光通信製品の増産体制整備
FY2016に初出。29回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載は2026-08-04。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-04前進M&A・子会社異動
「こうした増大する需要に対応するため、当社は今般、光ファイバおよびローラブルリボンケーブルの生産能力を増強する設備投資の実施を決定いたしました。総投資額は約 1,000 億円を見込んでおります。投資による量産開始予定は2028 年度下期より順次で、本投資によりローラブルリボンケーブルの製造能力は、ファイバ数量換算で 2025 年度末対比概ね２倍となる見込みです。」
光ファイバおよびローラブルリボンケーブルについて、約1,000億円の設備投資、2028年度下期からの量産開始、製造能力の概ね2倍化という具体的な増産計画が示された。 - FY2026前進有価証券報告書
「当社グループ（当社及び連結子会社）では、前連結会計年度比46.8％増の56,662百万円の設備投資を行いました。」
設備投資を566億62百万円へ拡大し、光半導体デバイス・光ファイバ、電力ケーブル製造拠点、自動車用ワイヤハーネス、データセンタ向け水冷モジュール等の供給能力増強を進めた。翌年度の設備投資計画は1,500億円としている。 - 2026-05-12前進決算
「あわせて、製造能力増強に向けた設備投資を実施いたしました。」
データセンタ関連の光通信製品について、需要取り込みに向けた製造能力増強を実施した。 - FY2025前進有価証券報告書
「インフラセグメントにおいては、主に光半導体デバイスや光通信用部品の生産能力増強、電力事業の洋上風力発電に対応した設備投資を行った結果、当連結会計年度の設備投資は11,266百万円となりました。」
光半導体デバイス・光通信用部品の生産能力増強を含む設備投資を112億66百万円実施し、翌年度も光半導体デバイス・光ケーブル製造設備に199億円を計画している。 - FY2024前進有価証券報告書
「インフラセグメントにおいては、主に光通信デバイスの生産能力増強投資、電力ケーブルの試験装置更新を目的とした設備投資を行った結果、当連結会計年度の設備投資は9,757百万円となりました。」
光通信デバイスの生産能力増強、電力ケーブル試験装置更新などに97億57百万円を投資した。翌年度についても光通信デバイス・電力ケーブル製造設備に152億円の投資計画を示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「減価償却費増、製品補償費用の発生により減益となりました。」
ケーブル製造能力増強投資に伴う減価償却費の増加が、引き続きインフラ事業の収益を圧迫している。新たな生産能力達成のマイルストーンは記載されていない。 - FY2024-Q1増強投資に伴う減価償却負担有価証券報告書
「中国の景気回復鈍化による顧客工事延期の継続やケーブル製造能力増強投資に伴う減価償却費増、製品補償費用の発生により減益となりました。」
ケーブル製造能力増強投資を進める一方、その投資に伴う減価償却費の増加がエネルギーインフラ事業の減益要因となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「インフラセグメントにおいては、主に光通信デバイスの生産能力増強投資、電力事業の海底線製造能力の増強や試験装置更新を行った結果、当連結会計年度の設備投資は12,921百万円となりました。」
光通信デバイス及び海底線の生産能力増強等に129億21百万円を投資し、供給体制整備を進めた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「北米光ケーブルの生産性向上」
北米光ケーブルの生産性向上を引き続き具体的な改善要因として記載している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「北米光ケーブルの生産性向上」
北米光ケーブルの生産性向上が継続して具体的な改善実績として記載された。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「北米光ケーブルの生産性向上」
北米光ケーブルについて、生産性の向上が具体的な改善実績として記載された。 - FY2022前進有価証券報告書
「インフラセグメントにおいては、主に光ファイバの合理化投資、光通信デバイスの生産能力増強投資、電力事業の海底線製造設備の増強や試験装置更新を行った結果、当連結会計年度の設備投資は11,384百万円となりました。」
光ファイバの合理化、光通信デバイスの増産、海底線設備の増強等を実施し、インフラ設備投資は113億84百万円となった。全社設備投資は381億44百万円であった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「北米光ケーブルの生産性も改善しました」
北米光ケーブルの生産性改善が具体的に確認された。 - FY2021前進有価証券報告書
「インフラセグメントにおいては、光ファイバの合理化を目的とした設備投資や、電力ケーブル製造設備の増強投資を主に行った結果、当連結会計年度の設備投資は10,329百万円となりました」
光ファイバの合理化及び電力ケーブル製造設備の増強に合計103億29百万円を投資し、供給・生産体制の整備を進めた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「インフラ 14,200 光通信デバイスの増産・開発及び光ファイバ製造設備の合理化 電力事業の設備更新及び増強 電装エレクトロニクス 17,500 自動車用等電装部品の生産能力の増強 機能製品 6,300 銅箔事業の災害からの復旧 サービス・開発等 9,000 グループ基幹業務システム更新 合計 47,000」
2021年3月末までの設備投資計画を合計470億円、インフラ142億円、電装エレクトロニクス175億円等と再確認している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「インフラ 14,200 光通信デバイスの増産・開発及び光ファイバ製造設備の合理化 電力事業の設備更新及び増強 電装エレクトロニクス 17,500 自動車用等電装部品の生産能力の増強 機能製品 6,300 銅箔事業の災害からの復旧 サービス・開発等 9,000 グループ基幹業務システム更新 合計 47,000」
2021年3月末までの設備投資計画を合計470億円として具体化し、インフラ142億円、電装エレクトロニクス175億円、機能製品63億円等の投資内容を示した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「インフラ 14,200 光通信デバイスの増産・開発及び光ファイバ製造設備の合理化 電力事業の設備更新及び増強」
2021年3月末までの設備投資計画として、インフラ分野に142億円を計上し、光通信デバイスの増産・開発、光ファイバ製造設備の合理化、電力事業の設備更新・増強を進める計画を示した。 - FY2020前進有価証券報告書
「インフラセグメントにおいては、光ファイバの増産、合理化、デバイス製品の増産体制構築や、電力事業の基盤強化を目的とした製造設備更新、海底線対応等の設備投資を行った結果、当連結会計年度の設備投資は18,428百万円となりました」
光ファイバ増産・デバイス増産体制・海底線対応などを含むインフラ設備投資を184億28百万円実施し、供給体制整備を進めた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「北米光ケーブルの生産性改善の遅れなどにより、利益を圧迫しました。」
光通信製品の増産・供給体制に関連して、北米光ケーブルの生産性改善の遅れが引き続き利益を圧迫している。新たな増産能力達成のマイルストーンは記載されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「欧州とアジアにおける光ファイバ・ケーブル価格競争激化による減収、北米光ケーブルの生産性改善の遅れなどにより、利益を圧迫しました。」
光通信製品の増産・供給体制に関連して、北米光ケーブルの生産性改善の遅れが引き続き利益を圧迫している。新たな増産能力の達成マイルストーンは記載されていない。 - FY2020-Q1後退有価証券報告書
「北米における光ファイバ増産効果発現の遅れや光ケーブルの増産対応遅れなどにより、利益を圧迫しました。」
増産投資による供給能力拡大を進める一方、北米での増産効果の発現と光ケーブルの増産対応に遅れが生じた。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度に完成した主要設備投資としては、光ケーブル海外新拠点設立、機能樹脂製品の新製品生産体制構築、自動車用巻線増産投資等があります。」
光ケーブル海外新拠点の設立を含む主要設備投資が完成した。インフラセグメントでは光ファイバ増産等に239億86百万円を投資し、増産・供給体制の整備を進めた。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「世界的な光ファイバ需要は引き続き旺盛で、当社グループの出荷量も順調に増加」
世界的な光ファイバ需要の強さと出荷量の増加を再確認しているが、製造能力に関する新たなマイルストーンは記載していない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「世界的な光ファイバ需要は引き続き旺盛で、当社グループの出荷量も順調に増加」
光ファイバ需要の強さと出荷量の増加を再確認しているが、製造能力に関する新たなマイルストーンは記載していない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「情報通信ソリューション事業では、昨年９月に光ファイバの製造能力を2019年度までに2016年度比約２倍に増強するための増産投資を決定しました。世界的な需要増に対応できる生産・供給体制を構築し、グローバル市場での販売拡大を推進していきます。」
光ファイバ製造能力を2019年度までに2016年度比約2倍とする増産投資計画を年次報告でも再確認している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「光ファイバの製造能力は、2019年度までに2016年度比約２倍となる計画です。」
OFS Fitel, LLCの光ファイバ・ケーブル製造設備について、投資予定額1億5,000万米ドル、2017年9月着手・2018年度末完了の計画を新たに確定し、2019年度までに製造能力を2016年度比約2倍とする計画を示した。 - FY2017前進有価証券報告書
「情報通信ソリューション事業では、本年４月に、ＮＴＴエレクトロニクス㈱との合弁により、光半導体デバイスの製造会社（当社出資比率60％）および平面光波回路製品の製造会社（当社出資比率20％）をそれぞれ設立しました。」
光部品の需要増への対応として、平成29年4月3日を効力発生日とする2社の共同新設分割を実施し、生産体制を具体化した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「光部品の需要増大に対応するため、当社およびＮＴＴエレクトロニクスの平面光波回路製品および光半導体製品の生産リソースを有効活用し、効率的かつ安定的な生産体制を構築することを目的としております。」
ＮＴＴエレクトロニクスとの共同新設分割を決議し、平成29年４月３日を効力発生日として、平面光波回路製造会社（当社出資比率20％）と光半導体製造会社（同60％）を設立する計画を具体化した。 - FY2016初出有価証券報告書
「世界的な通信トラフィック増大を背景とした需要の増加に応えるため、光ファイバ・ケーブルや次世代通信における主要部品となる小型波長可変半導体レーザ(μＩＴＬＡ)などの増産体制を整えてまいります。」
光ファイバ・ケーブルおよびμITLAなどの増産を、通信トラフィック増大への対応手段としている。