第1四半期の利益先行を第2四半期でも維持できるか

2026年4月から6月までの第1四半期は、売上収益が1,635億30百万円で前年同期比14.9％増、営業利益が131億12百万円で同51.4％増となった。税引前利益は142億79百万円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は90億61百万円で、それぞれ前年同期比46.9％増、41.2％増だった。売上の伸びよりも利益の伸びが大きく、四半期営業利益率は約8.0％と、前年同期の約6.1％から上昇している。

通期予想に対する進捗率は、売上収益が1,635億30百万円÷6,300億円で約26.0％、営業利益が131億12百万円÷400億円で約32.8％となった。税引前利益は通期予想420億円に対して約34.0％、親会社の所有者に帰属する当期利益は通期予想275億円に対して約33.0％である。単純に上期で通期の50％を稼ぐとすれば、上期累計の基準は売上収益3,150億円、営業利益200億円となり、営業利益では第1四半期後に約68.9億円を第2四半期単独で積み上げる計算になる。

ただし、会社は第1四半期時点で、上期のセグメント別計画や、通期予想達成に必要な残り期間の売上収益・営業利益の具体的な金額を開示していない。したがって、200億円という水準は季節性を考慮しない機械的な確認基準であり、これを会社計画そのものとみなすことはできない。次回は、鋼材販売数量、半導体関連、産業機械関連の受注が第2四半期にも継続したかを、上期累計の利益率と合わせて確認する必要がある。

第1四半期の会社説明では、5月15日公表値に対して鋼材数量の上振れにより利益水準が想定を上回ったと説明されている一方、決算短信では通期業績予想の修正はなかった。次回決算では、利益進捗が30％台前半からさらに上昇していても、通期予想を引き上げるのか、原燃料市況や固定費増加を理由に据え置くのかが重要なシグナルになる。