ものづくりと収益管理による収益力の向上
FY2016に初出。42回の記載のうち18回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載は2026-09-29。
アーレスティがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値(2021年)より3年早い。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに4社。
- 2026-09-29悪化s.kabutan.jp
「営業利益については、ダイカスト事業アジア(中国工場)における受注量の減少及びダイカスト事業北米における収益性の低下に加え、アルミニウム地金価格の上昇による影響が想定を上回ったこと等により、前回予想を下回る見込みとなりました。」
今期の営業利益予想が1,400百万円から300百万円へ下方修正され、収益力向上の見通しが悪化した。 - FY2026前進有価証券報告書
「これら構造改革効果の着実な刈り取りに加え、受注量の回復も寄与したことで、当社グループ業績は前期から大きく向上し、各段階損益とも増益となり、当期損益においては7期ぶりに黒字を計上することとなりました。」
構造改革、固定費削減、価格反映、受注回復により、営業利益は3,739百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は3,580百万円となり、当期損益が7期ぶりに黒字へ転換した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「これら構造改革効果の着実な刈り取りに加え、受注量の回復も寄与し、当社グループ業績は営業損益、経常損益、当期損益とも黒字を計上することとなりました。」
構造改革効果と受注回復により、前年同期の営業損失253百万円から営業利益1,804百万円へ転換し、収益力向上の具体的な進展を示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「これら構造改革効果の着実な刈り取りに加え、受注量の回復も寄与し、当社グループ業績は中間連結会計期間までの状況から大きく回復に転じる状況となり、営業損益、経常損益とも増益となりました。」
損益分岐点引き下げ、生産設備の有効活用、人員適正化、価格反映等の構造改革と受注回復により、営業利益は3,371百万円、経常利益は3,044百万円となった。一方、純損失は継続している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「このような経済状況の中、当社は損益分岐点の引き下げを意識した保有生産設備の有効活用、労務費の増加抑制およびエネルギー価格上昇影響等の価格反映について継続的に取り組んでまいりましたが、原材料価格の高騰による調達コストの増加、一部顧客自動車メーカーの販売不振に伴う受注減や一部当社グループ生産工場における生産性悪化などにより、営業損失の計上を余儀なくされました。営業損失は253百万円(前年同期は601百万円の営業利益)となりました。」
損益分岐点引き下げ、生産設備の有効活用、労務費抑制、価格反映等を進めた一方、原材料調達コスト、受注減、生産性悪化により営業損失253百万円となり、前年同期の営業利益から悪化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度の経営成績は、売上高158,254百万円(前期比12.3%増)、営業利益2,291百万円(前期は23百万円の営業利益)、経常利益2,574百万円(前期は94百万円の経常利益)、親会社株主に帰属する当期純損失7,699百万円(前期は親会社株主に帰属する当期純損失84百万円)となりました。」
受注回復、価格是正、生産体制効率化等により営業利益・経常利益は前期から大幅に改善した。一方、減損損失を主因として純損失は拡大しており、来年度の全利益段階での黒字化を目指す方針も示している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「以上の結果、営業利益は1,642百万円(前年同四半期は466百万円の営業損失)となりました。」
受注量回復、生産回復、効率的な生産体制づくり、価格転嫁等が寄与し、営業損益は前年同期の466百万円の損失から1,642百万円の利益へ転換した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「以上の結果、営業利益は601百万円(前年同四半期は1,198百万円の営業損失)となりました。」
受注量回復に伴う生産回復、価格転嫁、効率的な生産体制づくり等を進める中、営業損益が前年同期の1,198百万円の損失から601百万円の利益へ転換した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「以上の結果、営業利益は227百万円(前年同四半期は553百万円の営業損失)となりました。」
受注量回復と生産回復により、連結営業損益が前年同期の553百万円の損失から227百万円の利益へ転換した。 - FY2023前進有価証券報告書
「収益面においては、エネルギー、物流などの諸コスト上昇の影響があったものの、受注量の持ち直しに加え、生産体制の効率化・原価低減活動とともに原材料価格転嫁も進んだことから、セグメント利益250百万円(前期はセグメント損失1,372百万円)となりました。」
生産体制効率化、原価低減、原材料価格転嫁により、日本ダイカスト事業が前期の1,372百万円の損失から250百万円の利益へ転換した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「営業損失は466百万円(前年同四半期は2,721百万円の営業損失)となりました。」
生産体制の効率化、原価低減、操業日数・人員体制の機動的調整等を進める中、連結営業損失は前年同期の2,721百万円から466百万円へ縮小した。なお、累計では営業赤字が続いている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「日本自動車市場では、当社の受注量は前年同四半期比で若干の減少となった一方で、アルミ地金市況上昇により売上高は28,109百万円(前年同四半期比14.2%増)となりました。収益面においては、受注量の減少に加え、エネルギー、物流などの諸コスト上昇の影響があったものの、生産体制の効率化・原価低減活動とともに原材料価格転嫁が進んだことから、セグメント損失は縮小し423百万円(前年同四半期はセグメント損失1,012百万円)となりました。四半期ごとの推移では、第1四半期は中国でのロックダウンによる供給網の混乱により自動車メーカーの生産調整の影響を受け大幅な減少がみられましたが、第2四半期は受注量も回復し収益面でも黒字に転換しております。」
生産体制効率化、原価低減、原材料価格転嫁により日本ダイカスト事業の累計損失が1,012百万円から423百万円へ縮小し、第2四半期単独では黒字に転換したという具体的な前進を記載している。 - FY2023-Q1営業損失幅縮小・赤字継続有価証券報告書
「このような状況において、当社グループでは各国・地域の自動車会社向け販売量の変動に合わせた操業日数や人員体制等の機動的な調整、社内の遊休設備の活用等による設備投資の抑制等による生産体制の効率化等に取り組んでまいりましたが、当連結会計年度における世界的な半導体や部品の供給不足による自動車生産の下振れ、エネルギー価格等の高騰による生産コスト増加の影響を吸収しきれず、営業赤字の計上を余儀なくされております。」
生産体制の効率化や設備投資抑制を進めたものの、半導体・部品不足とエネルギー価格高騰を吸収できず営業赤字が継続した。一方、連結営業損失は前年同期の653百万円から553百万円へ縮小している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当会計期間において世界的な半導体や部品の供給不足による自動車生産の減少、原材料価格の高騰による調達コスト増加が収益を圧迫し営業赤字の計上を余儀なくされております。」
原価低減・生産性改善等を進める一方、半導体・部品不足と原材料価格高騰による調達コスト増加が収益を圧迫し、営業損失は2,721百万円と前年同期の2,710百万円から拡大した。 - FY2022-Q2営業損失幅縮小継続有価証券報告書
「以上の結果、営業損失は1,943百万円(前年同四半期は3,802百万円の営業損失)となりました。」
原価低減等に取り組む中、営業損失は前年同期の3,802百万円から1,943百万円へ縮小したが、赤字は継続している。 - FY2022-Q1営業損失幅縮小有価証券報告書
「営業損失は653百万円(前年同四半期は3,020百万円の営業損失)となりました。」
売上高回復により営業損失は前年同期の3,020百万円から653百万円へ縮小した。一方、原材料価格上昇による調達コスト増加が収益を圧迫し、赤字は継続している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「収益面においては、製造コストの削減等に努めたものの、売上高減少の影響が大きく、セグメント損失2,491百万円(前期はセグメント損失444百万円)となりました。」
製造コスト削減に取り組んだものの、日本ダイカスト事業の損失が444百万円から2,491百万円へ拡大し、収益力の悪化が進んでいる。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「原価低減・生産性改善活動を推進し、収益体質の改善が進んだことで、営業損益も黒字に転換しております。」
原価低減・生産性改善活動の結果として、第3四半期の3か月間の営業損益が黒字に転換したと説明している。一方、第3四半期累計では営業損失2,710百万円となっている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「緊急対策に取り組んでまいりましたが、急激かつ大幅な販売量の減少の影響は大きく国内・海外ともに営業損益は当初計画を上回るものの営業損失の計上を余儀なくされました。」
原価低減・生産性改善等を進めているものの、販売量急減の影響により営業損失3,802百万円となり、収益力の悪化が続いている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「営業損失は3,020百万円(前年同四半期は576百万円の営業利益)となりました。」
原価低減・経費削減・生産性改善を進める方針の一方、新型コロナウイルス感染症による販売量急減により、営業損益は前年同期の利益から3,020百万円の損失へ悪化した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「売上高120,577百万円(前期比17.1%減)、営業利益764百万円(前期比76.3%減)、経常利益406百万円(前期比86.0%減)となりました。」
原価低減・経費削減・生産性改善を進める方針の一方、売上高・営業利益・経常利益が大幅に減少し、親会社株主に帰属する当期純損失685百万円となった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「収益面においては、製造コストの削減等に努めたものの、売上高減少の影響が大きく、セグメント損失342百万円(前年同四半期はセグメント利益574百万円)となりました。」
製造コスト削減に努める一方、売上高減少の影響が大きく、日本ダイカスト事業は前年同期の574百万円の利益から342百万円の損失へ転じ、収益力の悪化が進んだ。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「当社のダイカスト事業の販売量も、自動車販売の減速を受け国内・海外ともに前年を下回る状況になっています。こうした状況に対し、当社グループでは今年度からスタートした1921中期経営計画に基づく施策展開を着実に進め、原価低減・経費削減や生産性改善による収益性の改善に努めてまいります。」
国内・海外のダイカスト販売量が前年を下回り、当第2四半期累計の売上高は62,680百万円、営業利益は341百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は33百万円となった。原価低減・経費削減・生産性改善を継続する一方、収益力への圧迫が続いている。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「こうした中国、インドでの自動車販売の減少の影響を受け、アジアでの売上高は5,810百万円(前年同四半期比19.5%減)となりました。収益面においては、売上高減少の影響等により、セグメント損失63百万円(前年同四半期はセグメント利益322百万円)となりました。」
原価低減・生産性向上を進める方針の一方、中国・インドの販売減少によりアジアが利益から損失へ転じ、収益力の圧迫が明確になっている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「原価低減や生産性向上等のものづくりを究める施策とともに、各グループ企業、工場の投資効率、資金効率の改善等を進めることで収益力を高める施策を推進しています。生産性改善などの遅れにより米国工場で減損損失を計上するなど、収益面の改善は課題であり、「1921中期経営計画」では注力して取り組んでまいります。」
原価低減・生産性向上等を継続する一方、米国工場の生産性改善の遅れと減損損失の発生を収益面の課題として明示し、収益力改善の必要性が強まっている。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「利益面については、燃料価格の上昇等によるコストアップ要因に加え、減価償却費の増加等も収益圧迫要因となりました。また、米国工場においては、改善プロジェクトを昨年初より継続しており生産性の改善の兆しはありますが、収益面の改善が遅れていることから減損損失が発生した影響等により、減益となりました。」
生産性・収益性改善を継続する一方、燃料価格・減価償却費の上昇と米国工場の改善遅れ、減損損失により収益力への圧迫が拡大している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「このような環境の中で、当第2四半期連結累計期間の売上高はアジアセグメントを中心に受注量の増加等により増収となった一方で、利益面については、燃料価格の上昇等によるコストアップ要因に加え、減価償却費の増加等も収益圧迫要因となりました。また、米国工場においては、改善プロジェクトを年初より継続しており生産性の改善の兆しはありますが、収益面の改善が遅れていることなどにより減益となりました。」
受注増による増収の一方、燃料価格・減価償却費の増加と米国工場の収益改善遅れにより、収益力への圧迫が強まっている。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「売上原価は、主に地金材料費や燃料費の増加等の影響から前第1四半期連結累計期間から849百万円増加し、31,978百万円(前年同四半期比2.7%増)となりました。」
地金材料費・燃料費の増加により売上原価が849百万円増加し、営業利益も596百万円、前年同四半期比52.5%減となった。収益性改善を進める一方で、連結収益力への圧迫が強まっている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「売上原価は、主に米国、栃木工場における生産性改善に遅れが生じていることにより、前連結会計年度から10,036百万円増加し、128,811百万円(前期比8.4%増)となりました。」
米国・栃木工場の生産性改善の遅れが売上原価の10,036百万円増加、営業利益の前期比31.7%減として現れている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループ全体の売上高は日本、アジアを中心とした受注量の増加により増収となる一方で、利益面については、アジアの好調な受注増が増益効果をもたらしているものの、日本、米国の減益影響により連結全体では減益となりました。当社グループでは昨年度よりスタートした1618中期経営計画に基づく施策展開を着実に進めるとともに、生産性や収益性の改善に努めてまいります。」
生産性・収益性改善の施策を継続する方針を再確認している。一方、アジアの増益効果があったものの、日本・米国の減益により連結全体は減益となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは昨年度よりスタートした1618中期経営計画に基づく施策展開を着実に進めるとともに、生産性や収益性の改善に努めてまいります。」
生産性・収益性改善の施策継続を明記している。一方、日本・米国セグメントの減益により連結全体は減益となり、改善効果が全体利益に及んでいない状況も併記されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「収益面においては原価低減活動を推進していますが、燃料費の価格上昇等の影響によりセグメント利益は56百万円(前年同四半期比37.2%減)となりました。」
原価低減活動を継続している一方、燃料費上昇等によりアルミニウム事業のセグメント利益は56百万円、前年同期比37.2%減となった。 - FY2017前進有価証券報告書
「売上原価は、主に生産性改善や原価低減活動等により、前連結会計年度から9,496百万円減少し、118,774百万円(前期比7.4%減)となりました。また、売上高に対する売上原価の比率は主に海外の拠点における生産性改善等の施策の影響により1.9ポイント減少し86.9%となりました。」
生産性改善・原価低減活動により売上原価が9,496百万円減少し、売上原価率も1.9ポイント低下したという通期の測定可能な進展を記載している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「国内では、主要顧客である自動車メーカーにおいて、北米市場向けを中心とした輸出は引き続き好調を維持しており、当社の受注は増加したものの、主にアルミ地金市況が大きく下落したことにより、売上高は46,222百万円(前年同四半期比2.2%減)となりました。収益面においては、主に生産性改善による効果等によりセグメント利益は1,857百万円(前年同四半期比3.9%増)となりました。」
国内ダイカスト事業では、生産性改善の効果によりセグメント利益が1,857百万円、前年同四半期比3.9%増となったと記載している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「収益面においては、主に生産性改善による効果等によりセグメント利益は1,121百万円(前年同四半期比6.2%増)となりました。」
生産性改善の効果について、日本のセグメント利益が1,121百万円、前年同四半期比6.2%増となったと記載している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「収益面においては、アルミ市況変動により原材料価格が下落したことや、原価低減活動による効果等によりセグメント利益は90百万円(前年同四半期比21.0%増)となりました。」
原価低減活動の効果を含む収益改善について、アルミニウム事業のセグメント利益が90百万円、前年同四半期比21.0%増となったと測定可能な進展を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「ものづくりを究める施策で製造原価を低減するとともに、収益管理の質を高める。」
製造原価の低減と収益管理の高度化を、収益力向上の具体的手段として示している。