額3,433百万円からは増加幅が縮小している。 - FY2024-Q3為替換算調整勘定増加継続・増加幅縮小有価証券報告書
「その主な要因は、利益剰余金が869百万円、為替換算調整勘定が4,275百万円増加したことによるものです。」
為替変動の影響が為替換算調整勘定の4,275百万円増加として純資産に現れた。前年同期の増加額6,621百万円からは増加幅が縮小している。 - FY2024-Q2円安による為替差益・為替換算調整勘定増加有価証券報告書
「全体的にはエネルギー価格等の高騰影響の価格転嫁が順調に推移したことや、また円安進行による為替差益の計上等も寄与し、営業損益、経常損益、当期損益とも黒字を計上することとなりました。」
円安進行の影響が為替差益466百万円および為替換算調整勘定3,265百万円の増加として実績に現れ、損益・純資産にプラス方向で作用した。 - FY2024-Q1為替換算調整勘定増加有価証券報告書
「その主な要因は、利益剰余金が323百万円、為替換算調整勘定が1,130百万円増加したことによるものです。」
為替変動の影響が、為替換算調整勘定の1,130百万円増加として当第1四半期の純資産増加要因に現れている。 - FY2023為替換算調整勘定増加継続有価証券報告書
「その主な要因は、利益剰余金が379百万円減少した一方、為替換算調整勘定が3,433百万円増加したことによるものです。」
為替変動の影響が、為替換算調整勘定3,433百万円の増加として通期の純資産増加要因に現れている。 - FY2023-Q3為替換算調整勘定増加継続有価証券報告書
「その主な要因は、利益剰余金が770百万円減少した一方、為替換算調整勘定が6,621百万円増加したことによるものです。」
為替変動の影響が、為替換算調整勘定の6,621百万円増加として純資産に現れている。 - FY2023-Q2為替換算調整勘定増加継続有価証券報告書
「その主な要因は、利益剰余金が996百万円減少した一方、為替換算調整勘定が6,230百万円増加したことによるものです。」
円相場の急落等による為替影響が、為替換算調整勘定の6,230百万円増加として純資産に現れている。 - FY2023-Q1為替換算調整勘定増加継続有価証券報告書
「その主な要因は、利益剰余金が778百万円減少した一方で、為替換算調整勘定が2,946百万円増加したことによるものです。」
為替変動の影響が、為替換算調整勘定の2,946百万円増加として純資産に現れている。 - FY2022-Q3為替換算調整勘定増加継続有価証券報告書
「営業外収益は前第３四半期連結累計期間から321百万円減少し、767百万円（前年同四半期比29.5％減）となりました。これは主に、為替差益が210百万円、スクラップ売却益が91百万円増加した一方で、雇用調整助成金が637百万円減少したことによるものです。」
為替影響は前年同期の為替差損から当期の為替差益210百万円へ変化し、純資産では為替換算調整勘定が前連結会計年度末から2,926百万円増加した。 - FY2022-Q2為替換算調整勘定増加継続有価証券報告書
「その主な要因は、為替換算調整勘定が2,583百万円増加した一方、利益剰余金が1,537百万円減少したことによるものです。」
為替変動の影響が、為替換算調整勘定2,583百万円の増加として純資産にプラス方向で現れている。為替差益も前年同期比で194百万円増加した。 - FY2022-Q1為替換算調整勘定増加・為替差益増加有価証券報告書
「為替換算調整勘定が2,100百万円増加した」
為替換算調整勘定は前連結会計年度末から2,100百万円増加し、前年同期の為替差損中心の状況から、当四半期は為替差益207百万円が計上されるなど、為替影響の現れ方が変化した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「為替差損は205百万円」
為替変動の影響が通期の為替差損205百万円として実績に現れている。前期の203百万円から微増している。 - FY2021-Q3為替差損減少継続有価証券報告書
「営業外費用は前第３四半期連結累計期間から106百万円減少し、523百万円（前年同四半期比16.9％減）となりました。これは主に、為替差損が69百万円減少したことによるものです。」
為替差損は前年同期から69百万円減少し、為替変動の損益への現れ方が前回記載から弱まっている。 - FY2021-Q2為替差損消失・為替換算調整勘定減少有価証券報告書
「これは主に、前年同四半期と比較して為替差損が155百万円減少したことによるものです。」
前年同期に155百万円あった為替差損が当第2四半期累計期間には計上されず、為替影響の現れ方が変化した。一方、為替換算調整勘定は970百万円減少している。 - FY2021-Q1為替差益に転換有価証券報告書
「為替差益 － 104」
前年同期の為替差損から、当第1四半期は為替差益104百万円へと、為替影響の現れ方が変化している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「その主な要因は、その他有価証券評価差額金が1,089百万円、為替換算調整勘定が1,437百万円減少したことによるものです。」
為替変動の影響が為替換算調整勘定1,437百万円の減少として純資産に現れている。一方、為替差損は前期から89百万円減少した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「その主な要因は、利益剰余金が472百万円、為替換算調整勘定が2,059百万円減少したことによるものです。」
為替変動の影響が為替換算調整勘定2,059百万円の減少として純資産に現れた。また、為替差損189百万円も発生している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「その主な要因は、利益剰余金が342百万円、為替換算調整勘定が1,320百万円減少したことによるものです。」
為替変動の影響が為替換算調整勘定1,320百万円の減少として純資産に現れた。また、為替差損は前年同期の75百万円から155百万円へ増加している。 - FY2020-Q1為替差損減少有価証券報告書
「為替差損 87 37」
為替差損は前年同期の87百万円から当四半期の37百万円へ減少した。為替換算調整勘定も281百万円増加しており、為替影響の現れ方が前年度から変化している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「営業外費用は前連結会計年度から137百万円増加し、894百万円（前期比18.1％増）となりました。これは主に為替差損が255百万円増加したこと及び支払利息が110百万円減少したことによるものです。」
為替変動の影響が為替差損の255百万円増加および営業外費用894百万円として通期業績に現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定が983百万円減少したことによるものです。」
為替変動の影響が為替換算調整勘定の983百万円減少として純資産の減少要因に現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 75」
為替変動の影響が為替差損75百万円として当第2四半期累計期間の営業外費用に現れている。また、為替換算調整勘定も881百万円減少している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「営業外費用は前第１四半期連結累計期間から70百万円増加し、260百万円（前年同四半期比37.1％増）となりました。これは主に為替差損が87百万円発生したことによるものです。」
為替変動の影響が為替差損87百万円として実際に発生し、営業外費用の増加要因となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「一般に、他の通貨に対する円高は当社グループの事業に悪影響を及ぼし、円安は好影響をもたらします。」
海外生産・販売に伴う為替換算影響の方向性を再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
為替変動・金利変動へのエクスポージャーについて、新規発生・重要な変更がないと再確認している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「一方のメキシコでは、主要顧客からの受注量増加が売上、利益に寄与する一方で、ペソ高ドル安による労働者分配金（PTU）が増加しています。」
ペソ高ドル安がメキシコの労働者分配金（PTU）の増加として実際に北米収益へ影響している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「中国では、主要顧客である日系自動車メーカーにおいて、昨年末で小型車に対する減税幅が縮小したことにより、小型乗用車の販売に鈍化が見られる一方で、SUVの販売が拡大しており、当社においても関係する部品の受注量が増加しました。インドでは、自動車市場が好調を維持している中で、当社の受注量も持ち直しつつあります。これらの背景の下、為替換算の影響等があったものの、アジアでの売上高は6,655百万円（前年同四半期比3.5％増）となりました。」
為替換算の影響がアジア事業の業績説明に引き続き現れている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「売上高は、主に円高基調にある為替換算影響やアルミ地金市況下落の影響等により、前連結会計年度から7,793百万円減少し、136,657百万円（前期比5.4％減）となりました。」
円高基調による為替換算影響が、アルミ地金市況下落とともに通期売上高の7,793百万円減少要因として実績に現れている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「北米では、主要顧客である自動車メーカーにおいて、ライトトラック系車種を中心とした販売が好調を維持しています。当社においても関連部品の受注がありましたが、一方で生産終了に伴う受注減少やアルミ地金市況が大きく下落したこと及び為替換算影響等により、売上高は30,789百万円（前年同四半期比10.8％減）となりました。」
為替換算影響が、生産終了に伴う受注減少やアルミ地金市況の下落とともに、北米売上高の前年同四半期比10.8％減の要因として実績に現れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「一方で生産終了に伴う受注減少やアルミ地金市況が大きく下落したこと及び円高基調にある為替換算影響等により、売上高は21,091百万円（前年同四半期比11.3％減）となりました。」
円高基調による為替換算影響が、北米の売上高減少要因の一つとして引き続き実績に現れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「一方で生産終了に伴う受注減少やアルミ地金市況が大きく下落したこと及び円高基調にある為替換算影響等により、売上高は11,035百万円（前年同四半期比8.1％減）となりました。」
円高基調による為替換算影響が北米売上高の減少要因の一つとして実際に現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「すべての為替及び金利リスクをヘッジすることは不可能ですが」
海外生産・販売に伴う為替リスクと借入金に伴う金利リスクについて、ヘッジしても完全には回避できないリスクを説明している。