固定資産の減損判定・将来見積り変更リスク
FY2017に初出。29回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載は2026-09-29。
アーレスティがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。15社中5社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- 2026-09-29悪化s.kabutan.jp
「一方、ダイカスト事業アジア及びダイカスト事業北米における固定資産等の資産性評価を精査中であることから、親会社株主に帰属する当期純利益については未定としており、今後、合理的な算定が可能となった時点で速やかに公表いたします。」
アジアおよび北米の固定資産等の資産性評価が継続中となり、当期純利益予想を算定できない状態となった。 - 2026-09-29悪化業績予想の修正
「ダイカスト事業アジア及びダイカスト事業北米における固定資産等の資産性評価を精査中であることから、親会社株主に帰属する当期純利益については未定としており、今後、合理的な算定が可能となった時点で速やかに公表いたします。」
アジアおよび北米の固定資産等の資産性評価を精査中として、通期の親会社株主に帰属する当期純利益予想を未定とした。減損等の影響はまだ確定していない。 - FY2026対処有価証券報告書
「なお、アーレスティインディアプライベートリミテッド及び広州阿雷斯提汽車配件有限公司は回収可能価額が帳簿価額を上回ったため、遊休資産を除き減損損失を認識しておりません。」
ウイルミントン等では減損損失を認識した一方、インドおよび広州の事業用資産は回収可能価額が帳簿価額を上回り、遊休資産を除いて減損を認識しなかった。 - 2026-05-20対処決算
「減損損失の発生等により、親会社株主に帰属する当期純利益は3,580百万円(前期は2,892百万円の親会社株主に帰属する当期純損失)となり、」
減損損失は前期3,300百万円から当期392百万円へ減少し、固定資産減損の業績影響は縮小した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「３．報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報 該当事項はありません。」
前年度に大規模な減損損失が発生していたのに対し、当中間期のセグメント情報では固定資産の減損損失等は該当事項なしとなった。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「その結果、当連結会計年度においては、注記事項（連結損益計算書関係）※７.減損損失に記載のとおり、減損損失3,300百万円（うちアーレスティウイルミントンCORP.3,039百万円）を認識しております。」
米国工場の収益改善遅れ等を背景に、年度で3,300百万円の減損損失を計上し、固定資産の減損リスクが実際に発生した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「「ダイカスト事業 アジア」セグメントにおいて、量産計画が中止となったダイカスト製品に係る金型含む有形固定資産について、324百万円の減損損失を計上しております。」
前中間期にアジアで324百万円の減損損失を計上していたのに対し、当中間期のセグメント情報では固定資産の減損損失は該当事項なしとなった。 - FY2024悪化有価証券報告書
「その結果、当連結会計年度においては、注記事項（連結損益計算書関係）※７.減損損失に記載のとおり、減損損失10,730百万円を認識しております。」
固定資産の減損リスクが、東海、北米、メキシコ、中国等で合計107.3億円の減損損失として実際に拡大した。特にアジアの減損損失は9,213百万円に達している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「「ダイカスト事業 アジア」セグメントにおいて、量産計画が中止となったダイカスト製品に係る金型含む有形固定資産について、327百万円の減損損失を計上しております。」
中国自動車市場の競争激化と主要顧客の量産計画中止に伴い、アジアセグメントで327百万円の減損損失を計上した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「当社連結子会社である合肥阿雷斯提汽車配件有限公司は、中国自動車市場における競争激化により、当社主要顧客の量産計画中止に伴い、収益性の低下が生じたダイカスト製品に係る製品在庫及び金型含む有形固定資産等について、棚卸資産評価損97百万円及び減損損失324百万円を中国事業関連損失422百万円として特別損失に計上しております。」
中国自動車市場の競争激化と主要顧客の量産計画中止を受け、棚卸資産評価損97百万円、減損損失324百万円を計上し、固定資産・将来見積りに関するリスクが実際に発生した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「３．報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報 該当事項はありません。」
前年度に複数拠点で減損損失が計上された後、当第1四半期のセグメント情報では固定資産の減損損失が発生していない。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「㈱アーレスティ東松山工場は、工場閉鎖に伴い将来使用見込みの無い処分予定資産並びに現時点で合理的な使用計画が見込めない資産について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失として計上しております。」
東松山工場の閉鎖に伴う処分予定資産等について、減損損失170百万円を計上した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（自 2022年４月１日 至 2022年12月31日）該当事項はありません。」
前第3四半期累計期間に4,210百万円計上された減損損失について、当第3四半期累計期間は該当事項がなく、減損の実績は一旦収まっている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「固定資産は79,893百万円で、前連結会計年度末に比べ6,946百万円の減少となり、その主な要因は、有形固定資産が減損損失4,210百万円の計上等により6,630百万円、投資有価証券が149百万円減少したことによるものです。」
稼働率低下や収益改善遅れ、量産計画中止を背景に、浜松・栃木・ウイルミントン・合肥で合計4,210百万円の減損損失を計上した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「㈱アーレスティダイモールド栃木において、正味売却価額を回収可能価額として、減損損失88百万円を認識しております。」
ダイモールド栃木で稼働率低下等により減損テストを実施し、減損損失88百万円を計上した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の減損判定・将来見積り変更リスクについて、新規発生・重要な変更がないと再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の減損判定・将来見積り変更リスクについて、新規発生・重要な変更がないと再確認している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「合肥阿雷斯提汽車配件有限公司は、業績が当初計画から乖離している状況を受け、国際会計基準に基づく減損テストを実施した結果、保有する事業用資産について帳簿価額を回収可能価額まで減額し」
合肥拠点と東松山工場について、業績計画からの乖離・国内需要減退を背景に合計60百万円の減損損失を計上した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の減損判定・将来見積り変更リスクについて、新規発生・重要な変更がないと再確認している。当第3四半期累計期間の減損損失は該当事項なしとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の減損判定・将来見積り変更リスクについて、新規発生・重要な変更がないと再確認している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度は、アーレスティウイルミントンCORP.及び(株)アーレスティ東松山工場の事業用資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失を計上しております。」
米国ウイルミントンと東松山工場について減損損失を認識し、通期の減損損失は合計3,293百万円となった。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「アーレスティウイルミントンCORP.は、収益面での改善が遅れていることから米国会計基準に基づく減損テストを実施しました。その結果、事業用資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間において3,015百万円です。」
米国ウイルミントンの収益改善遅れを背景に減損テストを実施し、事業用資産について3,015百万円の減損損失を計上した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
固定資産の減損判定・将来見積り変更リスクについて、新規発生・重要な変更がないと再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の減損判定・将来見積り変更リスクについて、新規発生・重要な変更がないと再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「今後、事業計画や市場環境の変化等によりこれらの見積りが変更された場合、減損金額の増加及び新たな減損損失認識の可能性があります。」
事業計画・市場環境の変化による将来見積り変更と追加減損の可能性を再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
固定資産の減損判定・将来見積り変更リスクについて、新規発生・重要な変更がないと再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
固定資産の減損判定・将来見積り変更リスクについて、新規発生・重要な変更がないと再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
固定資産の減損判定・将来見積り変更リスクについて、新規発生・重要な変更がないと再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「今後、事業計画や市場環境の変化等によりこれらの見積りが変更された場合、減損金額の増加及び新たな減損損失認識の可能性があります。」
事業計画や市場環境の変化による将来キャッシュ・フロー等の見積り変更が、追加減損につながる可能性を示している。