人権・多様性への配慮と従業員の安全・働き方の再点検
FY2017に初出。10回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2026人財KPI実績の更新有価証券報告書
「2024年度：6.1％」
女性管理職比率について、2024年度実績6.1％を開示し、2024年度7％以上、2030年度10％以上の目標との比較を示した。 - FY2025人財KPIの実績開示有価証券報告書
「●女性管理職比率（連結） 2023年度：5.8% △ ●2024年度：7％以上 ●2030年度：10%以上」
人財多様化について、女性管理職比率5.8％の2023年度実績と、2024年度7％以上・2030年度10％以上の目標を開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「●女性管理職比率 2022年度：5.7% ●2024年度：7％以上（連結） ●2030年度：10%以上（連結）」
人財多様化の方針を、女性管理職比率の2024年度・2030年度目標というKPIへ具体化している。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「また、持続的な企業価値向上を支える人財戦略として、採用、配置、教育等における取組みとともに、ダイバーシティ＆インクルージョンを推進します。」
人財育成・多様化・働き方改革の方針を、採用・配置・教育とダイバーシティ＆インクルージョンを含む人財戦略へ拡張している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、人財多様化のさらなる推進、働き方改革などを通じて、従業員一人ひとりが仕事に責任と誇りを持ち、伸び伸びと自分の力を発揮できるように取り組んでいく。」
人財多様化と働き方改革による職場環境・人財基盤の強化を再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、人財多様化のさらなる推進、働き方改革などを通じて、従業員一人ひとりが仕事に責任と誇りを持ち、伸び伸びと自分の力を発揮できるように取り組んでいく。」
人財多様化と働き方改革を通じて職場環境・人財基盤を強化する方針を再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、人財多様化のさらなる推進、働き方改革などを通じて、従業員一人ひとりが仕事に責任と誇りを持ち、伸び伸びと自分の力を発揮できるように取り組んでいく。」
人財多様化と働き方改革を通じて職場環境・人財基盤を強化する方針を再確認している。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「柔軟な働き方、職場環境の改善に積極的に取り組むことにより人財育成・確保に努める。また、人財多様化のさらなる推進、働き方改革などを通じて」
従業員の安全・働き方とダイバーシティの取組みを、柔軟な働き方、職場環境改善、人財確保、働き方改革へ拡張している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「企業の存続に不可欠なCSR（企業の社会的責任）については、コンプライアンスの徹底はもとより、従業員の安全・働き方の再点検、女性活躍を含むダイバーシティ推進などに、引き続き積極的に取り組んでいく。」
従業員の安全・働き方、人権・多様性に関する取組みを、女性活躍を含むダイバーシティ推進へ具体化して継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「人権・多様性への配慮、従業員の安全・働き方の再点検などを通じて、社会から信頼される企業グループの構築を目指していく。」
CSRの取組みとして、人権・多様性、従業員の安全、働き方を明示的な課題としている。