固定資産の減損
FY2016に初出。9回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020。直近の記載はFY2025。
JMCがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。129社中66社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに57社。
- FY2025顕在化有価証券報告書
「鋳造事業セグメントにおいては、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであり、短期的な回復が見込めないことから、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（1,319,409千円）として特別損失に計上いたしました。」
鋳造事業の収益性低下により、固定資産1,319,409千円の減損損失が実際に計上された。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社は、固定資産の貸借対照表計上額につきましては、当該資産から得られる将来のキャッシュ・フローの見積りに基づく残存価額の回収可能性を定期的に評価しております。」
固定資産の収益性低下・減損リスクと、将来キャッシュ・フローに基づく回収可能性評価が継続している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「検討の結果、同事業について見積られた割引前将来キャッシュ・フローの総額が資産グループの帳簿価額2,270,571千円（有形固定資産2,241,548千円、無形固定資産29,023千円）を上回ったことから、減損損失を計上しておりません。」
鋳造事業の固定資産について減損の兆候を受けた検討が行われ、帳簿価額2,270,571千円を将来キャッシュ・フローが上回ったため減損損失は計上されなかった。リスクは継続しているが、当年度の減損損失発生は回避された。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「遊休資産については、テクニカルセンターを2020年12月をもって閉鎖したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を事業再編損として特別損失に計上しております。」
テクニカルセンター閉鎖に伴い、建物・機械及び装置について20,874千円の減損損失を計上し、固定資産の減損リスクが実際に発生した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の拡大が当社の経営成績に与える影響については、当事業年度においては完全に回復せず、翌事業年度期首以降に例年並みの需要が見込まれると仮定し、当四半期会計期間の末日現在で入手可能な情報に基づき、繰延税金資産の回収可能性及び減損損失の認識の判断等の見積りを行っております。」
新型コロナウイルス感染症の影響が当事業年度中には完全回復しないとの仮定を置き、固定資産の減損損失認識の判断を含む会計上の見積りを行う状況となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「固定資産の貸借対照表計上額につきましては、当該資産から得られる将来のキャッシュ・フローの見積に基づく残存価額の回収可能性を定期的に評価しております。」
固定資産の将来キャッシュ・フローに基づく回収可能性評価と、収益性低下時の減損リスクが継続した。 - FY2016初出有価証券報告書
「競合やその他の理由によって事業収益性が低下し、当該資産が十分なキャッシュ・フローを創出できないと判断される場合、減損の認識が必要となり、当社の経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
工場建物、生産機械、ソフトウェア等の収益性低下に伴う減損リスクを記載している。