売上債権増加による営業キャッシュ・フローの悪化
FY2018-Q2に初出。31回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2026。
中部鋼鈑がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。32社中9社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに4社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「営業活動による支出は58億３千９百万円(前期は215億２千５百万円の収入)となりました。主として、仕入債務の増加23億３千５百万円、減価償却費の計上21億５千９百万円などの収入があったものの、売上債権の増加57億６千８百万円、棚卸資産の増加50億８千３百万円などの支出があったことによるものです。」
売上債権57億68百万円、棚卸資産50億83百万円の増加により、営業キャッシュ・フローは前期の215億25百万円の収入から58億39百万円の支出へ悪化した。 - 2026-05-12悪化決算
「売上債権の増加57億６千８百万円、棚卸資産の増加50億８千３百万円などの支出があった」
売上債権・棚卸資産の増加により営業活動によるキャッシュ・フローが215億25百万円の収入から58億39百万円の支出へ悪化した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは60億９千２百万円の支出(前年中間連結会計期間は106億８千万円の収入)となりました。主として、仕入債務の増加12億５千６百万円、減価償却費10億６千２百万円などの収入があったものの、棚卸資産の増加45億７千６百万円、売上債権の増加41億７千７百万円などの支出があったことによるものです。」
売上債権41億77百万円、棚卸資産45億76百万円の増加により、営業キャッシュ・フローは前年中間期の106億80百万円の収入から60億92百万円の支出へ悪化した。 - FY2025売上債権大幅減少・営業キャッシュ・フロー改善有価証券報告書
「営業活動による収入は215億２千５百万円(前期は38億７千２百万円の収入)となりました。主として、仕入債務の減少44億１千８百万円、法人税等の支払29億５千３百万円などの支出があったものの、売上債権の減少167億６千９百万円、棚卸資産の減少79億４千６百万円などの収入があったことによるものです。」
売上債権167億69百万円、棚卸資産79億46百万円の減少により、営業キャッシュ・フローは前期38億72百万円から215億25百万円へ改善した。 - FY2025-H1売上債権減少・営業キャッシュ・フロー改善有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは106億８千万円の収入(前年中間連結会計期間は11億３千３百万円の収入)となりました。 主として、仕入債務の減少による支出47億３千３百万円、法人税等の支払による支出18億６千７百万円などの支出があったものの、売上債権の減少による収入105億２千８百万円、税金等調整前中間純利益36億５千４百万円、棚卸資産の減少による収入24億７千６百万円などの収入があったことによるものです。」
売上債権の減少による105億28百万円の収入により、営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期の11億33百万円から106億80百万円へ改善した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「営業活動による収入は38億７千２百万円(前期は101億３千３百万円の収入)となりました。 主として、売上債権の増加55億２千万円、法人税等の支払42億４千８百万円などの支出があったものの、税金等調整前当期純利益103億９千４百万円、減価償却費の計上21億４百万円などの収入があったことによるものです。」
売上債権が55億20百万円増加し、営業活動によるキャッシュ・フローは前期101億33百万円から38億72百万円へ縮小している。 - FY2024-Q3売上債権増加継続（営業キャッシュ・フロー記載なし）有価証券報告書
「受取手形及び売掛金 18,395 ※1 21,193 電子記録債権 3,167 ※1 3,660」
受取手形及び売掛金は前連結会計年度末の18,395百万円から21,193百万円へ、電子記録債権は3,167百万円から3,660百万円へ増加した。第3四半期連結累計期間の営業キャッシュ・フロー計算書は作成されていない。 - FY2024-Q2売上債権増加・営業キャッシュ・フロー収入縮小有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは11億３千３百万円の収入(前年同四半期連結累計期間は13億５千８百万円の収入)となりました。 主として、売上債権の増加による支出30億５千２百万円、法人税等の支払による支出29億１千３百万円などの支出があったものの、税金等調整前四半期純利益44億４千２百万円、棚卸資産の減少による収入43億３千万円などの収入があったことによるものです。」
売上債権の増加による30億52百万円の支出が発生し、営業活動によるキャッシュ・フローは収入を維持したものの、前年同期の13億58百万円から11億33百万円へ縮小している。 - FY2024-Q1売上債権増加継続（営業キャッシュ・フロー未作成）有価証券報告書
「受取手形及び売掛金 18,395 19,953 電子記録債権 3,167 3,692」
受取手形及び売掛金は前連結会計年度末の18,395百万円から19,953百万円へ、電子記録債権も3,167百万円から3,692百万円へ増加した。第1四半期連結累計期間の営業キャッシュ・フロー計算書は作成されていない。 - FY2023売上債権減少・営業キャッシュ・フロー回復有価証券報告書
「営業活動による収入は101億３千３百万円(前期は11億８千８百万円の支出)となりました。 主として、棚卸資産の増加37億６千９百万円、法人税等の支払24億円などの支出があったものの、税金等調整前当期純利益123億２千８百万円、減価償却費の計上23億３千６百万円などの収入があったことによるものです。」
営業活動によるキャッシュ・フローは前期の11億88百万円の支出から101億33百万円の収入へ回復した。売上債権も前期末から減少している一方、棚卸資産は37億69百万円増加した。 - FY2023-Q3売上債権増加継続（営業キャッシュ・フロー記載なし）有価証券報告書
「流動資産は566億２千４百万円で、前連結会計年度末より40億３千４百万円の増加となりました。その主な要因は、有価証券、商品及び製品が減少したものの、受取手形及び売掛金、仕掛品が増加したことによるものです。」
受取手形及び売掛金は前連結会計年度末の19,728百万円から25,883百万円へ増加した。第３四半期連結累計期間の営業キャッシュ・フロー計算書は作成されていない。 - FY2023-Q2売上債権増加・営業キャッシュ・フロー回復有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは13億５千８百万円の収入(前年同四半期連結累計期間は10億３千１百万円の支出)となりました。 売上債権の増減額（△は増加） △ 3,648 △ 471」
売上債権は471百万円の増加要因となったものの、前年同期の3,648百万円から増加幅は縮小した。営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期の1,031百万円の支出から1,358百万円の収入へ回復している。 - FY2023-Q1売上債権増加継続有価証券報告書
「流動資産は519億７千７百万円で、前連結会計年度末より６億１千２百万円の減少となりました。その主な要因は、仕掛品、受取手形及び売掛金が増加したものの、有価証券が減少したことによるものです。」
受取手形及び売掛金は前連結会計年度末から増加した。第1四半期の営業キャッシュ・フロー計算書は作成されておらず、営業キャッシュ・フローへの影響は示されていない。 - FY2022悪化有価証券報告書
「営業活動による支出は11億８千８百万円（前期は３億５千８百万円の収入）となりました。主として、税金等調整前当期純利益55億６千６百万円、仕入債務の増加26億６千７百万円、減価償却費の計上24億２千７百万円などの収入があったものの、売上債権の増加99億２千３百万円、棚卸資産の増加20億５千８百万円などの支出があったことによるものです。」
売上債権が99億23百万円増加し、営業キャッシュ・フローは前期の3億58百万円の収入から11億88百万円の支出へ悪化した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは10億３千１百万円の支出(前年同四半期連結累計期間は26億１千８百万円の収入)となりました。主として、減価償却費の計上12億４千３百万円、税金等調整前四半期純利益７億８千６百万円などの収入があったものの、売上債権の増加36億４千８百万円などの支出があったことによるものです。」
売上債権が36億48百万円増加し、営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期の26億18百万円の収入から10億31百万円の支出へ悪化している。 - FY2022-Q1売上債権増加への反転継続有価証券報告書
「流動資産は436億５千９百万円で、前連結会計年度末より４億５千６百万円の増加となりました。その主な要因は、有価証券、原材料及び貯蔵品が減少したものの、受取手形及び売掛金、商品及び製品、電子記録債権が増加したことによるものです。」
前年度通期には減少していた受取手形及び売掛金が、当四半期は増加に転じている。受取手形及び売掛金は10,785百万円から12,671百万円へ増加した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「営業活動による収入は３億５千８百万円（前期は132億７千５百万円の収入）となりました。主として、たな卸資産の増加20億９千８百万円、法人税等の支払額15億６千９百万円、売上債権の増加15億５千万円などの支出があったものの、減価償却費の計上25億７千３百万円、税金等調整前当期純利益24億８千８百万円、仕入債務の増加９億２千７百万円などの収入があったことによるものです。」
前年度に大幅に改善していた営業キャッシュ・フローは、売上債権15億50百万円およびたな卸資産20億98百万円の増加などにより、132億75百万円の収入から3億58百万円の収入へ大きく縮小した。 - FY2021-Q3売上債権増加への反転有価証券報告書
「流動資産は445億４千万円で、前連結会計年度末より25億３千３百万円の増加となりました。その主な要因は、有価証券が減少したものの、受取手形及び売掛金、現金及び預金、商品及び製品、電子記録債権が増加したことによるものです。」
前年度および前四半期まで減少していた売上債権が増加に転じた。受取手形及び売掛金は前連結会計年度末の96億23百万円から132億16百万円へ、電子記録債権は12億20百万円から17億65百万円へ増加している。 - FY2021-Q2売上債権減少継続・営業キャッシュ・フロー収入縮小有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは26億１千８百万円の収入(前年同四半期連結累計期間は75億２千８百万円の収入)となりました。 売上債権の増減額（△は増加） 6,075 431」
売上債権は減少し、営業活動によるキャッシュ・フローは収入を維持したものの、前年同期の75億28百万円から26億18百万円へ縮小している。 - FY2021-Q1売上債権減少継続（営業キャッシュ・フロー未作成）有価証券報告書
「流動資産は、414億５千１百万円で、前連結会計年度末より、５億５千５百万円の減少となりました。その主な要因は、現金及び預金が増加したものの、受取手形及び売掛金、原材料及び貯蔵品、仕掛品が減少したことによるものです。」
前年度まで増加していた受取手形及び売掛金が当四半期も減少した。第１四半期連結累計期間の営業キャッシュ・フロー計算書は作成されていない。 - FY2020売上債権大幅減少・営業キャッシュ・フロー改善有価証券報告書
「主として、仕入債務の減少25億３千２百万円などの支出があったものの、税金等調整前当期純利益42億９千万円、売上債権の減少79億６千３百万円、減価償却費の計上25億４千万円などの収入があったことによるものです。」
売上債権は79億63百万円減少し、営業活動によるキャッシュ・フローは前期22億5百万円から132億75百万円へ大幅に改善した。 - FY2020-Q3売上債権減少継続・営業キャッシュ・フロー記載なし有価証券報告書
「流動資産は、419億４千３百万円で、前連結会計年度末より、８千７百万円の増加となりました。その主な要因は、受取手形及び売掛金、商品及び製品、原材料及び貯蔵品が減少したものの、有価証券が増加したことによるものです。」
前年度まで増加していた受取手形及び売掛金が減少し、流動資産の増加要因は有価証券となっている。第3四半期連結累計期間の営業キャッシュ・フロー計算書は作成されていない。 - FY2020-Q2売上債権減少・営業キャッシュ・フロー回復有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは75億２千８百万円の収入(前年同四半期連結累計期間は９千９百万円の支出)となりました。主として、仕入債務の減少21億７千６百万円、法人税等の支払額６億７千５百万円などの支出があったものの、税金等調整前四半期純利益21億４千６百万円、売上債権の減少60億７千５百万円、減価償却費の計上12億６千８百万円、たな卸資産の減少９億２百万円などの収入があったことによるものです。」
売上債権が60億75百万円減少し、営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期の99百万円の支出から75億28百万円の収入へ回復している。 - FY2020-Q1売上債権減少（営業キャッシュ・フロー未作成）有価証券報告書
「流動資産は、416億円で、前連結会計年度末より、２億５千６百万円の減少となりました。その主な要因は、現金及び預金が増加したものの、受取手形及び売掛金、原材料及び貯蔵品が減少したことによるものです。」
前年度まで増加していた受取手形及び売掛金が当四半期は減少し、流動資産減少の要因となっている。なお、第１四半期の営業キャッシュ・フロー計算書は作成されていない。 - FY2019売上債権増加継続・営業キャッシュ・フロー回復有価証券報告書
「主として、売上債権の増加26億６千５百万円、法人税等の支払10億１百万円などの支出があったものの、税金等調整前当期純利益27億３千６百万円、減価償却費の計上25億４千１百万円などの収入があったことによるものです。」
売上債権は26億65百万円増加した一方、営業活動によるキャッシュ・フローは前年度の447百万円から2,205百万円の収入へ回復している。 - FY2019-Q3売上債権増加継続（営業キャッシュ・フロー記載なし）有価証券報告書
「流動資産は、397億７千５百万円で、前連結会計年度末より、４億２千万円の増加となりました。その主な要因は、有価証券が減少したものの、受取手形及び売掛金が増加したことによるものです。」
受取手形及び売掛金が増加し、流動資産増加の要因となっている。一方、第３四半期連結累計期間の営業キャッシュ・フロー計算書は作成されていない。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、９千９百万円の支出(前年同四半期連結累計期間は３千１百万円の支出)となりました。主として、税金等調整前四半期純利益９億２百万円、減価償却費の計上12億５千７百万円などの収入があったものの、売上債権の増加12億６千９百万円、法人税等の支払額７億円、たな卸資産の増加３億２千８百万円などの支出があったことによるものです。」
売上債権が1,269百万円増加し、営業活動によるキャッシュ・フローの支出額も前年同期の31百万円から99百万円へ拡大している。 - FY2019-Q1売掛金増加継続（営業キャッシュ・フロー記載なし）有価証券報告書
「流動資産は、386億８千３百万円で、前連結会計年度末より、６億７千１百万円の減少となりました。その主な要因は、受取手形及び売掛金が増加したものの、有価証券、現金及び預金が減少したことによるものです。」
受取手形及び売掛金は前連結会計年度末から増加したが、第１四半期連結累計期間の営業キャッシュ・フロー計算書は作成されていない。 - FY2018悪化有価証券報告書
「営業活動による収入は、４億４千７百万円（前期は21億８千４百万円の収入）となりました。主として、売上債権の増加49億３千万円、たな卸資産の増加16億９百万円、法人税等の支払６億４千７百万円などの支出があったものの、税金等調整前当期純利益35億１千６百万円、減価償却費の計上25億３千６百万円、仕入債務の増加15億９千６百万円などの収入があったことによるものであります。」
売上債権の増加49億30百万円などにより、営業活動によるキャッシュ・フローは前期2,184百万円の収入から447百万円の収入へ縮小している。 - FY2018-Q3売上債権増加継続（営業キャッシュ・フロー記載なし）有価証券報告書
「流動資産は、379億５千５百万円で、前連結会計年度末より、33億７百万円の増加となりました。その主な要因は、有価証券、現金及び預金が減少したものの、受取手形及び売掛金、商品及び製品が増加したことによるものです。」
受取手形及び売掛金は前連結会計年度末の112億11百万円から159億10百万円へ増加している。一方、第３四半期連結累計期間の営業キャッシュ・フロー計算書は作成されていない。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、３千１百万円の支出(前年同四半期連結累計期間は12億８千８百万円の収入)となりました。主として、税金等調整前四半期純利益22億３千７百万円、減価償却費の計上13億２百万円などの収入があったものの、売上債権の増加39億５千１百万円などの支出があったことによるものです。」
売上債権の増加39億51百万円を主因として、営業活動によるキャッシュ・フローが前年同期の12億88百万円の収入から31百万円の支出へ転じている。