省エネ・省力化投資によるコスト競争力の強化
FY2016に初出。19回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに59社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、前期の溶鋼漏れ事故から稼働再開した新電気炉の安定操業と生産性の改善、積極的な営業活動による受注の取り戻しに努めたものの、市況の悪化により販売価格が下落した影響で、利益は大きく減少しました。」
新電気炉の安定操業・生産性改善と営業活動を継続している一方、市況悪化による販売価格下落が利益を圧迫したと記載している。 - 2026-05-12前進決算
「新電気炉の性能を発揮した効率的な操業とコストダウンの実現」
新電気炉を活用した効率的操業とコストダウンを次期の具体的な取組みとして示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「また、販売価格の下落が鉄スクラップ価格の下落を上回ったことによりメタルスプレッドは縮小し、製造コストの増加も収益を圧迫しました。」
製造コストの増加がメタルスプレッド縮小とともに収益を圧迫しており、従来のコスト競争力強化課題が続いている。 - FY2025大幅減産に伴う製造コスト上昇有価証券報告書
「鉄鋼関連事業につきましては、鉄鋼市況の低迷に加え、電気炉更新工事及び製鋼工場事故に伴う生産休止の影響により、主要製品である厚板の販売数量・販売価格が前期を下回り、大幅な減産により製造コストも上昇しました。」
効率的操業・コストダウンの方針が続く一方、電気炉更新工事と事故による生産休止、大幅減産により製造コストが上昇したと記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「新電気炉の完成・立上げと、カーボンニュートラルに向けたＣＯ２排出量の削減に取り組み、効率的な操業とコストダウン、品質のさらなる向上も進め」
効率的な操業、コストダウン、品質向上を24中期経営計画の新電気炉立上げ・脱炭素対応と結び付けて再確認している。 - FY2022前進有価証券報告書
「物流事業につきましては、取引先の生産活動の落ち込みにより危険物倉庫の取扱量が減少したことから、売上高は６億４千１百万円と前連結会計年度に比べ３千３百万円の減収となったものの、コスト低減によりセグメント利益(営業利益)は２億５千８百万円と前連結会計年度に比べ１千２百万円の増益となりました。」
コスト低減により、物流事業は減収ながら営業利益が前連結会計年度比で12百万円増加した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「物流事業につきましては、需要先の生産活動の落ち込みにより危険物倉庫の取扱量が減少したことから、売上高は１億５千３百万円と前年同期比２百万円の減収となりましたが、販管費などの経費削減やコストの見直しにより、セグメント利益(営業利益)は５千４百万円と前年同期比７百万円の増益となりました。」
販管費等の経費削減とコスト見直しにより、物流事業は減収ながら営業利益が前年同期比で増加した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「今後予想される厳しい経営環境を見据えると、さらなる省人化、諸資材原単位やエネルギーコストの低減、固定費の削減など幅広くコスト低減に取り組む必要があります。そのために、適時適切な設備投資の実行、人材育成を含めた安定操業体制の整備等に取り組んでまいります。」
省人化、省資材原単位、エネルギーコスト、固定費の低減と、設備投資・人材育成による安定操業をコスト競争力強化の手段として再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「品質保証体制を強化し、コストダウン・省人化・省力化を推進するとともに、18中期経営計画で掲げた企業グループの事業基盤強化、鉄鋼事業の競争力強化、関係会社の収益力強化、ステークホルダーとの関係強化に努めてまいりました。」
品質保証、コストダウン、省人化・省力化を継続して推進したと記載しているが、新たな具体的設備や達成数値は示していない。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「エンジニアリング事業につきましては、製造業向け大型案件が減少したことにより、売上高は７億９千９百万円と前年同期比４千７百万円の減収となりましたが、コスト削減に向けた取り組みにより、セグメント利益(営業利益)は２千１百万円(前年同四半期連結累計期間のセグメント損失(営業損失)は２千９百万円)となりました。」
コスト削減に向けた取り組みにより、エンジニアリング事業が前年同期の29百万円の営業損失から21百万円の営業利益へ転じている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「一方、激しい変化が予想される鉄鋼事業において、省人化・省力化の推進はもとより、さらなるコストダウンに挑戦し、収益力の強化を図ってまいります。」
省人化・省力化とコストダウンによる収益力強化の方針を再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「一方、激しい変化が予想される鉄鋼事業において、省人化・省力化の推進はもとより、さらなるコストダウンに挑戦し、収益力の強化を図ってまいります。」
コストダウンと収益力強化の方針を維持し、省人化・省力化を具体的な手段として明示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、生産の効率化と継続的なコスト削減に取り組んでまいりました。」
生産効率化と継続的なコスト削減への取り組みを再掲しているが、新たな設備や達成数値は示していない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、生産の効率化と継続的なコスト削減に取り組んでまいりました。」
生産効率化と継続的なコスト削減への取り組みを再掲しているが、新たな設備や達成数値は示していない。 - FY2017前進有価証券報告書
「主な設備投資 集塵機省エネ対策工事(378百万円)」
省エネ・省力化投資の具体的な実施例として、当連結会計年度に鉄鋼関連事業で集塵機省エネ対策工事378百万円を実施している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社といたしましては更なるコスト削減、受注量の確保に取り組んでまいりました。また、その他事業につきましてもそれぞれが懸命な営業活動を展開してまいりました。」
コスト削減と営業活動を継続しているが、新たな具体的施策や達成実績は示していない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社といたしましては更なるコスト削減、受注量の確保に取り組んでまいりました。」
具体的な新施策や達成実績ではなく、コスト削減に取り組む姿勢を継続して示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社としては更なるコスト削減、受注量の確保に取り組んでまいりました。」
厳しい受注環境に対し、更なるコスト削減に取り組む姿勢を再掲しているが、具体的な新施策や達成実績は示していない。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、省エネ・省力化投資を引き続き積極的に推進し、コスト競争力の強化を図ってまいります。」
省エネ・省力化投資を継続的なコスト競争力強化の手段としている。