小規模組織と人員確保
FY2016に初出。9回の記載のうち7回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに34社。
- FY2025従業員数の減少有価証券報告書
「従業員数（人） 138 ( 26 )」
全社従業員数は2023年末の148人から138人となった。採用・育成と業務執行体制の充実を図る方針自体は継続している。 - FY2023対処有価証券報告書
「従業員数が前事業年度末に比べ19人増加したのは、主に鋳造事業の拡大によるものであります。」
従業員数が前事業年度末から19人増加して148人となり、小規模組織・人員確保リスクへの対応が進んだ形で記載された。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社は従業員140名（2020年12月31日）と小規模な組織であり、業務執行体制もこれに応じたものとなっております。このため当社では、今後の急速な事業拡大に応じて従業員の育成や採用を行うとともに、業務執行体制の充実を図っていく方針であります。」
小規模組織であることは継続したが、従業員数は134名から140名へ増加し、採用・育成と体制充実の方針が継続した。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期累計期間に当社の鋳造事業の拡充のため、製造部門の従業員数が増加し、当第２四半期会計期間末の鋳造事業の従業員数は前事業年度末から９名増加し90名となりました。また、当第２四半期会計期間末の全社の従業員数は、前事業年度末から13名増加し147名となりました。」
小規模組織・人員確保リスクに対し、鋳造事業の従業員数が90名、全社では147名まで増加した。 - FY2019対処有価証券報告書
「当社は従業員134名（2019年12月31日）と小規模な組織であり、業務執行体制もこれに応じたものとなっております。当社は、今後の急速な事業拡大に応じて従業員の育成や採用を行うとともに業務執行体制の充実を図っていく方針であります」
小規模組織であることは継続して記載されたが、従業員数は134名まで増加し、採用・育成と業務執行体制の充実が進んだ。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期累計期間に当社の鋳造事業の拡大のため、主に製造部門の従業員数が増加し、当第３四半期累計期間末の鋳造事業の従業員数は前事業年度末から15名増加し76名となりました。また、当第３四半期累計期間末の全社の従業員数は、前事業年度末から24名増加し127名となりました。」
鋳造事業の従業員数が76名、全社の従業員数が127名まで増加し、小規模組織・人員確保リスクへの対応がさらに進んだ。 - FY2018対処有価証券報告書
「当社は従業員103名（2018年12月31日）と小規模な組織であり、業務執行体制もこれに応じたものとなっております。当社は、今後の急速な事業拡大に応じて従業員の育成や採用を行うとともに業務執行体制の充実を図っていく方針」
従業員数は前事業年度末から12名増加して103名となり、採用・育成と業務執行体制の充実を進めた。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「当社の鋳造事業の拡大のため、コンセプトセンターにおいて従業員数が増加し、当第２四半期累計期間末の鋳造事業の従業員数は前事業年度末から８名増加し62名となりました。また、当第２四半期累計期間末の全社の従業員数は、前事業年度末から14名増加し105名となりました。」
鋳造事業の従業員数が62名、全社の従業員数が105名まで増加し、小規模組織・人員確保リスクへの対応が進んだ形で記載された。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は従業員82名（平成28年12月31日）と小規模な組織であり、業務執行体制もこれに応じたものとなっております。」
採用・育成と業務執行体制の充実が適時進まない場合や役職員が退社した場合の影響を示している。