新株予約権による株式価値の希薄化
FY2016に初出。15回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2025。
JMCがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。54社中28社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに50社。
- FY2025対処有価証券報告書
「権利行使 800 － 失効 36,800 48,800 未行使残 － －」
新株予約権は当事業年度に800株が行使され、残りの権利は失効し、両区分とも未行使残がゼロとなった。潜在株式による追加希薄化可能性が縮小・終了した状態が示された。 - 2026-03-05実績引用株主総会
「新株予約権の行使により、発行済株式の総数は800株増加しております。」
新株予約権行使による発行済株式数の800株増加が、2025年12月31日時点の株式状況として確認された。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「2025年１月１日～ 2025年６月30日（注） 800 5,598,500 200 817,733 200 804,733 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当中間会計期間に新株予約権の行使により800株が増加し、資本金及び資本準備金がそれぞれ200千円増加した。希薄化要因が実際の株式発行として継続している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「84,800 5,588,400 6,200 813,809 6,200 800,809 （注）１．新株予約権の行使による増加であります。」
第１四半期累計期間に新株予約権の行使により84,800株が増加し、資本金及び資本準備金がそれぞれ6,200千円増加した。希薄化要因が実際の株式発行として発生した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式数の増加182,900株は、譲渡制限付株式報酬としての新株の発行によるもの9,300株及び新株予約権の権利行使による新株の発行によるもの173,600株であります。」
2023年中に新株予約権の行使により173,600株が発行され、潜在株式による希薄化が実際の株式発行として継続した。 - FY2022対処有価証券報告書
「当事業年度末現在、新株予約権による潜在株式総数は344,800株であり、発行済株式総数5,320,700株の6.48％に相当します。」
潜在株式の割合は前回記載の7.05％から6.48％へ低下した。なお、当事業年度中には新株予約権の行使により20,000株が発行され、希薄化要因自体は残っている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「2022年７月１日～2022年９月30日 （注） 20,000 5,320,700 1,250 787,529 1,250 774,529 （注） 新株予約権の行使による増加であります。」
第３四半期会計期間に新株予約権の行使により20,000株が増加し、発行済株式数と資本金・資本準備金の増加として希薄化が実際に発生した。 - FY2020対処有価証券報告書
「本書提出日現在、新株予約権による潜在株式総数は372,800株であり、発行済株式総数5,291,400株の7.05％に相当します。」
潜在株式の割合は前期の7.81％から7.05％へ低下し、新株予約権による希薄化可能性は残るものの規模が縮小した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式数の増加2,660,100株は、株式分割によるもの2,622,000株、譲渡制限付株式報酬としての新株の発行によるもの9,300株、新株予約権の権利行使による新株の発行によるもの28,800株であります。」
2019年中に新株予約権の権利行使により28,800株が発行され、潜在株式による希薄化が実際の株式発行として継続した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「2019年７月１日～2019年９月30日（注） 2,400 5,282,100 600 780,244 600 767,244 （注）新株予約権（ストックオプション）の権利行使による増加であります。」
第３四半期会計期間中に新株予約権の権利行使により2,400株が増加し、潜在株式による希薄化が実際の株式発行として継続した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「2019年４月１日～2019年６月30日（注）２ 26,400 5,279,700 6,600 779,644 6,600 766,644 （注）２．新株予約権（ストックオプション）の権利行使による増加であります。」
第２四半期会計期間に新株予約権の権利行使により26,400株が増加し、潜在株式による希薄化が実際の株式発行として継続した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「本書提出日現在、新株予約権による潜在株式総数は409,600株であり、発行済株式総数5,244,000株の7.81％に相当します。今後、これらの新株予約権が行使された場合、当社の１株当たりの株式価値が希薄化する可能性があります。」
潜在株式数は409,600株、発行済株式総数の7.81％となった。また、2018年中に新株予約権の行使により18,000株が増加し、希薄化が実際の株式発行として継続した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「2018年７月１日～2018年９月30日 11,200 （注）１．新株予約権の行使による増加であります。２．2018年10月１日から2018年10月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式数が1,200株、資本金及び資本準備金がそれぞれ600千円増加しております。」
第３四半期会計期間中に新株予約権の行使により11,200株が増加し、提出日前にも1,200株が追加発行された。潜在株式の希薄化が継続して実際の株式発行として発生した。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
平成29年４月から６月に新株予約権の行使により4,000株が増加し、潜在株式による希薄化リスクの一部が実際の株式発行として発生した。 - FY2016初出有価証券報告書
「本書提出日現在、新株予約権による潜在株式総数は226,800株であり、発行済株式総数2,600,000株の8.72％に相当します。今後、これらの新株予約権が行使された場合、当社の１株当たりの株式価値が希薄化する可能性があります。」
ストックオプションの潜在株式数と発行済株式総数に対する割合を定量的に示している。