多方式・年中無休の3Dプリンター出力サービス
FY2016に初出。10回の記載のうち3回が「後退」で、最初の「後退」はFY2018。直近の記載はFY2026-H1。
JMCがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1多様案件の獲得と前年同期並みの出力サービス売上の併存有価証券報告書
「出力サービス分野では、工業用部品の試作に加え、各種展示会やイベントで使用するモックアップ品ニーズへの造形提案など、多様な案件の獲得を戦略的に実施したことで、前年同期並みに推移いたしました。」
工業用部品の試作に加え、展示会・イベント向けモックアップ品を提案して案件の多様化を進めたが、出力サービスの売上は前年同期並みとなった。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、工業向け試作品を中心とした出力サービスは、期初より進めている造形バリエーションの拡張に加え、営業人員の増強・育成も進み、受注スピードの向上を図ることができたことで順調な推移となりました。この結果、3Dプリンター事業の売上高は764,482千円(前期比21.3%増)、セグメント利益は241,395千円(前期比60.3%増)となりました。」
造形バリエーションの拡張と営業人員の増強・育成により、工業向け出力サービスの受注スピードが向上し、3Dプリンター事業は売上高21.3%増、セグメント利益60.3%増となった。 - 2026-03-05前進株主総会
「造形バリエーションの拡張に加え、営業人員の増強・育成も進み、受注スピードの向上を図ることができたことで順調な推移となりました。」
工業向け出力サービスについて、造形バリエーションの拡張と営業人員の増強・育成が進み、受注スピード向上と順調な推移が記載された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「積極的な装置導入により造形バリエーションの拡張を実施したことなどが功を奏し、順調な推移となりました。」
3Dプリンター装置の導入を進め、工業向け出力サービスの造形バリエーションを拡張した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社が保有する3Dプリンターは、光造形方式、粉末焼結(ナイロン造形)方式、インクジェット方式と、現在業界で採用されている主要な工法を備えております。工法が多岐にわたることに加えて、当社では顧客への短納期化を実現するために、自社による見積データの解析・補正サービスや年中無休の稼働体制を敷いております。」
主要な3Dプリンター方式、自社でのデータ解析・補正及び年中無休の稼働体制が継続している。 - FY2021後退有価証券報告書
「当社が保有する3Dプリンターは、光造形方式9台、粉末焼結(ナイロン造形)方式1台、インクジェット方式1台の合計11台と、現在業界で採用されている主要な工法を備えております。」
3Dプリンターの保有台数は、前年度記載の合計15台から11台へ、粉末焼結方式は6台から1台へ減少した。 - FY2020後退有価証券報告書
「当社が保有する3Dプリンターは、光造形方式8台、粉末焼結(ナイロン造形)方式6台(うち5台は2020年12月テクニカルセンター閉鎖により除却)、インクジェット方式1台の合計15台と、現在業界で採用されている主要な工法を備えております。」
総台数は15台となった一方、テクニカルセンター閉鎖に伴いナイロン造形機5台を除却し、従来のナイロン造形サービス拠点を縮小した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社が保有する3Dプリンターは、光造形方式8台、粉末焼結(ナイロン造形)方式4台、インクジェット方式1台の合計13台と、現在業界で採用されている主要な工法を備えております。工法が多岐にわたることに加えて、当社では顧客への短納期化を実現するために、自社による見積データの解析・補正サービスや年中無休の稼働体制を敷いております。」
主要な工法、自社でのデータ解析・補正、年中無休の稼働体制が継続している。保有台数は前回記載の12台から13台となった。 - FY2018後退有価証券報告書
「当社が保有する3Dプリンターは、光造形方式7台、粉末焼結(ナイロン造形)方式4台、インクジェット方式1台の合計12台と、現在業界で採用されている主要な工法を備えております。」
前回の15台・現在業界で採用されているすべての工法という記載から、12台・主要な工法という記載に変わった。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社が保有する3Dプリンターは、光造形方式8台、粉末焼結(ナイロン造形)方式4台、粉末固着(石膏造形)方式2台、インクジェット方式1台の合計15台と、現在業界で採用されているすべての工法を備えております。工法が多岐にわたることに加えて、当社では顧客への短納期化を実現するために、自社による見積データの解析・補正サービスや年中無休の稼働体制を敷いております。」
複数方式の設備、見積データ処理、年中無休運営を短納期対応の手段として記載している。