大幅な為替変動
FY2016-Q2に初出。44回の記載のうち16回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2016-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
オーナンバがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より6年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。118社中67社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに38社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「一方、経常利益、親会社株主に帰属する中間純利益につきましては、為替が前年期末より円安方向に動いたことにより前年を上回りました。」
北米のペソ高による利益圧迫は残るものの、前年同期に292,327千円だった為替差損は当中間連結会計期間に27,883千円となり、経常利益・中間純利益は前年を上回った。為替換算調整勘定も674百万円増加しており、当期の影響は全体として緩和方向に現れている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当社グループは、北米、中国、東南アジア、欧州に生産販売の拠点を設け、事業を展開しております（2025年12月期海外売上高比率46.0％）。海外の事業活動は、為替の変動、各国の法規制・税制などの変更によるリスクを伴っており」
海外売上高比率は46.0％となり、為替エクスポージャーが継続している。当期は為替差損301百万円を計上し、為替換算調整勘定も572百万円増加しており、為替変動の影響が損益面では悪化方向に現れた。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「為替差損」
当中間連結会計期間は為替差損292,327千円を計上し、為替換算調整勘定も前期末から731百万円減少した。前期の為替差益計上から悪影響へ転じ、為替変動の影響が損益・純資産の双方に現れている。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間（2024年１月１日～2024年６月30日）における当社グループの経営環境は、米中貿易摩擦やロシア・ウクライナ紛争の長期化、中国市場の低迷、加えて原材料価格の高騰や為替相場の変動など、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
為替相場の変動が、米中貿易摩擦、ロシア・ウクライナ紛争、中国市場低迷、原材料価格高騰とともに、先行き不透明な経営環境の要因として継続している。為替換算調整勘定は1,310百万円増加し、為替差益は259百万円となったが、北米ではペソ高が利益を圧迫した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2024年１月１日～2024年３月31日）における当社グループの経営環境は、米中貿易摩擦やロシア・ウクライナ紛争の長期化、中国市場の低迷、加えて原材料価格の高騰や為替相場の変動など、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
為替相場の変動が引き続き先行き不透明な経営環境の要因として記載されている。北米のペソ高は利益圧迫要因となった一方、為替差益115百万円や為替換算調整勘定573百万円の増加もあり、リスクの影響は一方向ではない。 - FY2023悪化有価証券報告書
「2023年12月期海外売上高比率43.7％。海外の事業活動は、為替の変動、各国の法規制・税制などの変更によるリスクを伴っており」
海外売上高比率43.7％の為替エクスポージャーが継続する中、当期は為替差損8百万円を計上した。前期の為替差益計上から損失へ転じており、影響は悪化方向に現れている。 - 2024-02-13顕在化決算説明資料
「北米市場におけるペソ高による為替変動の影響」
為替変動リスクについて、北米市場のペソ高が2023年12月期の利益を圧迫する実際の要因として記載された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの経営環境は、米中貿易摩擦の長期化や新型コロナウイルス感染症の影響、原材料価格の高騰、加えてウクライナ情勢の長期化に伴う原油価格や為替相場の急激な変動など、依然として先行き不透明な状況が続きました。」
為替相場の急激な変動が、他の外部環境要因とともに先行き不透明な経営環境の要因として継続している。純資産では為替換算調整勘定が1,051百万円増加し、損益では為替差益82,580千円を計上している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「主に、利益剰余金が1,074百万円及び為替換算調整勘定が771百万円増加いたしました。」
前四半期には為替差損が計上されていたが、当四半期は為替差益71,129千円を計上し、為替換算調整勘定も771百万円増加した。為替変動リスクは残るものの、当四半期の損益・純資産への影響は好転方向に現れている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損 15,961」
当第1四半期は為替差損15,961千円を計上し、前年度に為替差益が増加していた状態から、損益面では円安・円高を含む為替変動の影響が悪化方向に現れている。為替換算調整勘定は197百万円増加しており、影響が一方向ではない点も記載されている。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社グループは、北米、中国、東南アジア、欧州に生産販売の拠点を設け、事業を展開しております（2022年12月期海外売上高比率44.2％）。海外の事業活動は、為替の変動、各国の法規制・税制などの変更によるリスクを伴っております。」
海外売上高比率44.2％の為替エクスポージャーが示される一方、当期は円安による為替差益220百万円、為替換算調整勘定1,129百万円の増加が記載され、当期の損益・純資産への影響は好転方向に現れている。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「円安による為替影響も加わったことで、売上高は前年を上回りました。 主に、利益剰余金983百万円及び為替換算調整勘定1,887百万円が増加し」
当四半期は円安による為替影響が売上高を押し上げ、為替換算調整勘定も1,887百万円増加した。為替相場の急激な変動リスク自体は環境要因として継続しているが、当期の損益・純資産への影響は好転方向に現れている。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「主に、利益剰余金659百万円及び為替換算調整勘定が1,365百万円増加し」
当四半期は円安による為替影響が売上高を押し上げ、為替差益99,912千円、為替換算調整勘定1,365百万円の増加が記載された。急激な為替変動リスク自体は環境要因として継続している。 - 2022-07-29悪化業績予想の修正
「下期にも継続して懸念される中国などでの新型コロナウイルス感染症の再拡大、世界的な半導体不足の解消の遅れ、物流費の高止まり、またさらなる円安の進行による材料調達コストの上昇も考慮した上で、前回発表予想を修正いたします。」
さらなる円安の進行に伴う材料調達コストの上昇が、下期に継続して考慮すべき要因として具体的に記載された。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2022年１月１日～2022年３月31日）における当社グループの経営環境は、米中貿易摩擦の長期化や新型コロナウイルス感染症の再拡大、世界的な半導体不足や原材料価格の高騰、加えてウクライナ情勢の悪化に伴う原油価格や為替相場の急激な変動など、依然として先行き不透明で厳しい状況が続きました。なお、これらの影響は今後も一定期間は継続することが懸念されております。」
ウクライナ情勢の悪化に伴う原油価格・為替相場の急激な変動が新たに明示され、これらの影響が今後も一定期間継続する懸念が示された。為替相場の変動リスクの悪化が、従来より具体的な外部要因とともに記載されている。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社グループでは、為替変動に対するリスクヘッジを目的とし、必要に応じて為替予約取引を利用することで、為替変動リスクによる影響の低減を図っております。」
為替リスクは引き続き存在するが、為替予約取引によるヘッジ方針が明示され、当期は為替差益39百万円、為替換算調整勘定886百万円の増加も記載されている。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「主に、利益剰余金692百万円、その他有価証券評価差額金698百万円及び為替換算調整勘定564百万円が増加いたしました。」
為替換算調整勘定は前連結会計年度末から564百万円増加し、前回開示の増加額496百万円から拡大した。為替影響は残るものの、当四半期の純資産には好転方向の影響が現れている。 - 2021-11-05対処決算
「その他有価証券評価差額金698百万円及び為替換算調整勘定564百万円が増加いたしました。」
為替換算調整勘定が前期末比で564百万円増加し、純資産面では為替影響が好転方向に現れた。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「また、為替差益の増加と関係会社清算益の増加により、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年を上回りました。」
為替差益の増加が経常利益および親会社株主に帰属する四半期純利益の増加要因として記載された。純資産でも為替換算調整勘定が前期末から496百万円増加しており、当四半期は為替影響が損益・純資産の両面で好転方向に現れている。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「また、為替差益の増加と関係会社清算益の増加により、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年を上回りました。」
為替差益は前年同期の5,108千円から41,973千円へ増加し、為替換算調整勘定も前期末から424百万円増加した。為替影響は残るが、当四半期は損益・純資産の両面で前回より favorable な影響が現れている。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「主に、利益剰余金が91百万円増加し、その他有価証券評価差額金129百万円及び為替換算調整勘定150百万円が減少いたしました。」
為替換算調整勘定の減少は150百万円で、前四半期の169百万円から縮小した。また、為替差損も前年同期の80,034千円から36,921千円へ減少しており、為替影響は残るものの数値面では悪影響が縮小している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「主に、その他有価証券評価差額金147百万円、為替換算調整勘定169百万円がそれぞれ減少いたしました。」
為替換算調整勘定が169百万円減少し、前四半期に続いて為替変動の悪影響が純資産に現れている。FY2020-Q1の152百万円減少から減少額も拡大している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「主に、その他有価証券評価差額金221百万円、為替換算調整勘定152百万円が減少いたしました。」
当第1四半期には為替換算調整勘定が152百万円減少し、前年同期の増加から悪化に転じた。為替変動の悪影響が純資産に実際に現れている。 - FY2019対処有価証券報告書
「為替差損 85,640 75,955」
為替差損は前期の85,640千円から75,955千円へ減少し、為替換算調整勘定の減少も前期の267百万円から109百万円となった。為替影響は残るが、前期比では悪影響の数値が縮小している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 23,793 80,034」
為替差損は前年同期の23,793千円から80,034千円へ増加した。為替換算調整勘定も前連結会計年度末から281百万円減少しており、当第3四半期は為替の悪影響が数値面で拡大している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「一方で、円高による為替差損や過年度関税等の営業外費用が発生しました。」
円高による為替差損が発生し、為替差損は前年同期の44,116千円から58,110千円へ増加した。為替換算調整勘定も157百万円減少しており、当四半期は為替影響が経常利益の押し下げ要因として現れている。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「また、前第１四半期連結累計期間では、経常損失、親会社株主に帰属する四半期純損失を計上いたしましたが、当第１四半期連結累計期間は、成長分野での売上の増加、為替の安定、事業構造改善効果などにより、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益を計上することができました。」
為替の安定が経常利益および親会社株主に帰属する四半期純利益の計上要因として明示された。為替差損は前年同期の79,176千円から8,172千円へ減少し、為替換算調整勘定は56百万円増加した。 - FY2018悪化有価証券報告書
「営業外収益は、為替差益計上が無くなったことにより、188百万円（前連結会計年度比105百万円減）となりました。営業外費用は、192百万円（前連結会計年度比97百万円増）となりました。これは、為替差損を85百万円計上したことによります。」
前期の為替差益計上から、当期は為替差損85百万円の計上へ転じた。さらに為替換算調整勘定は267百万円減少しており、当期の財務数値には為替による悪影響が現れている。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益は、営業利益の増加、為替の安定などにより、その金額を伸長することができました。」
為替の安定が経常利益および親会社株主に帰属する四半期純利益の増加要因として明示された。為替差損は前年同期の77,887千円から23,793千円へ減少した一方、為替換算調整勘定は154百万円減少しており、リスクが解消したわけではない。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「経常利益は、営業利益の増加、為替の安定などにより、前第２四半期連結累計期間なみに好転し」
為替の安定が経常利益の好転要因として明示された。為替差損は前年同期の79,010千円から44,116千円へ減少した一方、為替換算調整勘定は184百万円減少しており、リスクが解消したわけではない。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「円高による為替評価損の計上などにより、経常損失及び親会社株主に帰属する四半期純損失を計上することになりました。」
円高の進行により為替評価損を計上し、経常損失および親会社株主に帰属する四半期純損失となった。為替差損は79,176千円、為替換算調整勘定は184百万円減少しており、前連結会計年度の為替差益計上から影響が悪化している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、北米、中国、東南アジア、欧州に生産販売の拠点を設け、事業を展開しております（平成29年12月期海外売上高比率43.0％）。海外の事業活動は、為替の変動、各国の法規制・税制などの変更によるリスクを伴っており、これらのリスクが発生した場合、当社グループの経営成績及び財政状況に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
海外売上高比率43.0％という為替エクスポージャーが新たに数値化された。為替差益80百万円を計上した一方、為替換算調整勘定は57,748千円減少しており、為替変動の影響は継続している。為替予約・通貨オプションによるヘッジも記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「為替差損 77,887」
当四半期にも為替差損が計上され、為替変動の影響は継続している。為替差損は前年同期の195,187千円から77,887千円へ減少しているが、為替リスクが低減したとの説明はない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「為替換算調整勘定が111百万円減少いたしました。」
当四半期にも為替換算調整勘定の減少が発生しており、為替変動の影響が継続している。前四半期のような影響拡大を示す表現はなく、継続的な影響の再確認とした。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「主に、利益剰余金が57百万円、為替換算調整勘定が198百万円、それぞれ減少いたしました。」
為替換算調整勘定の減少が198百万円と数値化され、当四半期にも為替変動の影響が継続している。前回のようなリスク拡大を示す新たな表現はなく、継続的な影響の再確認とした。 - FY2016-Q3悪化有価証券報告書
「主に、為替換算調整勘定が1,234百万円減少いたしました。」
為替変動の影響が継続し、為替換算調整勘定の減少額が1,234百万円となった。四半期包括利益も1,306百万円の損失となっており、為替影響が数値化されている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「大幅な為替変動など、厳しい状況が続きました。」
大幅な為替変動が当期に実際に生じた厳しい経営環境として記載されている。純資産では為替換算調整勘定が1,140百万円減少し、北米では円高進行による為替換算の影響があった。