固定資産の減損リスク
FY2016に初出。22回の記載のうち16回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2026。
大平洋金属がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度は、販売価格面では、当社適用価格相場に加えて価格優位性の見られるニッケル銑鉄の価格も一部参考とした価格水準のため収入は一定程度抑えられ、また、調達価格面では、主原料であるニッケル鉱石価格及び原燃料や電力の価格は引き続き高水準で推移しているため、ニッケル事業の収益性が低位で推移し、また、不透明な事業環境を踏まえ、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失265 百万円として特別損失に計上しました。」
ニッケル事業の収益性低迷を背景に、固定資産減損損失は前年度の133百万円から265百万円へ増加した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「「ニッケル事業」において、減損損失を４百万円計上しております。」
前年度の減損損失133百万円から規模は縮小したものの、ニッケル事業で固定資産減損損失4百万円が再び発生した。 - FY2025対処有価証券報告書
「当該減少額を減損損失133百万円として特別損失に計上しました。」
固定資産減損は発生したが、前年度の977百万円から133百万円へ減少した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「ニッケル事業の収益性が低位で推移し、また、不透明な事業環境を踏まえ、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失977百万円として特別損失に計上しました。」
前年度は減損損失がなかったが、ニッケル事業の収益性低迷を背景に固定資産減損損失977百万円を再計上した。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度(自 2022年４月１日 至 2023年３月31日) 該当事項はありません。」
当年度は固定資産の減損損失が計上されず、前年度の317百万円計上から減損の発生がない状態を維持した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「該当事項はありません。」
当第1四半期連結累計期間について、ニッケル事業の固定資産減損損失は該当なしとされ、直前四半期まで計上されていた減損損失は発生していない。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「「ニッケル事業」において、減損損失を317百万円計上しております。」
前年度に減損損失がなかったとされた後、当第3四半期累計期間にニッケル事業で317百万円の減損損失を計上した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「「ニッケル事業」において、減損損失を61百万円計上しております。」
前年度に減損損失がなかったとされた後、当第1四半期にニッケル事業で61百万円の減損損失を計上し、固定資産減損が再発した。 - FY2020対処有価証券報告書
「当連結会計年度(自 2019年４月１日 至 2020年３月31日) 該当事項はありません。」
前年度に90百万円の減損損失を計上していたが、当連結会計年度の減損損失は該当なしとされた。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「「ニッケル事業」及び「その他」において、減損損失をそれぞれ86百万円、４百万円計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間において、90百万円であります。」
当第3四半期連結累計期間に固定資産減損損失90百万円を計上し、減損が継続して発生した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「「ニッケル事業」において、減損損失36百万円を計上しております。」
当第2四半期連結累計期間にニッケル事業で36百万円の減損損失を計上し、固定資産減損が継続して発生した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「「ニッケル事業」において、減損損失４百万円を計上しております。」
当第1四半期累計期間にニッケル事業で4百万円の減損損失を計上し、固定資産減損が継続して発生した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「「ニッケル事業」及び「その他」において、減損損失をそれぞれ112百万円、０百万円計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間において、113百万円であります。」
第3四半期累計期間にニッケル事業等で113百万円の減損損失を計上し、固定資産減損が継続して発生した。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「「ニッケル事業」及び「その他」において、減損損失をそれぞれ54百万円、０百万円計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間において、54百万円であります。」
当第2四半期連結累計期間に減損損失54百万円を計上し、固定資産減損が継続して発生した。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「「ニッケル事業」において、減損損失14百万円を計上しております。」
当第1四半期累計期間にニッケル事業で14百万円の減損損失を計上し、固定資産減損が継続して発生した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当社グループは当連結会計年度において減損損失を計上しておりますが、将来的にも当社グループの固定資産の時価が著しく下落した場合や事業の収益性が悪化した場合には、固定資産減損会計の適用により固定資産について更なる減損損失が発生し、当社グループの業績及び財政状況に影響を与える可能性があります。」
FY2017にも固定資産減損が発生し、減損損失500百万円を計上した。将来の追加減損可能性も継続して記載している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「「ニッケル事業」及び「その他」において、減損損失をそれぞれ164百万円、１百万円計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間において、165百万円であります。」
当第3四半期連結累計期間にニッケル事業等で165百万円の減損損失を計上し、固定資産減損が継続して発生した。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「「ニッケル事業」において、減損損失70百万円を計上しております。」
ニッケル事業で減損損失70百万円を計上し、固定資産減損が継続して発生した。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「「ニッケル事業」において、減損損失49百万円を計上しております。」
第1四半期にニッケル事業で49百万円の減損損失を追加計上し、固定資産減損リスクが継続して発生した。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「当社グループは平成28年３月期において減損損失を計上しておりますが、将来的にも当社グループの固定資産の時価が著しく下落した場合や事業の収益性が悪化した場合には、固定資産減損会計の適用により固定資産について更なる減損損失が発生し、当社グループの業績及び財政状況に影響を与える可能性があります。」
平成28年3月期にニッケル事業を中心として減損損失26,038百万円を計上し、同時に将来の追加減損可能性も記載している。