収益に結びつくオンリーワン技術・商品の開発
FY2016に初出。35回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載は2026-10-01。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに51社。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、磁石開発分野においては、当社ボンド磁石「マグファイン®」の高い成形自由度と優れた磁石特性を活かし、過酷な環境下でも安定した性能を発揮する耐候性ボンド磁石や、高い形状追従性を有する薄型フィルム状磁石を開発し、顧客へのサンプル供給を開始しております。」
研究開発方針を継続するなか、耐候性ボンド磁石と薄型フィルム状磁石を開発し、顧客へのサンプル供給を開始した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動に関する支出は、5,522百万円、研究開発人員は約270名であります。」
研究開発活動への支出は5,522百万円となった。前年の5,203百万円から増加した一方、研究開発人員は約270名と記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発活動に関する支出は、2,689百万円(無形資産に計上された開発資産を含む)であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に関する支出2,689百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動に関する支出は、5,203百万円、研究開発人員は約300名であります。」
研究開発支出5,203百万円、研究開発人員約300名を記載した。電動アクスル用素材・プロセス共創研究所、環境対応鋼材、鍛造DXなど複数の具体的な開発を進めている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発活動に関する支出は、3,736百万円(無形資産に計上された開発資産を含む)であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に関する支出3,736百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。収益に結びつく技術・商品の開発方針を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発活動に関する支出は、2,503百万円(無形資産に計上された開発資産を含む)であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に関する支出2,503百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発活動に関する支出は、1,201百万円(無形資産に計上された開発資産を含む)であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に関する支出1,201百万円を計上し、研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発活動に関する支出は、3,511百万円(無形資産に計上された開発資産を含む)であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に関する支出3,511百万円を計上した。研究開発活動の状況には重要な変更がないとしており、収益に結びつく技術・商品の開発方針を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発活動に関する支出は、2,274百万円(無形資産に計上された開発資産を含む)であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に関する支出2,274百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発活動に関する支出は、1,098百万円(無形資産に計上された開発資産を含む)であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
収益に結びつく技術・商品の開発方針を継続し、当四半期の研究開発支出1,098百万円を計上した。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発活動に関する支出は、4,343百万円、研究開発人員は約280名であります。」
研究開発支出4,343百万円、研究開発人員約280名を記載し、前年度の研究開発費3,758百万円・人員約250名から規模が拡大している。電動化材料、鍛鋼一貫、DX、水素関連等の成果も記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,159百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費3,159百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,087百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第2四半期連結累計期間の研究開発費2,087百万円を記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,049百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第１四半期連結累計期間の研究開発費1,049百万円を記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は、4,054百万円、研究開発人員は約250名であります。」
研究開発費は前年度の3,758百万円から4,054百万円へ増加した。電動化部品向け高強度材料、鍛鋼一貫開発、機械加工領域、磁気マーカ、蓄熱システムなど、収益化・社会実装を意識した複数の開発成果を記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,054百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第3四半期連結累計期間の研究開発費3,054百万円を記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,997百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとしつつ、当第２四半期連結累計期間の研究開発費1,997百万円を記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,041百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとしつつ、当第１四半期連結累計期間の研究開発費1,041百万円を記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「開発テーマの事業化スピードの加速、カンパニーとの一層の連携強化を狙いとし、2020年１月に組織改定を実施し、旧モノづくり・未来創生本部から、技術統括部（旧 技術企画部）、未来創生開発部、部品開発部、材料試験技術部（旧 分析・試験室）を分離し、新しく「開発本部」を立ち上げました。」
研究開発テーマの事業化加速を目的に、2020年1月に開発本部を新設した。研究開発費は3,758百万円、研究開発人員は約240名であり、鍛造用サーボプレス、CAE、IoT、品質ロス低減などの成果も記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,120百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を3,120百万円と記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,880百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとしつつ、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を1,880百万円と記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、974百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第１四半期連結累計期間の研究開発費974百万円を記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,159百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
収益に結びつくオンリーワン技術・商品の開発方針を継続し、当第３四半期連結累計期間の研究開発費を3,159百万円と記載している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,038百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとしつつ、当第１四半期の研究開発費1,038百万円を記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は、 3,777百万円、研究開発人員は約250名であります。」
研究開発費3,777百万円、研究開発人員約250名を計上した。最新精整ラインの稼動開始、高強度クランク用鋼・省Mo型高強度ギヤ用鋼の開発、SX105スーパーの平成30年夏販売に向けた生産準備など、複数の具体的成果・進展を記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,274百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を3,274百万円と記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,148百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第２四半期連結累計期間の研究開発費2,148百万円を記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,056百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の方針に重要な変更はないとし、当第１四半期の研究開発費1,056百万円を記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は、 3,304百万円、研究開発人員は約250名であります。」
オンリーワン技術・商品の開発方針を継続し、研究開発費3,304百万円、研究開発人員約250名を記載している。さらに、トラック用高強度板ばね用鋼の実用化、モリブデン低減歯車用鋼のレパートリー拡充、Dyフリーボンド磁石の充電式チェンソー用モータ採用、次世代磁石開発の第一フェーズ終了など、名指しできる成果を示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,938百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとしつつ、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を2,938百万円と記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,903百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1,903百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、931百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費を931百万円と記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、産業の発展と社会貢献を通じて収益に結びつくオンリーワン技術の開発をめざして、自動車向け特殊鋼の開発、ステンレス鋼の開発、特殊鋼を素材とする自動車部品用鍛造品の開発、さらには電磁品の開発等を中心に積極的な研究開発活動を行っております。」
特殊鋼、ステンレス鋼、鍛造品、電磁品を対象に、収益化を意識した研究開発を行う方針を示している。