アルミニウム合金の市場価格変動
FY2018に初出。12回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-08-05。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。8社中3社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- 2026-08-05悪化業績予想の修正
「利益については、原価低減や生産性の向上に努めましたが、原料（アルミ）価格の急激な高騰が続き、その上昇分を売価に転嫁するまでに一定の期間を要すため、減益となりました。」
アルミ価格の急激な高騰と売価転嫁までの期間が、実際の減益要因として継続している。元スレッドは変更しない。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「原料（アルミ）価格の急激な高騰が続き、その上昇分を売価に転嫁するまでに一定の期間を要すため、減益となりました。」
アルミ価格の変動リスクについて、価格の急激な高騰が続き、売価転嫁までの期間が利益を押し下げる事象として顕在化している。 - 2026-05-12対処決算
「利益については、原価低減や生産性の向上に加え、労務費やエネルギー価格上昇分の価格転嫁が進んだことなどにより増益となりました。」
労務費・エネルギー価格上昇分の価格転嫁の進展が、利益圧迫要因への対応として示されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「原料（アルミ）価格上昇分の販売価格への転嫁が進んだことや、在外子会社の売上高の円換算額が円安の影響により増加したことにより、増収となりました。」
アルミ価格上昇分の販売価格への転嫁が進んでいる状態が継続している。ただし、前年同期の原価率が一時的に低下していた影響により、当四半期のダイカスト事業は減益となった。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「また、原料(アルミ)価格上昇分の販売価格への転嫁が進んだことに加え、在外子会社の売上高の円換算額が円安の影響により増加したこともあり、増収となりました。利益については、エネルギー価格高騰などの影響がありましたが、増収の効果などにより増益となりました。」
アルミ価格上昇分の販売価格への転嫁が進んだ状態が続き、原料価格上昇による収益圧迫への対応が進展している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「原料(アルミ)価格上昇分の販売価格への転嫁が進んだことや、円安の効果により在外子会社の売上高が増加したことなどにより増収となりました。」
アルミ価格上昇分の販売価格への転嫁が進み、従来の転嫁遅れによる収益圧迫リスクに対して改善が続いている。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「世界的な半導体不足による自動車生産への影響で生産量（重量）については回復が見られませんでしたが、原料（アルミ）価格上昇分の販売価格への転嫁が進んだことにより増収となりました。」
アルミ価格上昇分について販売価格への転嫁が進んだと記載され、従来の転嫁遅れによる影響に対して改善を示す記述となっている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「損益については、増収に伴い改善しましたが、高騰が続く原料価格の販売価格への転嫁が後追いとなるため黒字化にはいたりませんでした。」
アルミ原料価格の高騰と販売価格への転嫁の遅れが継続し、ダイカスト事業の黒字化を妨げる要因として引き続き顕在化している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「また原料(アルミ)価格上昇分の販売価格への転嫁もあり、全ての地域において増収となりました。利益については、増収に伴い改善しましたが、原料価格上昇が今なお継続しており、販売価格への転嫁が後追いとなるため黒字化にはいたりませんでした。」
アルミ原料価格の上昇が実際に継続し、販売価格への転嫁の遅れがダイカスト事業の黒字化を妨げる要因として顕在化している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「ダイカスト事業においては、主要な原材料であるアルミニウム合金の市場価格が変動した場合、一般的には取引先との合意により販売価格に転嫁することになっていますが、もし販売価格に転嫁できなければ、当社グループの財政状態及び経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
アルミニウム合金価格変動と販売価格へ転嫁できない場合の影響を継続してリスクとして記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「ダイカスト事業においては、主要な原材料であるアルミニウム合金の市場価格が変動した場合、一般的には取引先との合意により販売価格に転嫁することになっていますが、もし販売価格に転嫁できなければ、当社グループの経営成績及び財務状況等に悪影響を及ぼす可能性があります。」
アルミニウム合金価格の変動と、販売価格へ転嫁できない場合の業績・財務影響を継続してリスクとして記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「ダイカスト事業においては、主要な原材料であるアルミニウム合金の市場価格が変動した場合、一般的には取引先との合意により販売価格に転嫁することになっていますが、もし販売価格に転嫁できなければ、当社グループの経営成績及び財務状況等に悪影響を及ぼす可能性があります。」
アルミニウム合金価格の変動と、販売価格への転嫁ができない場合の収益・財務影響をリスクとして記載している。