企業基盤の強化
FY2017-Q1に初出。13回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
大同特殊鋼がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より2年早い。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに28社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2026年２月には日本高周波鋼業株式会社の株式を取得し、完全子会社化をしております。新たに当社グループに加わった日本高周波鋼業株式会社との生産効率向上などのシナジーを最大限に発揮するため、同社の主力工場である富山製造所も含めた最適生産アロケーションを志向してまいります。」
経営基盤の強靭化について、日本高周波鋼業の完全子会社化を完了し、富山製造所を含む生産アロケーション最適化を進める段階に進んだ。 - FY2025再定義有価証券報告書
「これらに対応するため、運転資金、CCC（キャッシュ・コンバージョン・サイクル）管理強化やROICによる投資判断を導入するなど、財務基盤の強靭化にも取り組んでまいります。」
経営基盤の強靭化について、従来の生産・コスト面の施策に加え、CCC管理強化とROICによる投資判断を含む財務基盤の管理へ具体化している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「知多工場一貫プロセスの能率向上、渋川工場の高合金溶解能力増強、星崎・知多第２工場の高機能素材製造能力拡充を進めるなか、ヒト・モノ・カネの経営資源の最適配分を行うことで、新しいポートフォリオに即した効率的で強靭な生産プロセスを整備していきます。」
事業基盤強化が、工場ごとの能力増強・能率向上、経営資源の最適配分、品質・人的資本・財務基盤の強化を含む「経営基盤の強靭化」として再整理されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「生産サイドでは堅調なステンレス鋼需要を捕捉するため、2020年中期経営計画に実行した戦略投資の補完として知多工場の製鋼部門を中心に生産上方弾力性改善投資を実行いたします。また長期的な内燃機関向け特殊鋼の需要減少への対応として主力工場間の生産集約、生産性向上投資、歩留向上等の損益分岐点引き下げに寄与する諸施策を今中期より実行し、生産効率向上およびコスト削減を進めてまいります。」
事業体質の強靭化として、生産上方弾力性改善、生産集約、生産性・歩留向上、損益分岐点引き下げを引き続き掲げている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは、受注回復に伴い営業収入を拡大させるとともに、棚卸資産の増加抑制、固定費を中心としたコスト圧縮を推し進め、安定的なキャッシュ・フローを創出するよう事業活動を続けてまいります。」
棚卸資産の増加抑制と固定費中心のコスト圧縮を通じ、安定的なキャッシュ・フローを創出する方針を再確認している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「②事業体質の強靭化 ： 外部環境変化への耐性強化」
事業基盤の強化が、外部環境変化への耐性を高める事業体質の強靭化として整理されている。 - FY2021-Q2引き上げ有価証券報告書
「当社グループでは、受注の回復が見られるものの依然厳しい経営環境が継続するものと見込んでおり、固定費を中心とした徹底的なコスト圧縮策を推し進め、安定的なキャッシュ・フローを創出するよう事業活動を続けてまいります。」
企業基盤強化・コスト削減の方針について、受注回復後も厳しい環境が続くとの認識のもと、固定費を中心とする「徹底的なコスト圧縮策」と安定的なキャッシュ・フロー創出を明示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「なお、設備投資については、特殊鋼鋼材等既存事業の収益基盤強化および成長分野、新規事業への戦略投資を厳選して実施しております。」
既存事業の収益基盤強化と成長分野・新規事業への戦略投資を厳選する方針を再掲している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「当社は、上記①の基本方針の実現に資する特別な取り組みとして、ポートフォリオ改革（構造材料から機能材料へ）、事業基盤の強化（損益分岐点改善、経営体質強化）、事業の再構築を実施しております。」
企業基盤の強化を、損益分岐点改善および経営体質強化として具体化している。 - FY2018前進有価証券報告書
「事業全体の基盤である鋼材事業に関しては、諸資材価格の高騰に伴う販売価格の是正に対してお客様のご理解をいただけるよう努力していくとともに、徹底したコストダウンを行い、再生産可能な適正マージンを確保することを目指します。また、既存設備の能率向上、一貫歩留の向上、物流の整流化を進め、生産スループットの最大化を目指してまいります。」
企業基盤の強化について、販売価格是正、コストダウン、設備能率・歩留まり向上、物流整流化という具体的な施策が新たに示されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、上記①の当社の財務および事業の方針の決定を支配する者の在り方に関する基本方針(以下「基本方針」といいます。)の実現に資する特別な取組みとして、お客様との共創、成長領域への注力、ＱＣＤ競争力の強化および企業基盤の強化を実施しております。」
企業基盤の強化を基本方針の実現に資する取組みとして継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、上記①の当社の財務および事業の方針の決定を支配する者の在り方に関する基本方針(以下「基本方針」といいます。)の実現に資する特別な取組みとして、お客様との共創、成長領域への注力、ＱＣＤ競争力の強化および企業基盤の強化を実地しております。」
企業基盤の強化を基本方針の実現に資する取組みとして継続している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当社は、上記①の当社の財務および事業の方針の決定を支配する者の在り方に関する基本方針(以下「基本方針」といいます。)の実現に資する特別な取組みとして、お客様との共創、成長領域への注力、ＱＣＤ競争力の強化および企業基盤の強化を実施しております。」
企業基盤の強化を、基本方針の実現に資する特別な取組みとして明示している。