取締役会の実効性向上
FY2016に初出。9回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに13社。
- FY2026前進有価証券報告書
「本年度より、監査等委員会設置会社に移行したことを踏まえ、コーポレートガバナンスの更なる深化・実質化を図る観点から、外部専門機関の助言を得て、アンケート内容を大幅に変更し」
取締役会実効性評価について、監査等委員会設置会社への移行を踏まえ、外部専門機関の助言、個別インタビュー、複数回の意見交換を組み込む評価方法へ高度化した。 - 2026-05-28前進株主総会
「本年度より、監査等委員会設置会社に移行したことを踏まえ、コーポレートガバナンスの更なる深化・実質化を図る観点から、外部専門機関の助言を得て、アンケート内容を大幅に変更し、中期的視点での課題抽出と改善の方向性について深掘りすることでより本質的・多面的な意見・提言を吸い上げるものとしております。」
取締役会実効性評価について、監査等委員会設置会社への移行を踏まえ、外部専門機関の助言を得た評価方法へ具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社取締役会は、前年度の実効性評価の結果を踏まえて実効性向上に向けた施策に取り組んでおり、当社グループ全体の持続的成長や中長期的な企業価値向上の観点から、取締役会全体として積極的で活発な議論及び業務執行に対する監督も適切になされていること」
2024年度も取締役会実効性評価を実施し、実効性が確保されていると評価した。次年度はビジョン2030、事業ポートフォリオ、サステナビリティの具体的マイルストーンに関する議論を強化する方針を示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「取締役会は、株主に対する受託者責任・説明責任を踏まえ、当社の持続的成長と中長期的な企業価値の向上を促し、収益力・資本効率等の改善を図る責務を担うものとし、」
取締役会の責務を、経営戦略・資本政策・リスク管理・内部統制の決定及び監督として明確化し、業務執行状況を3か月に1度報告する体制を示した。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、2020年度も取締役会実効性評価を実施し、重要課題として指摘された、事業環境の変化を踏まえた中長期的な成長戦略の議論の充実や社外役員への情報提供の質・量の改善等に取り組むことで、引き続き取締役会の実効性向上を図ってまいります」
取締役会実効性評価を継続し、中長期成長戦略の議論及び社外役員への情報提供の改善を課題として具体化した。 - FY2020前進有価証券報告書
「2015年以降、毎年実施しております取締役会実効性評価を当期も実施し、その中で重要課題とされていた取締役会と業務執行側との権限配分の適切性という課題への改善策として、取締役会付議基準の見直しを行ったほか、取締役会において、市場環境の変化が激しい事業についての戦略的な討議やステークホルダーの声に関する報告を実施するなど、中長期的な視点に立った議論を行いました」
取締役会実効性評価を継続し、付議基準の見直し、事業戦略・ステークホルダーに関する討議を実施した。 - FY2018前進有価証券報告書
「前期の実効性評価を踏まえ、当期は、中期経営計画の達成度の検証や低採算事業改善のための討議を活発に行い、また、取締役会の運営面では議題の整理等により審議の効率化を進めてきました。」
中期計画の達成度検証、低採算事業改善の討議、議題整理による審議効率化を実施した。 - FY2017前進有価証券報告書
「取締役会付議・報告基準の見直しや運営方法の改善など、取締役会がより戦略的な議論に集中できる体制への転換等を進めており、その実効性が前年度より改善されていることを確認しております。」
付議・報告基準や運営方法を見直した結果、取締役会の実効性が前年度より改善したと自己評価している。 - FY2016初出有価証券報告書
「取締役会における経営・事業戦略に関する議論を現在よりも充実させるとともに、中期経営計画の達成度、事業・関係会社の課題やその対応施策が、適時適切に取締役会で報告・議論される仕組みを整え、迅速に事業戦略等の見直しを行う体制を強化することが必要との指摘がなされました。」
実効性評価を踏まえ、付議・報告基準の改正や取締役会運営方法の改善を行った。