古河電気工業（5801）・施策前進
テレワークによる柔軟な働き方の推進
FY2017に初出。4回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2025。
4記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
健康経営・柔軟な働き方による職場環境整備190社が書いているテーマ・逆風0社・追い風193社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに90社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている190社のうち14社を表示しています。上の文は190社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025前進有価証券報告書
「さらに、2025年度からは「男性育休取得率100％」という目標を掲げ、具体的な活動を計画し、目標達成に向けて取り組んでいきます。」
テレワーク、遠隔地勤務、ハイブリッド勤務等の柔軟な働き方を継続し、2025年度から男性育児休業取得率100％という新たな目標を設定した。 - FY2021前進有価証券報告書
「新型コロナウイルス収束後を見据えた「働き方改革」を全社横断的に推進したほか」
テレワーク制度の利用促進から、リモートワークを含む全社横断の働き方改革へ取組みを拡大した。 - FY2020前進有価証券報告書
「さらに、テレワーク勤務制度の利用促進等の取組みを講じており、今後も個人が持てる能力を最大限発揮できるよう努めてまいります」
テレワーク勤務制度を開始した段階から、制度の利用促進へ取組みを進めている。 - FY2017初出有価証券報告書
「当期は、勤務場所を柔軟に選択できることで個々の事情に応じた働き方を可能とするテレワーク勤務制度を本社などで開始しており、今後これを全社展開することによって、仕事と生活の調和をより一層進めていきます。」
テレワーク勤務制度を本社などで開始し、今後の全社展開を通じて仕事と生活の調和を進める施策を初めて独立した課題として記載している。