製造業以外を含む幅広い業種への展開
FY2016に初出。12回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載は2026-03-05。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- 2026-03-05前進株主総会
「今後、顧客業種の拡張を進めることで、業種・業界の浮沈に左右されない安定的な業績を維持できるよう進めてまいります。」
自動車・産業用ロボット中心の顧客構成から、顧客業種を拡張して業績の安定化を図る方針が課題として明示された。 - FY2023再掲有価証券報告書
「自動車、精密機器、電気機器、航空宇宙及び医療機器等の製造業を中心にコンシューマー、教育、医療及びヘルスケア等幅広い業種の試作品から最終製品づくりをトータルサポートすることを主たる業務とし」
製造業を中心に、コンシューマー、教育、医療、ヘルスケア等の幅広い業種を支援する方針が継続している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「前事業年度から続くNHK(Eテレ)放映番組「ギョギョッとサカナ★スター」への出演を契機に、山梨県から、環境省が野生絶滅種に指定する「クニマス」の体内構造調査を受注し、これに伴う3Dプリンターによるクニマス模型の寄贈プロジェクトに関与するなど、産業用CTの認知拡大をより一層進めました。」
製造業以外の行政・環境・メディア関連分野で、産業用CTによる調査受注と3Dプリンター模型の寄贈プロジェクトへの関与が実現した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「NHK放映番組「ギョギョッとサカナ★スター」へのレギュラー出演及びスキャンデータの専属提供や番組向けの画像編集をはじめとした各種メディア・学術研究分野への積極的な露出」
産業用CTについて、製造業以外のメディア・学術研究分野への露出がレギュラー番組出演やデータ提供として具体化した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「また、NHK(Eテレ)放映番組「ギョギョッとサカナ★スター」への出演及び「ドチザメ」の撮像データの提供や、京都水族館(京都府京都市下京区)における天然記念物「オオサンショウウオ」を特集したイベントへの展示資料データ提供など、様々な業種の顧客に対する潜在的な撮像需要の発掘により産業用CTの認知拡大を進めました。」
産業用CTについて、放送番組や水族館など製造業以外の顧客・媒体へのデータ提供を通じ、様々な業種へのサービス展開と潜在需要の発掘を進めた。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「自社主催のWEBセミナー開催、メールマガジン発行、「CT生物図鑑」(注2)への撮像データ掲載の充実化などの施策により、製造業のみならず様々な業界の企業・団体、さらにはマスメディアからの問い合わせが増加いたしました。」
CT事業で、製造業以外の様々な業界の企業・団体やマスメディアからの問い合わせ増加が記載され、幅広い業種へのサービス展開が進んだ。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「また、CT事業では産業用CTを用いた品質保証・検証に加え、学術・芸術など教育分野をはじめ、様々な業種へのサービス提供を実現してまいりました。」
CT事業で品質保証・検証に加え、学術・芸術などの教育分野を含む様々な業種へのサービス提供を実現した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、自動車、精密機器、電気機器、航空宇宙、医療機器等の製造業を中心にコンシューマー、教育、医療、ヘルスケア等幅広い業種の試作品から最終製品づくりをトータルサポートする企業として、独自のポジションを確立し」
製造業を中心に、コンシューマー、教育、医療、ヘルスケアを含む幅広い業種を支援する方針が継続した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような経済状況のもと、当社は幅広い業種の試作品から最終製品づくりのトータルサポートを主たる業務としており」
幅広い業種の試作品から最終製品までをトータルサポートする事業方針が引き続き示された。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社は幅広い業種の試作品から最終製品づくりのトータルサポートを主たる業務としており」
幅広い業種の試作品から最終製品までをトータルサポートする事業方針が引き続き示されている。 - FY2017-Q3再定義有価証券報告書
「既存顧客及び自動車関連以外の産業への営業強化や、価格帯を変更するなど営業戦略を見直し」
幅広い業種への展開について、既存顧客および自動車関連以外の産業を重視し、価格帯変更を含む営業戦略へ見直した。 - FY2016初出有価証券報告書
「自動車、精密機器、電気機器、航空宇宙、医療機器等の製造業を中心にコンシューマー、教育、医療、ヘルスケア等幅広い業種の試作品から最終製品づくりをトータルサポートする企業として、独自のポジションを確立し」
特定業界への依存を抑えつつ、複数業界にサービスを展開する事業方針として記載されている。