グループ技術開発会議を通じた技術優位性の維持
FY2016に初出。30回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は42,802百万円であり、主要事業内訳は鉄鋼事業39,111百万円、エンジニアリング事業3,690百万円であります。」
研究開発費は428億02百万円となった。全焼結設備へのCPS導入、デジタルツイン、革新電気炉関連技術、洋上風力用厚鋼板等の実装・開発成果が記載された。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は42,987百万円であり、主要事業内訳は鉄鋼事業38,946百万円、エンジニアリング事業4,041百万円であります。」
研究開発費は前年度438億38百万円から429億87百万円となった一方、J-astquad、デジタルツイン、長寿命・低NOxバーナー、点検ロボット等の実装成果を開示した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、20,747百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は207億47百万円となり、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024前進有価証券報告書
「部分燃焼最適化の実現により、従来比で燃料使用削減量約５％、ＣＯ２排出削減量6,600トン／年の効果を達成しました。」
研究開発費は438億38百万円となり、デジタルツインによるコークス炉の燃料5％削減・CO2年間6,600トン削減、ロボット研削、原料ヤード異常監視などの実装成果が示された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、30,485百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は304億85百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、19,984百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は199億84百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は43,018百万円であり、主要事業内訳は鉄鋼事業39,577百万円、エンジニアリング事業3,440百万円であります。」
研究開発費は430億18百万円へ増加し、カーボンリサイクル高炉、CO2回収・メタノール製造、AI・DX等の設備・技術開発を進めた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、29,351百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費293億51百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、19,138百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費191億38百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022前進有価証券報告書
「Ｊ－ｄｓｃｏｍ®を、ＪＦＥスチール全地区熱延工場に展開しました。2018年度に最初に導入した西日本製鉄所（倉敷地区）熱延工場においては、年間50時間以上（生産量３万ｔ以上）相当のトラブル抑止効果が確認されています。」
データサイエンスによる設備異常予兆検知システムを全地区熱延工場へ展開し、年間50時間以上相当のトラブル抑止効果を確認した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、16,806百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は168億06百万円となり、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021前進有価証券報告書
「ＪＦＥスチール西日本製鉄所（福山地区）に建設していた日産300トンの中規模フェロコークス製造設備を完成させ、2020年10月９日より実証試験を開始しました。」
研究開発費は362億05百万円。フェロコークス設備の完成・実証試験開始、厚板自走式超音波探傷ロボットの３台導入など、研究開発の実装段階への進展が示された。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、7,264百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費は72億64百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020前進有価証券報告書
「国内に保有・稼働するすべての高炉に、サイバーフィジカルシステム（Cyber-Physical System）化を目的としたＤＳ技術の展開を進め、異常予兆の検知や、安定操業において重要な炉内の熱の状態を最大12時間先まで予測できるなどの成果が確認されています。また、製鉄所の設備異常予兆を検知するシステム(「Ｊ-ｄｓｃｏｍ™」)を開発し、全社的に展開を進めることを決定しました。」
AI・IoT・データサイエンス活用について、全高炉への展開、最大12時間先の炉内状態予測、J-dscomの全社展開決定という具体的進展が示された。研究開発費は387億16百万円となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、26,138百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費261億38百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、17,337百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発費は173億37百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、7,850百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費78億50百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、各事業会社において、ＡＩ・ＩｏＴ・ビッグデータ等のデータサイエンス技術の活用を推進するための組織を設置し、またロボティクス技術を積極的に活用して、製造設備の生産性や商品・サービスの付加価値向上に向けた研究開発等にも積極的に取り組んでいます。当連結会計年度における研究開発費は37,271百万円であります。」
AI・IoT・ビッグデータ活用組織の設置に加え、ロボティクス活用を明示し、研究開発費は372億71百万円となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、25,598百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費255億98百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、16,830百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は168億30百万円となり、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、7,424百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費は74億24百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018前進有価証券報告書
「ＪＦＥスチール㈱の設備メンテナンスにおいて、ＡＩ技術を全社導入することを決定しました。国内業界で初めての取り組みになります。「データサイエンスプロジェクト部」を新設し、更なる新技術の開発と実用化を進めてまいります。」
AI・IoT・ビッグデータ活用について、設備メンテナンスへのAI全社導入決定とデータサイエンス専門組織の新設という具体的進展が示された。研究開発費は347億14百万円である。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、23,603百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費236億03百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、15,422百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計期間の研究開発費154億22百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、7,190百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費は71億90百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017前進有価証券報告書
「また、各事業会社において、ＩｏＴやビッグデータの活用を推進するための部門横断組織を設置して、製造設備の生産性や商品・サービスの付加価値向上に向けた研究開発等にも積極的に取り組んでいます。当連結会計年度における研究開発費は35,536百万円であり、」
研究開発費35,536百万円に加え、IoT・ビッグデータ活用の部門横断組織設置、スマート制御による世界最速圧延など、技術開発の具体的な進展が示された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、24,564百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費24,564百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、16,299百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費16,299百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、7,462百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動への支出額を示しつつ、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「グループ全体の研究開発戦略の策定や横断的に取り組むべき重要課題の選定・推進については、当社社長を議長とする「グループ技術開発会議」の場で、各事業会社が一体となって取り組んでいます。」
研究開発を事業会社横断で統合する会議体と、当期研究開発費351億53百万円が示されている。