3年間で約140億円の設備投資
FY2016に初出。21回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
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- FY2026引き上げ有価証券報告書
「３ヶ年累計で382億円（意思決定ベース）の設備投資を計画しております。」
中期経営計画2023の310億円から、中期経営計画2026－2028では3年間の設備投資計画が382億円へ拡大された。内訳は戦略投資158億円、基盤強化31億円、更新投資117億円、グループ会社投資76億円である。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における投資活動によるキャッシュ・フローは、主として有形及び無形固定資産の取得による支出等により、4,985百万円の支出（前年同期比2,061百万円の支出減少）となりました。」
有形・無形固定資産の取得を含む投資支出は継続したが、投資活動による支出は前年同期から20億61百万円減少した。新たな設備完成等の具体的マイルストーンは記載されていない。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、戦略設備投資の一環である川崎製造所薄板工場への新冷間圧延機設置を完了し、2024年12月より稼働いたしました。…その結果、当連結会計年度の設備投資額の実績は、14,302百万円となりました。」
戦略設備投資として川崎製造所薄板工場の新冷間圧延機の設置を完了し、2024年12月に稼働を開始した。年度設備投資実績は143億02百万円となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「（投資活動によるキャッシュ・フロー）当中間連結会計期間における投資活動によるキャッシュ・フローは、主として有形及び無形固定資産の取得による支出等により、7,046百万円の支出（前年同期比4,472百万円の支出増加）となりました。」
設備投資を含む有形・無形固定資産の取得支出は70億46百万円となり、前年同期から44億72百万円増加した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「＜設備投資金額（３か年合計）＞…戦略投資115億円、コーポレート基盤強化55億円、更新投資90億円、グループ会社50億円、合計310億円（検収ベース344億円）」
設備投資計画が中期経営計画2023の区分に再整理され、決裁ベース310億円、検収ベース344億円となった。川崎製造所薄板工場の冷間圧延機の新設・改造等を進め、当年度の実績は83億01百万円だった。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、川崎製造所薄板工場への冷間圧延設備増強投資を決定いたしました。…また、高効率電気炉設備は、2022年１月に操業を開始しております。その結果、当連結会計年度の設備投資額の実績は、12,636百万円となりました。」
中期設備投資計画のもと、冷間圧延設備の増強を決定し、高効率電気炉を稼働させた。年度設備投資実績は126億36百万円となった。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「設備投資金額（３カ年合計）：356億円（内訳：戦略投資159億円、合理化・維持更新投資151億円、グループ会社46億円）」
中期経営計画2020の3カ年設備投資計画として356億円が示された。従来の中期経営計画2017の280億円計画から総額が拡大している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当事業年度は、その一環として川崎製造所製鋼工場に高効率電気炉設備の導入を決定いたしました（総投資額134億円、2022年１月稼働）。／その結果、当連結会計年度の設備投資額の実績は、5,028百万円となりました。」
戦略設備投資計画のもと、高効率電気炉への総投資額134億円、2022年1月稼働の計画が示され、当年度の設備投資実績は50億28百万円となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「製造プロセス革新と川崎製造所リフレッシュの実現に向けて、戦略的設備投資を実行いたします。その他の投資を含めた今後３年間の投資規模としては、本中期経営計画期間中の減価償却費の２倍以上に相当する280億円を計画しております。」
今後3年間で280億円、総額280億円とする設備投資計画が変更なく再掲されている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当社は、2019年９月25日開催の取締役会において川崎製造所（神奈川県川崎市）への戦略投資の一環として、高効率電気炉設備の導入を決定いたしました。／70ｔ交流電気炉、並びに付帯設備の新設、建屋拡張（大型クレーン新設）／約130億円／2022年１月予定」
280億円の中期設備投資計画のもと、川崎製造所への約130億円の高効率電気炉設備投資が取締役会で決定され、2022年1月の稼働開始が予定された。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「製造プロセス革新と川崎製造所リフレッシュの実現に向けて、戦略的設備投資を実行いたします。その他の投資を含めた今後３年間の投資規模としては、本中期経営計画期間中の減価償却費の２倍以上に相当する280億円を計画しております。 [設備投資計画の内訳]； 戦略的設備投資150億円、事業基盤強化95億円、関係会社関連35億円」
中期経営計画期間中の3年間で280億円、内訳として戦略的設備投資150億円等とする計画が再掲されている。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、その第一段として当社川崎製造所の試験・研究部門施設の一部と従業員の福利厚生施設を集約した『複合棟』を完成いたしました。／その結果、当連結会計年度の設備投資額の実績は、4,854百万円となりました。」
280億円の中期設備投資計画のもと、川崎製造所の複合棟が完成し、当年度の設備投資実績は4,854百万円となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「製造プロセス革新と川崎製造所リフレッシュの実現に向けて、戦略的設備投資を実行いたします。その他の投資を含めた今後３年間の投資規模としては、本中期経営計画期間中の減価償却費の２倍以上に相当する280億円を計画しております。」
今後3年間で280億円、減価償却費の2倍以上とする設備投資計画が再掲されている。新たな実績や計画額の変更は記載されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「その他の投資を含めた今後３年間の投資規模としては、本中期経営計画期間中の減価償却費の２倍以上に相当する280億円を計画しております。／［設備投資計画の内訳］；戦略的設備投資150億円、事業基盤強化95億円、関係会社関連35億円」
今後3年間で280億円、内訳として戦略的設備投資150億円等とする設備投資計画が再掲されている。 - FY2018前進有価証券報告書
「本年度は、冷延能力増強や大江山事業強化のための投資、環境・省エネルギー関連投資および火災事故を踏まえたリスク対応のための投資を実施いたしました。その結果、当連結会計年度の実績は、58億12百万円となりました。／その他の投資を含めた投資規模としては、本中期経営計画期間中の減価償却費の２倍以上に相当する280億円を計画しております。」
280億円の設備投資計画のもと、冷延能力増強、大江山事業強化、環境・省エネルギー、火災対応への投資を実施し、当年度実績は58億12百万円となった。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「製造プロセス革新と川崎製造所リフレッシュの実現に向けて、戦略的設備投資を実行いたします。その他の投資を含めた今後３年間の投資規模としては、本中期経営計画期間中の減価償却費の２倍以上に相当する280億円を計画しております。 [設備投資計画の内訳]； 戦略的設備投資150億円、事業基盤強化95億円、関係会社関連35億円」
今後3年間で280億円、内訳として戦略的設備投資150億円等とする設備投資計画が再掲されている。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「製造プロセス革新と川崎製造所リフレッシュの実現に向けて、戦略的設備投資を実行いたします。その他の投資を含めた今後３年間の投資規模としては、本中期経営計画期間中の減価償却費の２倍以上に相当する280億円を計画しております。」
従来の3年間約140億円から、中期経営計画2017では今後3年間280億円へ設備投資計画が拡大された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「③ 設備投資内容 平成26年度（2014年度）からの３年間で約140億円の設備投資を計画」
3年間で約140億円の設備投資計画が再掲されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「③ 設備投資内容 平成26年度（2014年度）からの３年間で約140億円の設備投資を計画」
3年間で約140億円の設備投資計画が再掲されている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「設備投資内容 平成26年度（2014年度）からの３年間で約140億円の設備投資を計画」
3年間で約140億円の設備投資計画と内訳が再掲されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成26年度（2014年度）からの３年間で約140億円の設備投資を計画」
内訳は競争力強化関連30億円、事業基盤強化85億円、関係会社関連25億円。FY2016の実績投資額は40億4百万円で、維持更新を中心とした投資と説明している。