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アーレスティ(5852)・リスク対処直近の決算説明資料(2026-08-05)では「悪化」

価格改定・減価償却費・労務費増加による国内収益圧迫

FY2018-Q1に初出。31回の記載のうち15回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-08-05。

31記載
10年にわたる
3うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化悪化FY2019-Q1 – FY2019悪化FY2020-Q3 – FY2021対処FY2023-Q2 – FY20242017: 220172018: 420182019: 320192020: 420202021: 320212022: 320222023: 420232024: 320242025: 120252026: 42026
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026対処有価証券報告書

    「ダイカスト事業 日本は、売上高68,574百万円(前期比6.2%増)、セグメント利益2,638百万円(前期比13.7%増)となりました。」

    国内自動車生産の回復、受注増加、前年度の人員規模適正化による固定費圧縮等により、国内ダイカスト事業の収益圧迫は緩和された。
  2. 2026-06-05悪化株主総会

    「一方で、中東情勢に起因する原材料、エネルギー価格等の高騰が事業及び業績に与える影響は大きく、来期に関しましては当連結会計年度の業績を下回る見込みです。」

    原材料・エネルギー価格高騰の影響を大きいとし、来期業績が当期を下回る見込みを示している。
  3. FY2025対処有価証券報告書

    「収益面においては、原材料価格の高騰による調達コスト等の増加がありましたが、取引価格適正化の一部進展と上期実施した人員規模適正化による固定費の圧縮により、セグメント利益2,320百万円(前期比289.5%増)となりました。」

    国内では原材料高の影響が残る一方、取引価格適正化と人員規模適正化による固定費圧縮により、セグメント利益が大幅に改善した。
  4. FY2025-H1悪化有価証券報告書

    「日本自動車市場では、国内自動車生産の落ち込み等により受注量が減少し、売上高は30,172百万円(前年同期比3.5%減)となりました。収益面においては、受注量の減少に対して原価率改善と販売費及び一般管理費の圧縮を推進しましたが、アルミ地金価格上昇に伴う原材料価格高騰による調達コストの増加もあり、売上高の減少をカバーするまでには至らず、セグメント損失は149百万円(前年同期はセグメント利益181百万円)となりました。」

    原価率改善や販管費圧縮を進めたものの、国内受注減とアルミ地金価格上昇による調達コスト増を吸収できず、国内事業は前年同期の利益から149百万円の損失へ転じた。
  5. FY2024対処有価証券報告書

    「収益面においては、受注量の回復に加え、エネルギー費等の価格是正も順調に進んだことも寄与し、セグメント利益595百万円(前期比137.6%増)となりました。」

    国内ではエネルギー費等の高止まりが残るものの、価格是正と受注・生産回復によりセグメント利益が595百万円へ増加し、収益圧迫の影響が緩和された。
  6. FY2024-Q3対処有価証券報告書

    「収益面においては、エネルギー価格等の高止まりはあったものの、受注量回復に伴う生産回復の影響により、セグメント利益598百万円(前年同四半期比266.0%増)となりました。」

    エネルギー価格等の高止まりが続く一方、国内の受注・生産回復によりセグメント利益は前年同期比266.0%増となり、国内収益圧迫の影響が緩和された。
  7. FY2024-Q2対処有価証券報告書

    「収益面においては、エネルギー価格等の高止まりはあったものの、受注量回復に伴う生産回復の影響により、セグメント利益は181百万円(前年同四半期はセグメント損失423百万円)となりました。」

    国内ではエネルギー価格高止まりが残るものの、受注量・生産の回復によりセグメント損益が前年同期の423百万円の損失から181百万円の利益へ転換した。
  8. FY2024-Q1対処有価証券報告書

    「収益面においては、エネルギー価格等の上昇はあったものの、受注量回復に伴う生産回復の影響により、セグメント利益42百万円(前年同四半期はセグメント損失554百万円)となりました。」

    国内ではエネルギー価格上昇が残るものの、受注・生産回復によりセグメント損益が前年同期の554百万円の損失から42百万円の利益へ転換した。
  9. FY2023対処有価証券報告書

    「ダイカスト事業 日本は、売上高59,019百万円(前期比14.1%増)、セグメント利益250百万円(前期はセグメント損失1,372百万円)となりました。」

    国内事業では受注回復、生産体制効率化、原価低減、原材料価格転嫁により、コスト上昇下でもセグメント損益が黒字へ転換した。
  10. FY2023-Q3対処有価証券報告書

    「エネルギー、物流などの諸コスト上昇の影響があったものの、生産体制の効率化・原価低減活動とともに原材料価格転嫁も進んだことから、セグメント損失は縮小し423百万円(前年同四半期はセグメント損失1,012百万円)となりました。」

    エネルギー・物流コスト上昇と受注量減少は残るものの、生産体制効率化、原価低減、原材料価格転嫁により国内事業の損失幅が縮小し、第3四半期単独では黒字幅が拡大した。
  11. FY2023-Q2対処有価証券報告書

    「収益面においては、受注量の減少に加え、エネルギー、物流などの諸コスト上昇の影響があったものの、生産体制の効率化・原価低減活動とともに原材料価格転嫁が進んだことから、セグメント損失は縮小し423百万円(前年同四半期はセグメント損失1,012百万円)となりました。」

    エネルギー・物流コスト上昇と受注量減少は続くが、生産体制効率化、原価低減、原材料価格転嫁により国内セグメント損失が縮小し、第2四半期単独では黒字に転換した。
  12. FY2023-Q1悪化有価証券報告書

    「収益面においては、受注量の減少に加え、副資材、エネルギー、物流などの諸コスト上昇の影響により、セグメント損失554百万円(前年同四半期はセグメント損失326百万円)となりました。」

    国内では受注量減少に加え、副資材・エネルギー・物流コスト上昇が重なり、セグメント損失が326百万円から554百万円へ拡大した。
  13. FY2022-Q3国内損失幅縮小継続有価証券報告書

    「ダイカスト事業日本においては、売上高は37,964百万円(前年同四半期比18.8%増)、収益面は原価低減等の製造コスト削減が寄与したもののセグメント損失1,306百万円(前年同四半期はセグメント損失2,338百万円)となりました。」

    国内ダイカスト事業では原価低減等が寄与し、セグメント損失が前年同期の2,338百万円から1,306百万円へ縮小した。ただし赤字は継続している。
  14. FY2022-Q2国内損失幅縮小継続有価証券報告書

    「ダイカスト事業日本においては、売上高は24,609百万円(前年同四半期比35.2%増)、収益面は原価低減等の製造コスト削減が寄与したもののセグメント損失1,012百万円(前年同四半期はセグメント損失2,719百万円)となりました。」

    国内では原価低減等が寄与し、セグメント損失は前年同期の2,719百万円から1,012百万円へ縮小したが、収益圧迫は継続している。
  15. FY2021悪化有価証券報告書

    「収益面においては、製造コストの削減等に努めたものの、売上高減少の影響が大きく、セグメント損失2,491百万円(前期はセグメント損失444百万円)となりました。」

    国内では製造コスト削減に努めたものの、売上高減少の影響によりセグメント損失が444百万円から2,491百万円へ拡大した。
  16. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「日本自動車市場では、今年度上半期は当社主要顧客である自動車メーカーを含む多くの顧客で、新型コロナウイルス感染症拡大による操業停止や生産調整が断続的に実施され、当社もこの影響を受け、受注量が大幅に減少しました。現在は受注量を取り戻しつつあり回復基調にあるものの、アルミ地金市況の下落も影響し、売上高は31,964百万円(前年同四半期比28.8%減)となりました。収益面においては、受注量減少の影響等によりセグメント損失2,338百万円(前年同四半期はセグメント損失342百万円)となりました。」

    受注量が回復基調にあるとされる一方、感染症による受注量減少とアルミ地金市況下落の影響で、日本ダイカスト事業の損失幅が前年同期から拡大している。
  17. FY2021-Q2悪化有価証券報告書

    「現在は緩やかに受注量を取り戻しているものの、アルミ地金市況の下落も影響し、売上高は18,204百万円(前年同四半期比40.1%減)となりました。収益面においては、受注量減少の影響等によりセグメント損失2,719百万円(前年同四半期はセグメント損失158百万円)となりました。」

    受注量は回復しつつあるとされる一方、国内ダイカスト事業は受注量減少等により損失幅が拡大し、セグメント損失2,719百万円となった。
  18. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「日本自動車市場は、当社主要顧客である自動車メーカーを含む多くの顧客で、新型コロナウイルス感染症拡大による操業停止や生産調整が断続的に実施され、当社もこの影響を受け、受注量が大幅に減少しました。」

    国内の価格・減価償却費・労務費等による収益圧迫に加え、受注量の大幅減少が発生し、日本ダイカスト事業は前年同期の29百万円の損失から2,069百万円の損失へ悪化した。
  19. FY2020悪化有価証券報告書

    「収益面においては、製造コストの削減等に努めたものの、売上高減少の影響が大きく、セグメント損失444百万円(前期はセグメント利益871百万円)となりました。」

    国内では製造コスト削減に努めたものの、受注・売上高減少の影響により、前期の利益から444百万円のセグメント損失へ転じた。
  20. FY2020-Q3悪化有価証券報告書

    「収益面においては、製造コストの削減等に努めたものの、売上高減少の影響が大きく、セグメント損失342百万円(前年同四半期はセグメント利益574百万円)となりました。」

    国内では製造コスト削減に努めたものの、受注・売上高減少の影響により、セグメント利益が前年同期の574百万円から342百万円の損失へ転じた。
  21. FY2020-Q2国内セグメント損失幅縮小有価証券報告書

    「収益面においては、受注量減少の中、製造コストの削減等に努めたもののセグメント損失158百万円(前年同四半期はセグメント損失173百万円)となりました。」

    国内ダイカスト事業は受注量減少の中でも製造コスト削減に努め、セグメント損失は前年同期の173百万円から158百万円へ縮小した。ただし、損失状態は継続している。
  22. FY2019悪化有価証券報告書

    「収益面においては、燃料費の上昇や減価償却費の増加等の影響を受けセグメント利益は871百万円(前期比40.3%減)となりました。」

    日本ダイカスト事業では売上高が増加した一方、燃料費・減価償却費の増加によりセグメント利益が前期比40.3%減となった。
  23. FY2019-Q3悪化有価証券報告書

    「日本自動車市場では、国内販売、輸出向け生産共に昨年比で概ね横ばいでの推移となっております。当社受注量は、当四半期の増加により累計では前年同四半期とほぼ同量となりましたが、アルミ地金市況上昇により売上高は51,689百万円(前年同四半期比3.2%増)となりました。収益面においては、燃料費の上昇や減価償却費の増加等の影響を受けセグメント利益は574百万円(前年同四半期比45.2%減)となりました。」

    日本では売上高が増加した一方、燃料費・減価償却費の増加によりセグメント利益が前年同期比45.2%減となり、収益圧迫が続いている。
  24. FY2019-Q2悪化有価証券報告書

    「これにより当社受注量は前年同四半期に比べて減少しましたが、アルミ地金市況上昇により売上高は33,198百万円(前年同四半期比0.3%増)となりました。収益面においては、販売量減少や燃料費の上昇の影響を受けセグメント損失173百万円(前年同四半期はセグメント利益430百万円)となりました。」

    日本では受注量減少と燃料費上昇により、セグメント利益が前年同期の430百万円から173百万円の損失へ転じ、収益圧迫が一段と明確になった。
  25. FY2019-Q1悪化有価証券報告書

    「これにより当社受注量も前年同四半期に比べて減少し、売上高は16,242百万円(前年同四半期比3.6%減)となりました。収益面においては、64百万円(前年同四半期はセグメント利益404百万円)のセグメント損失となりました。」

    北米向け輸出生産の減少を受けて日本の受注量・売上高が減少し、セグメント利益404百万円から64百万円の損失へ転じた。国内収益圧迫が一段と明確になっている。
  26. FY2018再掲有価証券報告書

    「収益面においては、主に栃木工場での製造コスト削減が販売価格低下に比べ小幅にとどまっていることや燃料費等の増加の影響により、セグメント利益は1,458百万円(前期比42.1%減)となりました。」

    国内では栃木工場のコスト削減効果が販売価格低下に及ばず、燃料費等の増加も利益を圧迫する状況が続いた。
  27. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「国内では、主要顧客である自動車メーカーにおける前年の熊本地震による生産減の反動や、主に北米、欧州市場向け輸出の増加により、当社の受注量は増加しました。受注量増に加えアルミ地金市況上昇により売上高は50,077百万円(前年同四半期比8.3%増)となりました。収益面においては、主に栃木工場での製造コスト削減が販売価格低下に比べ小幅にとどまっていることや燃料費等の増加の影響により、セグメント利益は1,049百万円(前年同四半期比43.5%減)となりました。」

    国内は受注量・売上高が増加した一方、栃木工場の製造コスト削減が販売価格低下に及ばず、燃料費等の増加も加わって利益を圧迫している。
  28. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「国内では、主要顧客である自動車メーカーにおける前年の熊本地震による生産減の反動や北米市場向け輸出の好調を受け、当社の受注量が増加しました。受注量増に加えアルミ地金市況上昇により売上高は33,097百万円(前年同四半期比10.5%増)となりました。収益面においては、受注量増加の一方で、主に栃木工場での製造コスト削減が販売価格低下に比べ小幅にとどまったこと等の影響により、セグメント利益は430百万円(前年同四半期比61.6%減)となりました。」

    国内では受注・売上高が増加する一方、販売価格低下に対する栃木工場の製造コスト削減効果の小ささが利益を圧迫している。
  29. FY2018-Q1初出有価証券報告書

    「収益面においては、受注量増加の一方で価格改定等の影響、減価償却費及び労務費の増加により、セグメント利益は404百万円(前年同四半期比44.3%減)となりました。」

    国内では受注量が増加した一方、価格改定、減価償却費増加、労務費増加が収益を圧迫したことを新たなリスク・収益要因として記載している。
一緒に動いた変遷

「ものづくりと収益管理による収益力の向上」は、この変遷が動いた31回のうち21回、同じ書類で同じ向きに動きました。

211615141413★123456
  1. ★この変遷
  2. 1ものづくりと収益管理による収益力の向上21回
  3. 2国内自動車需要の横ばい・縮小リスク16回
  4. 3北米工場の生産性改善による収益改善15回
  5. 4アルミニウム原材料市況の変動リスク14回
  6. 5半導体関連企業のクリーンルーム・コンピュータールーム向け受注14回
  7. 6北米自動車市場の減速・ダウンサイジングによる受注減少13回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
アーレスティの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-05の決算説明資料で、「悪化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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