読む価値
51定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-23.5
％（営業利益の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2026年1月1日〜2026年9月30日連結日本基準売上高243,004百万円前年比 +6.7%進捗 71.5%
営業利益6,154百万円前年比 -23.5%進捗 47.3%
経常利益6,298百万円前年比 -23.8%進捗 45.0%
純利益（親会社株主帰属）5,242百万円前年比 -9.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益165.17円
期末の財政状態
総資産338,902百万円
うち純資産 193,951 百万円自己資本比率 54.3%前期末比 +2.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+9,011
投資-5,902
財務-13,755
純増減-10,646
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高16,830百万円
セグメント別売上高ダイカスト 222,961百万円（前年比 +10.5%）、住建機器 7,671百万円（前年比 -3.5%）、印刷機器 12,149百万円（前年比 -32.1%）
セグメント別利益ダイカスト 6,608百万円（前年比 -9.3%）、住建機器 -369百万円、印刷機器 -76百万円
地域別売上高107,157百万円、135,846百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高340,000百万円（前年比 +10.0%）
営業利益13,000百万円（前年比 +2.6%）
経常利益14,000百万円（前年比 -4.2%）
親会社株主に帰属する当期純利益12,000百万円（前年比 +7.3%）
年間配当予想100円 → 106円（+6.0%）
業績の増減要因
ダイカスト事業はアルミニウム価格の上昇分の販売価格への転嫁と円安による円換算売上高の増加で増収となったが、価格転嫁までの期間差で減益。住建機器事業は中国人民元高による調達コスト上昇を吸収できず減収減益。印刷機器事業は設備投資意欲の減退で減収減益。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
特別損益の内訳特別利益 固定資産処分益 51百万円、投資有価証券売却益 1,504百万円 / 特別損失 固定資産処分損 85百万円、投資有価証券評価損 135百万円
減価償却費14,782百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無（対象者：該当なし）
期末発行済株式数31,809,471
期末自己株式数414,361
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2026年1月1日〜2026年9月30日 |
| 売上高 | 243,004百万円（前年比 +6.7%） |
| 営業利益 | 6,154百万円（前年比 -23.5%） |
| 経常利益 | 6,298百万円（前年比 -23.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 5,242百万円（前年比 -9.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 165.17円 |
| 自己資本比率 | 当期末 54.3 / 前期末 52.2 |
| 総資産 | 338,902百万円 |
| 純資産 | 193,951百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 9,011百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -5,902百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -13,755百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 16,830百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 340,000百万円（前年比 +10.0%） / 営業利益 13,000百万円（前年比 +2.6%） / 経常利益 14,000百万円（前年比 -4.2%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 12,000百万円（前年比 +7.3%） |
| 年間配当予想 | 100円 → 106円（+6.0%） |
| セグメント別売上高 | ダイカスト 222,961百万円（前年比 +10.5%）、住建機器 7,671百万円（前年比 -3.5%）、印刷機器 12,149百万円（前年比 -32.1%） |
| セグメント別利益 | ダイカスト 6,608百万円（前年比 -9.3%）、住建機器 -369百万円、印刷機器 -76百万円 |
| 地域別売上高 | 107,157百万円、135,846百万円 |
| 減価償却費 | 14,782百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産処分益 51百万円、投資有価証券売却益 1,504百万円 / 特別損失 固定資産処分損 85百万円、投資有価証券評価損 135百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：該当なし） |
| 期末発行済株式数 | 31,809,471 |
| 期末自己株式数 | 414,361 |
| 業績の増減要因 | ダイカスト事業はアルミニウム価格の上昇分の販売価格への転嫁と円安による円換算売上高の増加で増収となったが、価格転嫁までの期間差で減益。住建機器事業は中国人民元高による調達コスト上昇を吸収できず減収減益。印刷機器事業は設備投資意欲の減退で減収減益。 |
この書類が述べていない項目（7件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針受注高・受注残高減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。資源・エネルギー価格の高騰や各国の通商政策の影響に加え、アルミニウム価格の急騰分を販売価格へ転嫁するまでに時間を要したこと、中国人民元高による調達コスト上昇、企業の設備投資意欲の減退など。会社は積極的な販売活動、原価低減、生産性向上、業務効率化も進めた。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。