アルミ素材技術を基盤とした高付加価値製品・新技術の創出
FY2016に初出。29回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに51社。
- FY2026前進有価証券報告書
「その結果、従来の空気燃焼と比較して最大24.1％のCO₂排出量削減および省エネルギー効果を確認するとともに、品質、操業性および設備への影響がないことも確認しました。」
アルミニウム溶解工程の酸素富化燃焼技術について、商用溶解炉での実証試験を行い、最大24.1％のCO2排出量削減効果を確認した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度には、アルミ箔を用いた微細基板（基盤の線間線幅L/S：5/5マイクロメートル）を実現いたしました。」
アルミ素材・加工技術を活用し、線間線幅5/5マイクロメートルの微細基板を実現した。加えて、粉末積層箔の量産技術も確立している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度には、日軽金アクト㈱において、「人工衛星用ブラケット」をアルミ3D造形品にて大手宇宙機メーカーに供給いたしました。」
アルミニウム素材・加工技術を活用した人工衛星用ブラケットを大手宇宙機メーカーへ供給する具体的な成果を記載している。研究開発費は62億60百万円となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「東海旅客鉄道㈱において、2023年度より順次追加投入される新幹線N700S２次車の車両構体（屋根）の一部から採用される予定です。なお、この取組みでCO２排出量を新幹線1編成あたり約50トン削減します。」
廃棄される新幹線車両構体を新規車両へ循環利用するアルミ水平リサイクルを技術的に可能にし、2023年度からの採用予定と1編成当たり約50トンのCO2削減効果を示した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の金額は4,684百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第３四半期連結累計期間の研究開発費を46億84百万円と開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の金額は1,516百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費を15億16百万円と開示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度には、金属と樹脂の接合技術であるPAL-fit®の技術概要をホームページにて公開するとともに、車載部品向けで商品化しました。」
研究開発成果としてPAL-fit®を公開・商品化し、研究開発費も前期59億35百万円から64億43百万円へ増加した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の金額は4,697百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第３四半期連結累計期間の研究開発費を46億97百万円と開示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の金額は1,507百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことと、当四半期の研究開発費15億07百万円を記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度には、日軽パネルシステム㈱において、商品開発・研究と将来を担う人財育成の中核拠点として、同社滋賀工場敷地内に「エンジニアリングセンター Tec Lab（テックラボ）」を開設しました。」
パネル事業の商品開発・研究、施工技術向上、人財育成を担うTec Labを開設した。また、東洋アルミニウムでは大阪大学内に半導体共同研究講座を開設している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の金額は4,603百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第３四半期連結累計期間の研究開発費を4,603百万円と開示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の金額は1,435百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第１四半期連結累計期間の研究開発費を1,435百万円と開示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度には、国立研究開発法人 産業技術総合研究所と共同で、ホウ砂とアルミニウムを利用した水素化反応による固体水素化ホウ素ナトリウム（SBH）の新しい合成方法を開発した。個体SBHは、水素発生能力が１キログラム当たり2,400リットルと高い水素キャリア能力をもつ事も知られており、将来的には水素エネルギー社会の一助となるべく研究開発を継続していく。」
産業技術総合研究所との共同研究でSBHの新しい合成方法を開発し、水素発生能力2,400リットル/kgに言及している。箔・粉末製品ではトリチウム水回収技術の受賞も記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の金額は4,782百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更がないことと、当第３四半期連結累計期間の研究開発費4,782百万円を開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の金額は3,175百万円である。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第２四半期連結累計期間の研究開発費を31億75百万円と開示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の金額は1,612百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更がないことを確認し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費を1,612百万円と開示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度には、化粧品用干渉色アルミ顔料「Cosmicolor®」シリーズの新ラインアップとして「Cosmicolor® Stratone™」シリーズ、表面処理により表面密着性を大きく改善した「Ranafoil™-E」（表面粗化アルミニウム箔）、㈱ダンテが発売した精液成分の郵送検査キット「BUDDY CHECK™」に使用される採精カップ「ComeCum™Cup」を開発した。」
アルミ素材技術を基盤とする新製品・新技術について、複数の具体的な開発実績を記載している。研究開発費は54億47百万円となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の金額は43億28百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更がないことを確認し、当第３四半期連結累計期間の研究開発費を43億28百万円と開示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の金額は27億84百万円である。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更がないことと、当第２四半期連結累計期間の研究開発費27億84百万円を記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の金額は13億75百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更がないことを確認し、当第１四半期連結累計期間の研究開発費を13億75百万円と開示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度には、アルミニウムの軽量性を活かしたスポーツサイクル用アルミサイクルスタンド「ＲＩＣＣＡＬ」の開発、販売を開始した。」
アルミニウムの軽量性を活用した新製品の開発・販売開始を記載している。また、箔・粉末製品では筋電義手用小型円筒型リチウムイオン電池も開発している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の金額は39億96百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更がないことを確認し、当第３四半期連結累計期間の研究開発費を39億96百万円と開示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の金額は25億54百万円である。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更がないことと、研究開発費25億54百万円を記載している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「採算面では、原燃料価格の上昇もあったが、高付加価値化の進展や販売量の増加により、前年同期に比べ大幅に増益となった。」
板製品で高付加価値化が進展し、販売量の増加とともに増益につながったと記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度には、アルミニウムの持つ紫外線の高反射性を活用した高効率紫外線殺菌装置を開発した。」
アルミニウムの基礎技術を活用した新製品として、高効率紫外線殺菌装置の開発実績を記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費の金額は38億23百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に重要な変更がないことと、当第３四半期連結累計期間の研究開発費38億23百万円を記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、グループ間の協業等を通じ、高付加価値品の開発、海外への販路開拓、成長市場への販売強化等を推し進め、化成品事業、板事業等の収益向上を図るとともに、新規に海外進出した拠点の収益安定化にも努めていく。」
グループ協業を通じた高付加価値品の開発、海外販路開拓、成長市場での販売強化を引き続き研究開発・事業成長の手段としている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「また、グループ間の協業等を通じ、高付加価値品の開発、海外への販路開拓、成長市場への販売強化等を推し進め、化成品事業、板事業等の収益向上を図るとともに、新規に海外進出した拠点の収益安定化にも努めていく。」
協業を通じた高付加価値品の開発と収益向上を、新中計の企業体質強化策として再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「特に、アルミ素材関連の基礎技術に磨きをかけ、この技術を活かした新商品・新技術の創造を推し進めるとともに、グループ全体の有機的な連携を強め、高い付加価値商品・サービス群で構成された成長を持続する企業集団としての姿を追求している。」
研究開発活動の全体方針として、基礎技術・新商品・グループ連携を結び付けている。