太陽光発電関連製品の需要低下
FY2016-Q2に初出。25回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
オーナンバがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より9年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。7社中3社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに3社。
- 2026-08-06悪化決算説明資料
「再⽣可能エネルギー市場の拡大を背景に、系統用蓄電所向け監視制御システム等の需要が増加しましたが、従来型製品の需要が低迷した結果、売上⾼1,329百万円(前年同期比△98百万円、6.9％減)となりました。」
系統用蓄電所向けシステムの需要が増加する一方、従来型の太陽光発電関連製品等の需要低迷が売上減少として現れた。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度は、エネルギー分野での新規システム開発、環境関連システム製品等の新規開拓などの施策により需要が拡大し前年を上回りましたが、従来型の製品の需要の低迷が想定以上となり計画を下回りました。」
新エネルギー部門全体では増収となったものの、従来型の太陽光発電関連製品等の需要低迷が想定以上となり、売上高は計画を下回った。従来製品の需要低下リスクが継続している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「新エネルギー分野での新規システム開発、環境関連システム製品等の新規開拓などの施策を進めてきましたが、従来型の製品の需要が低迷し、前年は下回りましたが、当初計画を上回る売上高2,865百万円（前期比14.5％減）となりました。」
従来型の太陽光発電関連製品等の需要低迷が続き、新エネルギー部門の売上高は前期比14.5％減となった。計画は上回ったが、需要低下の影響は年間実績として悪化方向に数値化されている。 - 2023-08-04悪化決算説明資料
「太陽光発電関連製品の市況の低迷により、売上高1,350百万円（前年同期比19.5％減）となりました。」
FY2022の増収から転じ、新エネルギー部門で太陽光発電関連製品の売上減少が実績として示された。 - FY2022対処有価証券報告書
「一方で新エネルギー分野での新規システム開発、環境関連システム製品等の新規開拓などの施策を進めた結果、前年及び当初計画を上回る売上高3,352百万円（前期比3.2％増）となりました。」
新エネルギー部門の売上高は3,352百万円、前期比3.2％増で前年及び当初計画を上回った。新型コロナウイルス感染症の影響は残るが、従来の部門売上減少から当期は増収へ転じている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症再拡大の影響等により、太陽光発電関連製品の需要の減少が続き、前年を下回る販売となりました。一方で新エネルギー分野での新規システム開発、販売促進などの施策を進めましたが、前年及び当初計画を下回る売上高3,248百万円（前期比8.4％減）となりました。」
太陽光発電関連製品の需要減少が続き、新エネルギー部門の売上高は3,248百万円、前期比8.4％減となり、前年及び当初計画を下回った。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当連結会計年度は、太陽光発電関連製品の需要の減少が続き前年を下回る販売となりましたが、計画を上回る売上高3,984百万円（前連結会計年度比6.4％減）を確保いたしました。」
太陽光発電関連製品の需要減少は継続し、新エネルギー部門の売上高は3,984百万円、前期比6.4％減となった。一方、同部門の売上高は計画を上回った。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループを取り巻く経営環境は、太陽光発電関連製品の需要の低下、国内外競合メーカーとの価格競争の激化、米中貿易摩擦の影響による中国の設備投資の伸び悩みなど、依然厳しい状況が続きました。」
太陽光発電関連製品の需要低下が引き続き厳しい経営環境の要因として記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループを取り巻く経営環境は、太陽光発電関連製品の需要の低下、国内外競合メーカーとの価格競争の激化、米中貿易摩擦の影響による中国の設備投資の伸び悩みなど、依然厳しい状況が続きました。」
太陽光発電関連製品の需要低下が引き続き厳しい経営環境の要因として記載されている。太陽光発電関連製品の売上減少も続いているが、前回から新たな悪化表現はない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの経営環境は、太陽光発電関連製品の需要の低下、国内外競合メーカーとの価格競争の激化など、厳しい状況が続きました。」
太陽光発電関連製品の需要低下が引き続き厳しい経営環境の要因として記載されている。日本およびアジアでは同製品の売上減少も続いているが、前回から新たな悪化表現はない。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当連結会計年度は、太陽光発電関連製品の需要の減少が続いたものの、販売努力により、計画を上回る売上高4,254百万円（前連結会計年度比27.8％減）を確保いたしました。」
需要減少が継続し、新エネルギー部門の売上高は4,254百万円、前期比27.8％減となった。計画は上回ったものの、前年からの減収幅が年間実績として大きく数値化されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの経営環境は、太陽光発電関連製品の需要の低下、国内外競合メーカーとの価格競争の激化など、厳しい状況が続きました。」
太陽光発電関連製品の需要低下が、引き続き厳しい経営環境の要因として記載されている。アジアでは同製品の売上減少も続いているが、新たな悪化表現はない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの経営環境は、太陽光発電関連製品の需要の低下、国内外競合メーカーとの価格競争の激化など、厳しい状況が続きました。」
太陽光発電関連製品の需要低下が引き続き厳しい経営環境の要因として記載されている。売上高も前年同期比で減少したが、新たな悪化表現はない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの経営環境は、太陽光発電関連製品の需要の低下、国内外競合メーカーとの価格競争の激化、円高の進行など、厳しい状況が続きました。」
太陽光発電関連製品の需要低下が引き続き厳しい経営環境の要因として記載されている。太陽光発電関連製品の売上減少も続いているが、今回は「更なる低下」など追加的な悪化表現はない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当該部門は、太陽光発電配線ユニット及び周辺機器、環境・省エネに係る機器向けのワイヤーハーネスが含まれております。当連結会計年度は、太陽光発電関連製品の需要が減少し、売上高は5,889百万円（前連結会計年度比12.9％減）となりました。」
太陽光発電関連製品の需要低下が継続し、同部門の売上高は5,889百万円、前連結会計年度比12.9％減となった。年間の業績への影響は数値化されているが、「更なる低下」など新たな悪化表現はない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの経営環境は、太陽光発電関連製品の需要の低下、国内外競合メーカーとの価格競争の激化など、依然として厳しい状況が続きました。」
太陽光発電関連製品の需要低下が引き続き厳しい経営環境の要因として記載されている。日本、欧米、アジアで同製品の売上減少が続いているが、「更なる低下」などの追加的な悪化表現はない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの経営環境は、太陽光発電関連製品の需要の低下、国内外競合メーカーとの価格競争の激化など、依然として厳しい状況が続きました。」
太陽光発電関連製品の需要低下は引き続き厳しい経営環境の要因として記載されている。日本、欧米、アジアの各セグメントで同製品の売上減少も続いているが、今回は「更なる低下」などの追加的な悪化表現はない。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの経営環境は、太陽光発電関連製品の需要の更なる低下、国内外競合メーカーとの価格競争の激化など、依然として厳しい状況が続きました。」
太陽光発電関連製品の需要が「更なる低下」と表現され、リスクの悪化が明示された。日本、欧米、アジアの各セグメントで同製品の売上減少も記載されており、影響は実際に発生している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の当社グループの経営環境は、太陽光発電関連製品の需要の低下、国内外競合メーカーとの価格競争の激化など、厳しい状況が続きました。」
太陽光発電関連製品の需要低下が引き続き経営環境上の問題として記載され、日本およびアジア（日本を除く）で売上減少が生じている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「太陽光発電関連製品の需要の低下」
当第2四半期連結累計期間の経営環境において、需要低下が現実に生じている状況として記載されている。日本およびアジア（日本を除く）では、太陽光発電関連製品の売上減少にも言及している。