環境配慮型製品の開発・アルミスクラップの回収再生
FY2016に初出。14回の記載のうち5回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2017。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。21社中4社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY20262024年度環境KPI実績の更新有価証券報告書
「2024年度：環境事故25件、環境苦情9件」
環境経営のKPIについて、2024年度の環境事故25件、環境苦情9件を開示し、0件継続の目標に対する評価を「×」としている。 - 2026-05-15前進経営計画
「リサイクル ＝ 循環型サプライチェーンを当社グループの中核戦略と位置付け」
環境配慮型製品・アルミリサイクルに関する方針が、クローズドループリサイクル、アップグレードリサイクル、グローバルリサイクルフロー、循環型商品の販売という具体的な取組みに展開された。 - FY2025環境KPIの実績開示有価証券報告書
「●環境事故および苦情の件数 2023年度：環境事故18件、環境苦情18件 × ●0件の継続」
環境経営について、環境事故18件・環境苦情18件の2023年度実績と、0件継続の目標を開示している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「2030年度での温室効果ガス30%削減（2013年度比）、2050年度でのカーボンニュートラルに向けて」
2030年度30％削減、2050年度カーボンニュートラルという環境目標を、23中計およびサステナビリティ方針の中で継続して掲げている。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「2030年度での温室効果ガス30%削減（2013年度比）、2050年度でのカーボンニュートラルに向けて」
環境配慮型製品・アルミリサイクルにとどまらず、2030年度30％削減、2050年度カーボンニュートラルという時間軸・数値を伴う目標を経営計画に組み込んでいる。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、アルミリサイクルをはじめ多くの商品・サービスを通じサステナビリティ課題の解決に寄与してまいりましたが、今後は、より経営全般にわたりサステナビリティの視点を事業戦略に織り込み、事業の社会的意義をより一層高めてまいります。」
環境配慮型製品やアルミリサイクルに加え、サステナビリティを事業戦略・経営全般に組み込む方針を、22中計の社会的価値創出へ具体化している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、アルミリサイクルをはじめ多くの商品・サービスを通じサステナビリティ課題の解決に寄与してまいりましたが、今後は、より経営全般にわたりサステナビリティの視点を事業戦略に織り込み、事業の社会的意義をより一層高めてまいります。」
環境配慮型製品・アルミリサイクルにとどまらず、サステナビリティを経営全般・事業戦略に組み込む方針へ広げている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「啓発・教育にとどまらず、安全・環境対策や省人・省力化などにも積極的に資源投入することにより持続的な成長、社会との共生を図っていく。」
安全・環境対策、省人・省力化への資源投入を通じた持続的成長と社会との共生を再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「啓発・教育にとどまらず、安全・環境対策や省人・省力化などにも積極的に資源投入することにより持続的な成長、社会との共生を図っていく。」
安全・環境対策、省人・省力化への積極的な資源投入を通じて社会との共生を図る方針を再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「啓発・教育にとどまらず、安全・環境対策や省人・省力化などにも積極的に資源投入することにより持続的な成長、社会との共生を図っていく。」
安全・環境対策、省人・省力化への積極的な資源投入を通じて社会との共生を図る方針を再確認している。 - FY2020-Q1引き上げ有価証券報告書
「啓発・教育にとどまらず、安全・環境対策や省人・省力化などにも積極的に資源投入することにより持続的な成長、社会との共生を図っていく。」
従来の環境配慮型製品や資源循環に加え、安全・環境対策、省人・省力化への積極的な資源投入を明示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度には、静岡市と共同で、ヒートアイランド対策として、路面温度を低減させる舗装の効果を検証する実証実験を実施した。」
アルミニウム関連技術を活用した環境課題への対応について、自治体との実証実験という具体的な取組みを記載している。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「さらに、企業の存続に不可欠なＣＳＲ（企業の社会的責任）については、アルミニウムの特性を活かした環境配慮型製品、防災・減災製品の開発・普及に加え、人権・多様性への配慮、従業員の安全・働き方の再点検などを通じて、社会から信頼される企業グループの構築を目指していく。」
環境配慮型製品に加えて、防災・減災製品の開発・普及を明示し、CSRの対象範囲を広げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「アルミニウムの特性を活かした環境配慮型製品の開発・供給、アルミスクラップの回収・再生を通じた環境負荷低減等の環境経営」
CSRの取組みとして、製品開発と資源循環を通じた環境負荷低減を重視するとしている。