カーボンニュートラル実現に向けた電気炉建設・キュポラ代替製法
FY2023-Q1に初出。12回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024-Q1。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社はカーボンニュートラルの実現に向け、キュポラ炉の電気炉への全面転換を公表しております。2025年６月に電気炉設備を完成し、７月より稼働を開始、10月には全量電気炉生産を達成いたしました。電気炉への転換効果により、2027年度末には2013年度比50％のGHG排出削減を見込んでおります。今後も電気炉の電力原単位の改善や脱炭素電力の導入検討を通じ、2050年カーボンニュートラルへの道筋を明らかにするよう進めてまいります。」
電気炉設備の2025年6月完成、7月稼働、10月の全量電気炉生産達成を年度報告で確認している。2027年度末の2013年度比50％GHG排出削減と、2050年カーボンニュートラルに向けた電力原単位改善・脱炭素電力導入の方針も示している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、カーボンニュートラルへの対応として、久喜工場に電気炉を導入し2025年７月に生産稼働を開始し、この度10月より100%電気炉化を実現いたしました。2027年度には、当社製品の50%のCO2排出量削減（対2013年度）を目指しております。」
電気炉導入・生産稼働開始を経て、2025年10月から100％電気炉化を実現した。電気炉への転換は具体的な実行段階に進んだ一方、2027年度の製品CO2排出量50％削減目標は継続中である。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「特別損失に電気炉建設のための既設撤去費用等を96百万円計上したこと等により、親会社株主に帰属する中間純損益は、２億60百万円減少し１億28百万円の損失となりました。」
カーボンニュートラルに向けた電気炉導入について、既設設備の撤去費用等を96百万円計上した。キュポラ炉から電気炉への転換は、正式決定後の具体的な設備対応・投資実行段階に進んでいる。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社はカーボンニュートラルへの取り組みとして2022年6月に電気炉建設チームを設置し、国の目指す排出ＣＯ２の削減目標の実現に向けて検討を進め、電気炉を導入し、キュポラ炉からの転換を図ることを2023年８月７日に決定し、公表いたしました。」
電気炉建設チームによる検討から、キュポラ炉から電気炉へ転換する正式決定を経て、2024年度には建設関連工事への投資が進んだ。2025年の電気炉稼働に向けた実行段階にある。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「現在、電気炉の投資を進めるとともに、製造合弁会社の設立に向けてクボタとの協議を進めております。」
電気炉からの正式転換決定後、電気炉投資を実際に進める段階へ移行したと記載している。併せてクボタとの製造合弁会社設立協議も継続している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「昨年来、当社はカーボンニュートラルへの取り組みとして電気炉建設チームを設置し、国の目指す排出CO2の削減目標の実現に向けて検討を進めてまいりましたが、今般、電気炉を導入し、キュポラ炉からの転換を図ることを決定いたしました。 当社は、2023年８月７日開催の取締役会において、電気炉導入について決議いたしました。 ②取得価額見込み額 35億円 ②物件引渡期日 2025年３月31日（予定）」
電気炉建設チームによる検討段階から、電気炉導入とキュポラ炉からの転換を正式決定した段階へ進展した。取得価額見込み額35億円、物件引渡期日2025年３月31日予定という規模と時間軸も示されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「ＥＳＧ経営としての主な取り組みとしては、カーボンニュートラル実現に向け、昨年より電気炉建設チームを立ち上げ、キュポラ代替製法導入検討を急ピッチで進めております。」
カーボンニュートラルに向けた電気炉建設チームによるキュポラ代替製法の導入検討を継続している。建設完了や導入決定などの新たなマイルストーンは示されていない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「ＥＳＧ経営としての主な取り組みとしては、カーボンニュートラル実現に向けた、電気炉建設チームによる、キュポラ代替製法導入検討を急ピッチで進めております。」
カーボンニュートラルに向け、電気炉建設チームによるキュポラ代替製法の導入検討を継続している。建設完了や導入決定などの新たなマイルストーンは示されていない。 - FY2023-Q1初出有価証券報告書
「当社が取り組むＥＳＧ経営としては、カーボンニュートラル実現に向け、電気炉建設チームを立ち上げ、キュポラ代替製法導入検討を急ピッチで進めております。」
カーボンニュートラル実現に向け、電気炉建設チームを立ち上げ、キュポラ代替製法の導入検討を進める取り組みが初めて記載された。