為替対策
FY2016-Q2に初出。11回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2023。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「北米市場におけるペソ高による為替変動に加え、原材料価格の上昇や品種構成の悪化等が利益を圧迫しました。」
北米のペソ高が引き続き利益を圧迫する一方、円安方向への変動は経常利益等を押し上げた。為替影響は一方向ではなく、新たな為替対策の記載はない。 - FY2025悪化有価証券報告書
「営業外費用は、395百万円（前期比260百万円増）となりました。増加の要因は、主に為替差損301百万円の増加によるものであります。」
為替差損は301百万円となり、前年の為替差益40百万円から悪化した。為替予約等のヘッジ方針は継続しているが、当期の損益には為替の悪影響が現れている。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「経常利益は、為替が前年期末より円高方向に動いたことにより、前年を下回りました。」
前年同期に為替差益259百万円を計上していたのに対し、当中間連結会計期間は為替差損292百万円を計上し、円高方向への為替変動が経常利益の押し下げ要因として現れた。 - 2025-05-09悪化決算
「経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、為替が前年期末より円高方向に動いたことにより、前年を下回りました。」
円高方向への為替変動が経常利益および親会社株主に帰属する四半期純利益の減少要因として現れた。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「さらには、為替が円安に動き売上高が増加しました。」
円安による売上高押上げ効果がある一方、北米ではペソ高による為替変動が利益を圧迫した。為替影響は一方向ではなく、従来の為替対策を超える新たな対応策は記載されていない。 - FY2023悪化有価証券報告書
「営業外収益は、204百万円（前期比275百万円減）となりました。減少の要因は、主に為替差益220百万円の減少及び持分法による投資利益の減少52百万円によるものであります。営業外費用は、143百万円（前期比47百万円増）となりました。増加の要因は、主に支払利息31百万円の増加及び為替差損８百万円の増加によるものです。」
前期の為替差益から当期は為替差損8百万円へ転じ、為替差益も220百万円減少した。為替変動の損益面への影響は悪化方向に現れている。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社グループでは、為替変動に対するリスクヘッジを目的とし、必要に応じて為替予約取引を利用することで、為替変動リスクによる影響の低減を図っております。」
為替予約取引によるヘッジ方針が継続している。当期は円安による為替差益の増加も経常利益の増加要因として記載されたが、為替変動リスク自体は残っている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループでは、為替変動に対するリスクヘッジを目的とし、必要に応じて為替予約取引を利用することで、為替変動リスクによる影響の低減を図っております。」
従来の一般的な「為替対策」から、必要に応じた為替予約取引によるリスクヘッジという具体的な管理手段として記載された。 - FY2017-Q1削除有価証券報告書
「エネルギー・自動車・産業機器用製品などの分野での製品開発・新規開拓の促進、コストダウンの徹底などの施策を進め」
前回まで施策として明示されていた「為替対策」は、当四半期の施策列挙から消えている。一方、損益上は為替差損67,257千円、純資産上は為替換算調整勘定198百万円の減少が記載され、為替影響自体は残っている。 - FY2016-Q3前進有価証券報告書
「為替対策に加え、経費の効率化を図ったことにより、営業利益は64百万円（前年同四半期は４百万円の営業損失）となりました。」
為替対策の継続により、ヨーロッパの営業損益が前年同期の4百万円の損失から64百万円の利益へ改善したと説明している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「為替対策などの施策を進め」
大幅な為替変動への対応策として為替対策を進めている。ヨーロッパでは為替対策などにより営業利益が黒字化した一方、北米では円高進行による為替換算の影響が売上高を押し下げたと記載している。