成長領域への注力
FY2017-Q1に初出。16回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-10-29。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに36社。
- FY2026前進有価証券報告書
「情報・通信分野で成長が期待される半導体関連については高耐食材料開発を進めるとともに、グローバルにサプライチェーンを強化していきます。2024年度には、知多第２工場に特殊溶解設備の真空アーク再溶解炉の２基導入を行っており、今後期待される需要拡大に向けて対応を進めてまいります。…また、主機、補機、センサー用磁石については、重希土類フリー磁石など特長ある製品の需要増加に対応するため、2026年４月に電動車駆動モータ用磁石製造ラインを新たに設置しました。」
成長市場向けのポートフォリオ変革について、半導体関連の高耐食材料・サプライチェーン強化、真空アーク再溶解炉2基の導入、2026年4月の電動車駆動モータ用磁石製造ライン設置など、具体的な設備・製品対応が追加された。 - 2026-05-15前進M&A・子会社異動
「対象者の強みである軟磁性材料において、自動車電動化に向けた市場エリアの拡大及び新規用途拡大を推進するとともに、対象者が取り組み中の非鉛快削鋼（注 10）の共同開発及びチョークコア（注 11）等の部材化に関連して、公開買付者が新規参入を目指すナノ結晶箔体（注 12）事業への対象者の参画も想定しております。」
成長領域への注力について、東北特殊鋼の軟磁性材料や非自動車向け製品を含む共同開発・用途拡大の具体的な計画が示されている。 - FY2025前進有価証券報告書
「情報・通信分野で成長が期待される半導体関連については高耐食材料開発を進めるとともに、グローバルにサプライチェーンを強化していきます。2024年度には中長期的な市場拡大に対応していくために、知多第２工場に特殊溶解設備の真空アーク再溶解炉の導入を行いました。」
成長市場向けの事業ポートフォリオ変革について、半導体関連の高耐食材料開発・グローバルサプライチェーン強化に加え、2024年度に知多第2工場へ真空アーク再溶解炉を導入した具体的な進展を記載している。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「これらの取り組みにより、成長市場製品の売上高比率は2026年度で15％、2030年度で25％以上を目指します。」
成長領域がCASE・半導体・クリーンエネルギーに加え航空宇宙・医療へ広がり、成長市場製品の売上高比率について2026年度15％、2030年度25％以上という数値目標が設定されている。 - FY2022前進有価証券報告書
「ＣＡＳＥ関連においては、高周速対応減速機用歯車など特殊鋼鋼材については、これまでの高品質歯車用鋼の製造技術に関する知見に加え、特殊表面処理技術を組み合わせることによりさらに信頼性の高いソリューションを提供してまいります。また、主機・補機・センサ用磁石については、中津川先進磁性材料開発センターの最大活用により主機モータ用特殊配向磁石に加え、特徴あるセンサ用および補機用ボンド磁石で新たな需要を捕捉してまいります。」
成長領域への注力について、CASE向け歯車用鋼・磁石、半導体関連製品、水素関連鋼材・バーナーなどの具体的な製品・技術開発手段を示している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「①成長分野のビジネス拡大 ： ＣＡＳＥ(自動車)、半導体関連製品、グリーンエネルギー分野等の次期重点成長商品に注力」
成長領域への注力について、CASE、半導体関連製品、グリーンエネルギー分野などの次期重点成長商品が明示されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、特殊鋼鋼材等既存事業への合理化投資および成長分野への戦略投資を積極的に実施していく予定です。」
成長分野への戦略投資を積極的に実施する方針を再掲している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「当社は、上記①の基本方針の実現に資する特別な取り組みとして、ポートフォリオ改革（構造材料から機能材料へ）、事業基盤の強化（損益分岐点改善、経営体質強化）、事業の再構築を実施しております。」
成長領域への注力が、構造材料から機能材料へのポートフォリオ改革として明示され、事業基盤強化・事業再構築と一体の取組みとして整理されている。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「成長機会の多い機能材料・磁性材料セグメントへ積極投資を実施し、売上高トップセグメント化を目指します。全社的製品ポートフォリオを改革し、利益の最大化を目指してまいります。」
成長領域への注力が、機能材料・磁性材料への積極投資、売上高トップセグメント化、全社的ポートフォリオ改革という、より具体的で野心的な目標に拡張されている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは、「２０１７中期経営計画」において、ＱＣＤ（品質、コスト、納期対応力）競争力の強化や成長領域への注力を掲げ、渋川工場における世界最大級の大型真空誘導炉導入や知多工場における再溶解炉設置等の戦略的な設備投資を実施してまいりました。」
成長領域への注力について、具体的な戦略的設備投資を実施したことを記載しており、施策の具体化が進んでいる。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、中期経営計画で目標とした海外売上高の拡大に向けての施策を着実に実施し、お客様との共創、成長領域への注力、ＱＣＤ（品質、コスト、納期対応力）競争力の強化を進めてまいります。」
成長領域への注力を継続する方針を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、中期経営計画で目標とした海外売上高の拡大に向けての施策を着実に実施し、お客様との共創、成長領域への注力、ＱＣＤ（品質、コスト、納期対応力）競争力の強化を進めてまいります。」
成長領域への注力を継続する方針を再掲している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当社は、上記①の当社の財務および事業の方針の決定を支配する者の在り方に関する基本方針(以下「基本方針」といいます。)の実現に資する特別な取組みとして、お客様との共創、成長領域への注力、ＱＣＤ競争力の強化および企業基盤の強化を実施しております。」
成長領域に経営資源を注力する施策を、企業価値向上に資する取組みとして位置付けている。