最先端技術・先進IT・グループ連携・多様な人材による成長戦略
FY2018に初出。16回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2026前進有価証券報告書
「第８次中期経営計画では、徹底的に強靭化した国内体制において、競争優位性の源泉であるカーボンニュートラルを含めた革新技術や高付加価値品を生み出し、海外成長地域において優位性のある技術・商品・人材を活かして事業を拡大してまいります。」
第７次中計までの構造改革・DX・脱炭素・高付加価値品の流れを、第８次中計では国内体制強靭化、革新技術、高付加価値品、海外成長地域での事業拡大として実行段階に整理した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「第８次中期経営計画では、徹底的に強靭化した国内体制において、競争優位性の源泉であるカーボンニュートラルを含めた革新技術や高付加価値品を生み出し、海外成長地域において優位性のある技術・商品・人材を活かして事業を拡大してまいります。」
第6次中計の最先端技術・先進IT等の成長戦略から、第8次中計では国内体制強靭化、革新技術、高付加価値品、海外成長地域を組み合わせる構成へ整理した。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、鉄鋼事業においては、構造改革完遂後の競争力の高い生産体制を構築して、「量」から「質」への転換を着実に推進するとともに、インド等を中心とした海外戦略やＤＸの推進、ソリューションビジネスの拡大等を通じて、更なる収益の拡大を進めてまいります。」
第7次中期経営計画の成長戦略を、構造改革完遂、量から質、インド海外戦略、DX、ソリューションビジネスの実行段階として整理した。 - FY2023前進有価証券報告書
「鉄鋼事業における構造改革の完遂やＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）戦略の推進等によってコスト競争力を高めるとともに、脱炭素化の進展を事業機会ととらえ、高機能電磁鋼板等の環境負荷低減に資する高付加価値品の供給や再生可能エネルギー発電の拡大等、成長戦略を推進する」
第6次計画の技術・IT・グループ連携を、第7次計画で構造改革、DX、脱炭素、高付加価値品、再生可能エネルギーを一体化した実行段階へ進めている。 - FY2022前進有価証券報告書
「国内鉄鋼事業における量から質への転換、ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）戦略の推進による競争力の向上および成長戦略の推進等により経済的持続性を確立し、強靭な経営基盤を確保いたします。」
第7次中期経営計画の実行段階として、量から質への転換、DX、気候変動、人権、人材活躍を一体化した経営課題として推進している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「一方で、第６次中期経営計画期間中には、上述の諸施策を着実に実行したことに加えて、今後の持続的成長の基盤確立のため、「鉄鋼事業における構造改革の意思決定」「ＣＯ２削減目標の発表」「ＤＸの積極的な推進」等を着実に進めてきており、これらの取り組みに基づいて、2021年度から2024年度までを対象とした第７次中期経営計画を策定しています。」
第６次計画の最先端技術・先進IT等の成長戦略を、構造改革、CO2削減、DXを基盤とする第７次中期計画へ再整理した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
第6次中期経営計画に基づく国内製造実力の強靭化、海外事業推進、ESG課題への取り組み等の成長戦略に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
第6次中期経営計画に基づく国内製造実力の強靭化、海外事業推進、ESG課題への取り組み等に重要な変更はないとしている。 - FY2020後退有価証券報告書
「第６次中期経営計画（2018～2020年度）において掲げた施策の実現に向け取り組みを進めておりましたが、計画策定時に想定していなかった事業環境の急激な変化のため、特に鉄鋼事業における目標の達成は困難な状況にあります。」
最先端技術、先進IT、グループ連携等による成長戦略は継続するが、鉄鋼事業の計画目標は達成困難との認識が示された。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「2018年４月に公表した「ＪＦＥグループ第６次中期経営計画」で掲げた国内製造実力の強靭化や海外事業の推進、ＥＳＧ課題への取り組み等も着実に実行していきます。」
第6次中期経営計画における国内製造実力の強靭化、海外事業推進、ESG課題への取り組みを継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「2018年４月に公表した「ＪＦＥグループ第６次中期経営計画」で掲げた国内製造実力の強靭化や海外事業の推進、ＥＳＧ課題への取り組み等も着実に実行していきます。」
第6次中期経営計画における国内製造実力の強靭化、海外事業推進、ESG課題への取り組みを継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「こうしたなか、ＪＦＥグループは第６次中期経営計画（2018～2020年度）において掲げたグループ共通施策に着実に取り組んでおります。」
最先端技術、先進IT、グループ連携、多様な人材力を活用する第6次中期経営計画の成長戦略を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「第６次中期経営計画では、「最先端の技術力」、「先進ＩＴ」、「グループ連携」、「多様な人材力」を最大限活用することによって、成長分野に戦略的に取り組んでまいります。中長期的な企業価値の向上と持続可能な社会の実現への貢献を推進することにより、ＪＦＥグループの企業理念である、「常に世界最高の技術をもって社会に貢献します。」の実現を目指します。」
第6次中期経営計画の成長戦略と、持続可能な社会の実現への貢献を再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「第６次中期経営計画では、「最先端の技術力」、「先進ＩＴ」、「グループ連携」、「多様な人材力」を最大限活用することによって、成長分野に戦略的に取り組んでまいります。中長期的な企業価値の向上と持続可能な社会の実現への貢献を推進することにより、ＪＦＥグループの企業理念である、「常に世界最高の技術をもって社会に貢献します。」の実現を目指します。」
第６次中期経営計画の成長戦略と、持続可能な社会の実現への貢献を再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「第６次中期経営計画では、「最先端の技術力」、「先進ＩＴ」、「グループ連携」、「多様な人材力」を最大限活用することによって、成長分野に戦略的に取り組んでまいります。」
第6次中期経営計画の4つの経営資源を活用した成長戦略を再確認している。 - FY2018初出有価証券報告書
「本年、ＪＦＥグループは、平成30年度から３年間の事業運営の方針となる第６次中期経営計画を策定いたしました。第６次中期経営計画では、「最先端の技術力」、「先進ＩＴ」、「グループ連携」、「多様な人材力」を最大限活用することによって、成長分野に戦略的に取り組んでまいります。」
第6次中期経営計画のグループ共通施策として、4つの経営資源を成長分野への取り組みに活用する方針を初めて明示している。