財務体質を踏まえた安定配当と7期ぶりの復配
FY2016に初出。35回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-10-30。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。16社中3社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに2社。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「高機能材部門売上高比率（単体）60％／ＥＢＩＴＤＡ300億円／ＲＯＥ10.0％／配当性向35％以上／ＤＯＥ2.8％以上」
安定配当と総還元性向35％の方針を維持しつつ、DOE2.8％以上を配当金額の下限として新たに導入した。2026年3月期の年間配当は220円、配当性向は46.9％となる予定である。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「2025年６月26日 定時株主総会 普通株式 1,691 120.0 2025年３月31日 2025年６月27日 利益剰余金 (注) １株当たり配当額には創立100周年記念配当20円が含まれております。 第144期（2025年４月１日から2026年３月31日まで）中間配当について、2025年10月31日開催の取締役会において、2025年９月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。 ① 配当金の総額 1,525百万円 ② １株当たりの金額 110円00銭」
前年度の期末配当予定であった1株当たり120円が実施され、そのうち20円は創立100周年記念配当だった。さらに当中間期の中間配当は1株当たり110円と決議された。 - FY2025前進有価証券報告書
「当事業年度の期末配当金につきましては、上記の基本方針と業績の状況を踏まえ、１株当たり120円(普通配当100円、創立100周年記念配当20円)とする予定であります。これにより、当事業年度の配当性向は30.9％となる予定です。」
年間配当は中間100円と期末予定120円の合計220円となり、前年度の年間200円から増加した。期末配当には創立100周年記念配当20円が含まれ、配当性向は30.9％となる予定である。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「第143期（2024年４月１日から2025年３月31日まで）中間配当について、2024年10月31日開催の取締役会において、2024年９月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。① 配当金の総額 1,409百万円 ② １株当たりの金額 100円00銭」
当中間期の中間配当は1株当たり100円で、前中間期と同額となった。安定的・継続的な配当方針に重要な変更は記載されていない。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「「中期経営計画2023」の目標数値…総還元性向（連結）35％…価値向上の為に戦略設備投資を積極的に行うことで「稼ぐ力」を高めるとともに、株主還元として安定的かつ継続的な配当を実施し、必要に応じて自己株式の取得を機動的に行うなど、総還元性向35%を目指します。」
総還元性向の目標が従来の25％程度から35％へ引き上げられた。当年度は1株当たり年間200円を配当し、自己株式取得を含む総還元性向は28.5％と記載された。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「2023年10月31日 取締役会 普通株式 1,447 100.0 2023年９月30日 2023年12月１日 利益剰余金」
第142期中間配当について、1株当たり100円、総額1,447百万円の支払いが実施された。前期中間配当の1株当たり70円から増加している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「第142期（2023年４月１日から2024年３月31日まで）中間配当について、2023年10月31日開催の取締役会において、2023年９月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。①配当金の総額 1,447百万円 ②１株当たりの金額 100円00銭 ③支払請求権の効力発生日及び支払開始日 2023年12月１日。」
第142期中間配当として1株当たり100円を決議した。前期中間配当の1株当たり70円から増加している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「2023年６月28日 定時株主総会 普通株式 1,944 130.0 2023年３月31日 2023年６月29日 利益剰余金」
2023年3月期の期末配当として、1株当たり130円、総額1,944百万円の配当を実施した。前年度の期末配当1株当たり80円から増加している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「2022年10月31日取締役会／普通株式／1,047／70.0／2022年９月30日／2022年12月１日／利益剰余金」
第141期中間配当について、1株当たり70円、総額1,047百万円の支払いが実施された。前期中間配当の1株当たり40円から増加しており、安定的・継続的な配当方針のもとで還元水準が拡大した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「第141期（2022年４月１日から2023年３月31日まで）中間配当について、2022年10月31日開催の取締役会において、2022年９月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。①配当金の総額 1,047百万円 ②１株当たりの金額 70円00銭 ③支払請求権の効力発生日及び支払開始日 2022年12月１日」
第141期中間配当として1株当たり70円を決議し、前期中間配当の40円から増加した。安定配当方針のもとでの還元水準の拡大が示されている。 - FY2022前進有価証券報告書
「当事業年度の期末配当金につきましては、…１株当たり80円としております。この結果、当事業年度の配当性向は27.0％となりました。」
中間40円・期末80円、年間120円の配当を実施し、個別配当性向は27.0％となった。総還元性向は自己株式取得を含め24.9％となり、目標25％程度並みと評価された。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「2021年10月29日取締役会 普通株式 604 40.0 2021年９月30日 2021年12月１日 利益剰余金」
第140期中間配当について、1株当たり40円、総額604百万円の支払いが実施された。安定的・継続的な配当方針のもと、前期中間配当の1株当たり15円から増加している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「第140期（2021年４月１日から2022年３月31日まで）中間配当について、2021年10月29日開催の取締役会において、2021年９月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。①配当金の総額 604百万円 ②１株当たりの金額 40円00銭 ③支払請求権の効力発生日及び支払開始日 2021年12月１日」
第140期中間配当として1株当たり40円、総額604百万円を決議した。前期中間配当の1株当たり15円から増加している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「2021年６月25日 定時株主総会 普通株式 456 30.0 2021年３月31日 2021年６月28日 利益剰余金」
2021年3月期の期末配当として1株当たり30円、総額456百万円を実施した。前年の期末配当と同額であり、安定配当方針の変更は記載されていない。 - FY2021前進有価証券報告書
「当事業年度の期末配当金につきましては、上記の基本方針と業績の状況を踏まえ、１株当たり30円としております。この結果、当事業年度の配当性向は20.3％となりました。」
中間15円・期末30円の年間45円配当を実施し、個別配当性向は20.3％となった。自己株式取得を加味した総還元性向は24.8％で、中期計画の25％程度に近い水準となった。 - FY2021-Q3引き上げ有価証券報告書
「※戦略設備投資を積極的に行いつつ、安定的かつ継続的な配当を実施し、必要に応じて自己株式の取得を機動的に行うことにより、総還元性向を25％程度に高めます。」
安定的・継続的な配当に加え、必要に応じた自己株式取得を組み合わせ、総還元性向を25％程度に高める方針が示された。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「2020年６月25日 定時株主総会 普通株式 455 30.0 2020年３月31日 2020年６月26日 利益剰余金」
2020年3月期の期末配当として、1株当たり30円、総額455百万円の配当を実施した。株式併合後換算で年間60円相当とする安定配当の継続であり、配当方針の変更は記載されていない。 - FY2020年間配当60円相当を継続・配当性向目標は未達有価証券報告書
「当事業年度の期末配当金につきましては、上記基本方針と業績の状況を踏まえ、１株当たり30円としております。2019年10月１日を効力発生日として、普通株式10株につき１株の割合で株式併合を実施しておりますので、株式併合後に換算しますと、中間配当30円と期末配当30円を合わせて、年間配当金60円に相当いたします。この結果、当事業年度の配当性向は20.5％となりました。」
株式併合後換算で年間60円相当の配当を実施し、個別の配当性向は20.5％となった。一方、会社は中期計画の配当性向目標については若干未達と評価している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「2019年10月31日開催の取締役会／普通株式／456／3.0／2019年９月30日／2019年12月２日／利益剰余金」
2019年9月30日を基準日とする中間配当について、1株当たり3円、総額456百万円の支払いが2019年12月2日に行われたことが記載されている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「2019年10月31日開催の取締役会において、2019年９月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。① 配当金の総額456百万円 ② １株当たりの金額3円00銭」
2019年9月30日を基準日とする中間配当について、総額456百万円、1株当たり3円の実施が決議された。金額は2019年10月1日の株式併合前の表示である。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「2019年６月26日 定時株主総会 普通株式 464 3.0 2019年３月31日 2019年６月27日 利益剰余金」
2019年3月期の配当として、1株当たり3円、総額464百万円を支払ったことが記載されている。 - FY2019配当額増加・配当性向目標未達有価証券報告書
「当事業年度の剰余金の配当につきましては、上記の基本方針と業績の状況を踏まえ、１株当たり６円（うち中間配当３円）としております。この結果、当事業年度の配当性向は18.2％となりました。」
1株当たり配当額は6円となり、3期連続の安定配当が続いた。一方、中期経営計画の配当性向目標20％以上に対し、当年度の配当性向は18.2％、連結ベースでは12.1％だった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「第137期（2018年４月１日から2019年３月31日まで）中間配当について、2018年10月30日開催の取締役会において、2018年９月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。①配当金の総額 464百万円 ②１株当たりの金額 3円00銭」
2018年9月30日を基準日とする中間配当について、総額464百万円、1株当たり3円の実施が決議され、2018年12月3日に支払われた。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「2018年６月27日 定時株主総会 普通株式 619 4.0 2018年３月31日 2018年６月28日 利益剰余金」
当第2四半期連結累計期間に、1株当たり4円、総額619百万円の配当を実施したことが記載されている。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社は、2017年５月に当社川崎製造所熱延工場にて発生した火災の影響を受けながらも、最終的な当期（2018年３月期）の売上高及び親会社株主に帰属する当期純利益は前期対比で増収増益となったことから、１株当たり４円の配当を実施することを決定しました。この結果、当事業年度の配当性向は22.5％となりました。／2019年３月期（次期）の配当予想額につきましては、…１株当たり６円（中間配当及び期末配当各３円ずつ）の配当を予想しております。」
1株当たり配当額は前期の2.5円から4円へ増加し、次期配当予想は6円とされた。配当性向は22.5％となった。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「配当金支払額 （決議） 平成29年６月28日 定時株主総会 普通株式 387 2.5 平成29年３月31日 平成29年６月29日 利益剰余金」
平成29年6月28日の定時株主総会決議に基づき、1株当たり2.5円、総額387百万円の配当を実施したことが記載されている。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社は、事業基盤の整備に必要な投資や業績見通しなどを考慮しつつ、さらなる財務体質の強化も図りながら、安定的に配当を実施することを基本方針としております。／当社は「取締役会の決議により、毎年９月30日を基準日として、中間配当を行うことができる。」旨を定款に定めております。／一株２円50銭の配当を実施することを決定しました。この結果、当事業年度の配当性向は26.3％となりました。」
7期ぶりの復配時の1株1.5円から当期は1株2.5円へ増配され、配当性向は26.3％となった。中期経営計画では配当性向20％以上も目標とされた。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「安定した経常黒字確保と復配を実現するとともに」
中期経営計画の目標として復配が引き続き記載されている。今回の filing では新たな配当実施や配当方針の変更は記載されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「配当金支払額」
平成28年6月28日の定時株主総会決議に基づく普通株式の配当について、総額232百万円、1株当たり1.5円の支払いが記載されている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「配当金支払額」
平成28年6月28日開催の定時株主総会決議に基づき、普通株式について総額232百万円、1株当たり1.5円の配当を平成28年6月29日に支払ったことが記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、事業基盤の整備に必要な投資や業績見通しなどを考慮しつつ、さらなる財務体質の強化も図りながら、安定的に配当を実施することを基本方針としております。」
平成22年3月期から6期無配が続いた後、創立90周年の節目に7期ぶりの復配として1株1円50銭を実施し、当期配当性向は27.5％となった。