生産合理化と設備更新
FY2017に初出。24回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-10-05。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに126社。
- 2026-10-05前進M&A・子会社異動
「当社およびクボタ両社の設備を集約することで、工場の生産性・収益性が向上する見込みです。」
生産合理化・設備更新について、両社の設備を新会社に集約する会社分割の契約締結が具体化し、生産性・収益性向上を見込む段階に進んだ。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資の総額は2,412百万円であり、提出会社において、電気炉建設関連工事等で総額2,395百万円の設備投資を行いました。また、重要な設備の除却については、キュポラ炉関連設備の除却を実施しました。」
生産合理化・設備更新について、電気炉建設関連工事等へ23億95百万円を投資し、キュポラ炉関連設備を除却した。設備投資総額は24億12百万円となり、電気炉への転換が具体的な設備実行段階に進んでいる。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、カーボンニュートラルへの対応として、久喜工場に電気炉を導入し2025年７月に生産稼働を開始し、この度10月より100%電気炉化を実現いたしました。」
生産合理化・設備更新について、久喜工場の電気炉が2025年７月に稼働し、10月から100％電気炉化を実現した。主要設備としても電気炉及び関連付帯設備の稼働が記載され、設備再編が実行段階に進んでいる。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「特別損失に電気炉建設のための既設撤去費用等を96百万円計上したこと等により、親会社株主に帰属する中間純損益は、２億60百万円減少し１億28百万円の損失となりました。」
生産合理化・設備更新について、電気炉建設に伴う既設設備の撤去費用等96百万円を実際に計上した。設備再編が計画・検討段階から具体的な撤去対応を伴う実行段階へ進んでいる。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資の総額は992百万円であり、…提出会社において、電気炉建設関連工事等で総額986百万円の設備投資を行いました。」
生産合理化・設備更新について、電気炉建設関連工事等に986百万円を投資し、全社設備投資は992百万円となった。電気炉及び関連付帯設備は総額35億36百万円、2025年3月完了予定の計画として進められている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「親会社株主に帰属する四半期純利益は、特別損失に中子設備移設撤去費用や電気炉建設予定地に干渉する静圧鋳造ラインの解体費用を固定資産除却損として１億33百万円を計上したことから、81百万円（前年同期比30.9％）増加の３億45百万円となりました。」
電気炉建設予定地に干渉する静圧鋳造ラインの解体や中子設備の移設・撤去に伴う費用を固定資産除却損として１億33百万円計上した。生産設備再編に関連する具体的な設備対応が進んでいる。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「特別損失に中子設備移設撤去費用や電気炉建設予定地に干渉する静圧鋳造ラインの解体費用の一部を固定資産除却損として50百万円を計上したことから、４百万円（前年同期比3.2％）減少し１億32百万円の利益となりました。」
電気炉建設予定地に干渉する静圧鋳造ラインの解体や中子設備の移設・撤去に伴う費用を実際に計上した。電気炉導入に関連する生産設備再編が、投資・検討段階から具体的な設備対応へ進んでいる。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「そこで、クボタの京葉工場で生産していた小口径（呼び径75mm～250mm）のダクタイル鉄管（直管）の完成品及び半完成品をクボタにOEM供給できる体制をとるべく、当社とクボタは、新たに製造合弁会社（当社の子会社として、久喜工場のダクタイル鉄管（直管）の製造部門を分社）の設立に向けた協議を今後進めていくことで合意いたしました。」
生産合理化・設備再編について、クボタとの合意に基づき、久喜工場の製造部門の分社化と製造合弁会社の設立に向けた協議へ進んだ。電気炉への転換と溶解・鋳造設備の削減も組み合わせた生産体制再編である。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資については、生産の合理化及び設備の更新に重点を置き、設備投資を行っております。…提出会社において、小管鋳造 3号鋳造機コモンベース更新工事等で総額661百万円の設備投資を行いました。」
生産合理化・設備更新について、小管鋳造３号鋳造機コモンベース更新工事等を実施し、全社設備投資総額669百万円、ダクタイル鋳鉄関連661百万円という実績を記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資については、生産の合理化及び設備の更新に重点を置き、設備投資を行っております。…当連結会計年度の設備投資の総額は621百万円であり」
生産合理化・設備更新を継続し、当年度の設備投資総額621百万円を計上した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「収益につきましては、原材料価格等の大幅な高騰という逆風下、前年同期比でのマイナスを余儀なくされ、売上高の増加、継続的な合理化の成果などにより、第３四半期においても黒字を確保致しました。」
生産部門を中心とする合理化の継続効果が、原材料価格等の高騰下でも黒字を維持する要因として再掲されている。設備更新について新たな実施内容は示されていない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「収益につきましては、原材料価格等の大幅な高騰という逆風下、前年同期比でのマイナスを余儀なくされ、売上高の増加、継続的な合理化の成果などにより、何とか黒字を確保致しました。」
製造部門等で継続してきた合理化の成果が、原材料価格高騰下の黒字確保に寄与したと再確認している。設備更新の新たな実施内容や合理化の完了は示されていない。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「製造部門が懸命に取り組んだ新規の合理化施策が十分な成果を上げたことなどにより影響を最小限に留め、業績は順調に推移しております。」
生産合理化について、新規施策が十分な成果を上げ、スクラップ価格急騰の影響を最小限に留めたと説明している。既存施策の継続に加え、新規施策の効果が確認された。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「収益につきましては、前述の販価改善に加え、製造部を中心に取り組んで参りました合理化の継続的な効果もあり、鋼屑等の原材料価格が比較的安値で推移したことと相まって、前年同期と比べ営業利益は１億88百万円（前年同期比73.3％）増加し４億46百万円となりました。」
製造部門の合理化を継続していることと、その効果が収益改善に寄与していることを再掲している。設備更新に関する新たな実施内容は示されていない。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「収益につきましても、2018年度以降継続的に実施している製造部門における合理化や前述の販価改善などの成果に加え、原料価格が不安定ながらも低位で推移したことにより、今年度も不需要期にありながら黒字を達成致しました。」
生産合理化について、2018年度以降の継続施策が販売価格改善とともに2020年度第１四半期の黒字達成に寄与したと記載されている。設備更新の新たな実施内容は記載されていない。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「収益につきましては、前述の販価改善に加え、製造部において昨年度から取り組んで参りました大規模合理化の大幅な進展、また、資産を身の丈に合わせる減損損失計上によりスリム化したことで減価償却費を低減した効果もあり、スクラップ等の原材料価格が安値で推移したことと相まって、前年同期と比べ営業利益は７億70百万円増加し４億91百万円、経常利益は７億67百万円増加し５億16百万円となりました。」
生産合理化について、昨年度からの大規模合理化が大幅に進展し、資産スリム化による減価償却費低減と合わせて収益改善に寄与したと記載している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「収益につきましても、製造部門において昨年度から取り組んで参りました大規模合理化の大幅な進展に加え、資産を身の丈に合わせる減損損失計上によりスリム化したことで減価償却費を低減した効果もあり、前述の販価改善と相まって、不需要期にありながら黒字化を達成致しました。」
生産合理化について、昨年度からの大規模合理化が大幅に進展したと記載している。減損後の資産スリム化による減価償却費低減と合わせ、第１四半期の黒字化に寄与したと説明している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループ（当社及び連結子会社）は、生産の合理化及び設備の更新に重点を置き、当連結会計年度においては、鋳造用金枠の更新等に関する設備投資を行っております。…当連結会計年度の設備投資の総額は610百万円であり」
生産合理化・設備更新について、鋳造用金枠の更新等を実施し、当年度の設備投資総額610百万円という具体的な実績を記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「製造部門においては、当該分野の総需要不振、販売競争激化による市況軟化を踏まえた上で、大幅な操業体制見直し、歩留向上など合理化施策を推進してまいりました。」
操業体制の見直し、歩留向上などの生産合理化施策を継続して推進している。前四半期までに示された施策から新たな到達段階は示されていない。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「製造部門においては、当該分野の総需要不振、販売競争激化による市況軟化を踏まえた上で、大幅な操業体制見直し、歩留向上など合理化施策を推進してまいりました。…投資活動による資金の減少は、５億41百万円…これは主に有形固定資産の取得による支出５億７百万円によるものであります。」
操業体制の大幅な見直し、歩留向上などの合理化施策を推進し、有形固定資産取得に５億７百万円を支出している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループ（当社及び連結子会社）は、生産の合理化及び設備の更新に重点を置き、当連結会計年度においては、キュポラ集塵の更新工事等に関する設備投資を行っております。…当連結会計年度の設備投資の総額は７億88百万円であり」
生産合理化・設備更新について、キュポラ集塵機の更新工事等を実施し、設備投資総額７億88百万円という具体的な実績を記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループ（当社及び連結子会社）は、生産の合理化及び設備の更新に重点を置き、当連結会計年度においては、調質集塵機及び受変電設備２号主変圧器の更新工事等に関する設備投資を行っております。 当連結会計年度の設備投資（有形固定資産受入ベースの数値。金額には消費税等は含まない。）等の総額は６億80百万円であり」
生産合理化・設備更新を設備投資の重点として初めて独立したテーマとして記録する。調質集塵機、受変電設備および第三工場建屋外部改修工事等を実施し、設備投資総額は６億80百万円である。