原料高騰へのコスト削減と販売価格改善
FY2017に初出。35回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-11-06。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2026前進有価証券報告書
「セグメント利益については、鋼材価格の下落や販売数量の減少等があったものの、継続的なコスト削減の取り組みや棚卸資産評価差等の一過性の要因等により、前連結会計年度と同水準となる380億円となりました。」
鋼材価格下落・販売数量減少の中でも、継続的なコスト削減等により鉄鋼事業利益は363億円から380億円へ改善した。 - 2026-05-08前進決算説明資料
「発表済の国内主要品種少なくとも+1万円/tの値上げ」
鋼材価格改善策として、国内主要品種の値上げと原料・物流等のコスト転嫁を具体的に示した。 - FY2026-H1継続施策下で中間期赤字有価証券報告書
「鉄鋼事業においては、継続的な販売価格の改善やコスト削減に取り組んだものの、鋼材価格の下落や円高による為替影響（前中間連結会計期間との比較）等により、売上収益は前中間連結会計期間に比べ1,919億円(11.1％)の減収となる１兆5,374億円、セグメント利益については、前中間連結会計期間に比べ398億円の減益となる53億円の損失となりました。」
販売価格改善とコスト削減を継続したが、鋼材価格下落と円高による為替影響により、鉄鋼事業は中間期に53億円のセグメント損失となった。 - FY2025構造改革・価格改善継続も大幅減益有価証券報告書
「構造改革の効果発現および継続的な販売価格の改善やコスト削減に取り組んだものの、海外鋼材市況の悪化や販売数量の減少に加え、棚卸資産評価差等の一過性の減益要因等により、前連結会計年度に比べ1,664億円（82.1%）の大幅な減益となる363億円となりました。」
構造改革、販売価格改善、コスト削減を継続したが、海外市況悪化・販売数量減少・棚卸資産評価差等により鉄鋼事業利益は363億円へ大幅減益となった。 - FY2025-H1価格改善・コスト削減継続も減益有価証券報告書
「鉄鋼事業においては、継続的な販売価格の改善やコスト削減に取り組んだものの、販売数量の減少や海外鋼材市況の悪化等により、売上収益は前中間連結会計期間に比べ1,365億円(7.3％)の減収となる１兆7,293億円、セグメント利益については、前中間連結会計期間に比べ883億円の減益となる345億円となりました。」
販売価格改善とコスト削減を継続したが、販売数量減少・海外鋼材市況悪化により鉄鋼事業の利益は前年同期比883億円減少した。 - FY2024前進有価証券報告書
「主原料や諸物価の価格転嫁による国内販売価格の改善や高付加価値品比率を上昇させる取り組みとともに、構造改革完遂による固定費削減等により、収益基盤の強化を進めてまいりました。」
価格転嫁、高付加価値品比率向上、構造改革完遂による固定費削減を組み合わせ、鉄鋼事業セグメント利益2,027億円へ改善した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「セグメント利益については、海外市況の悪化や棚卸資産評価差等の一過性の減益要因等があったものの、継続的な販売価格の改善やコスト削減の取り組み等により、前年同四半期連結累計期間に比べ10億円の増益となる1,710億円となりました。」
販売価格改善とコスト削減を継続するなか、海外市況悪化等の減益要因があったものの、鉄鋼事業の第３四半期累計セグメント利益は前年同期比10億円増益となった。 - FY2024-Q2価格改善・コスト削減も減益有価証券報告書
「セグメント利益については、継続的な販売価格の改善やコスト削減に取り組んだものの、海外市況の悪化に加え、棚卸資産評価差等の一過性の減益要因等により、前年同四半期連結累計期間に比べ254億円の減益となる1,228億円となりました。」
販売価格改善とコスト削減を継続したが、海外市況悪化および棚卸資産評価差等により鉄鋼事業の利益は前年同期比254億円減少した。 - FY2024-Q1価格改善・コスト削減も減益有価証券報告書
「セグメント利益については、継続的な販売価格の改善やコスト削減に取り組んだものの、海外市況の悪化に加え、棚卸資産評価差等の一過性の減益要因等により、前年同四半期連結累計期間に比べ249億円の減益となる681億円となりました。」
販売価格改善とコスト削減を継続したが、海外市況悪化および棚卸資産評価差等により、鉄鋼事業のセグメント利益は前年同期比249億円減益となった。 - FY2023価格改善も原料・為替コストで減益有価証券報告書
「主原料や諸物価の価格転嫁による販売価格改善や、高付加価値品比率を上昇させる取り組みとともに、構造改革や高炉改修等を着実に実施することで、収益基盤の強化を進めてまいりましたが、為替影響や棚卸資産評価差等の減益要因により、事業利益および親会社の所有者に帰属する当期利益ともに前連結会計年度に比べ減益となりました。」
販売価格改善、高付加価値品化、構造改革、高炉改修を進めたが、為替影響・棚卸資産評価差等により鉄鋼事業の利益は減少した。 - FY2023-Q3価格改善も原料・為替コストで減益有価証券報告書
「セグメント利益については、販売価格の改善や継続的なコスト削減に取り組んだものの、原料価格高騰や為替影響に加え、棚卸資産評価差等の一過性の減益要因により、前年同四半期連結累計期間に比べ820億円の減益となる1,700億円となりました。」
販売価格改善と継続的なコスト削減を続けたが、原料価格高騰、為替影響、一過性要因により鉄鋼事業のセグメント利益は前年同期比820億円減益となった。 - FY2023-Q2価格改善もコスト増で減益有価証券報告書
「セグメント利益については、販売価格の改善や継続的なコスト削減に取り組んだものの、原料価格高騰や急激な円安によるコストの増加により、前年同四半期連結累計期間に比べ103億円の減益となる1,482億円となりました。」
販売価格改善と継続的なコスト削減を継続したが、原料価格高騰と急激な円安によるコスト増加により、鉄鋼事業は前年同期比103億円減益となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「セグメント利益については、原料価格高騰によるコストの増加があったものの、販売価格の上昇、販売数量の増加や継続的なコスト削減の取り組みに加え、棚卸資産評価差等の一過性の増益要因により、前年同四半期連結累計期間に比べ233億円の増益となる930億円となりました。」
原料価格高騰によるコスト増加を受けながら、販売価格・販売数量の改善と継続的なコスト削減により、鉄鋼事業のセグメント利益は930億円へ改善した。 - FY2022前進有価証券報告書
「高騰を続ける主原料価格の変動を早期に販売価格へ反映させる取り組み等により販売価格を改善するとともに、ＤＸを推進する設備投資や高炉改修を着実に実行することにより、生産性の向上とコスト削減を実現してまいりました。」
原料価格上昇に対し、販売価格への早期反映、DX投資、高炉改修、生産性向上、コスト削減を組み合わせ、鉄鋼事業の利益改善につなげた。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「セグメント利益については、原料価格高騰によるコストの増加があったものの、販売価格の改善、販売数量の増加、国内外のグループ会社での業績回復および棚卸資産評価差等の一過性の増益要因により、前年同四半期連結累計期間に比べ3,539億円好転し、2,520億円となりました。」
原料価格高騰によるコスト増加のなか、販売価格の改善、販売数量の増加、グループ会社の業績回復等により、鉄鋼事業のセグメント利益が前年同期比3,539億円好転した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「セグメント利益については、原料価格高騰によるコストの増加があったものの、それを上回る販売価格の上昇、および販売数量の増加、国内外のグループ会社での業績回復、棚卸資産評価差等の一過性の増益要因により、前年同四半期連結累計期間に比べ2,947億円好転し、1,585億円となりました。」
原料価格高騰によるコスト増加が続くなか、販売価格・販売数量の増加等により、鉄鋼事業のセグメント利益は前年同期比2947億円好転し1585億円となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「鉄鋼事業においては、新型コロナウイルス感染症の影響で落ち込んでいた販売数量の大幅な回復や、販売価格の上昇により、売上収益は前年同四半期連結累計期間に比べ1,298億円(25.5％)の増収となる6,385億円となりました。セグメント利益については、販売数量の増加に加え、継続的な収益改善への取り組みや、棚卸資産評価差等の一過性の増益要因、および国内外のグループ会社での業績回復により、前年同四半期連結累計期間に比べ1,275億円好転し、697億円となりました。」
販売数量の回復、販売価格の上昇、継続的な収益改善およびグループ会社の業績回復により、鉄鋼事業のセグメント利益が前年同期比1,275億円好転し、697億円となった。 - FY2021通期赤字・下期黒字化有価証券報告書
「生産最適化によるコストミニマム操業の徹底と、データサイエンス技術を駆使した迅速な高炉再稼働により需要の持ち直しを捕捉したこと、および、輸出市況好転による販売価格の改善等により、下期は黒字に転じましたが、上期における収益悪化の影響が大きく、セグメント利益は654億円の損失となりました。」
価格改善・収益改善を継続したが、通期の鉄鋼事業は654億円のセグメント損失となった。生産最適化、高炉再稼働、データサイエンス活用により下期単独では黒字化した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「損益については、当第３四半期連結会計期間において、継続的に収益改善へ取り組んでいることに加えて、需要の持ち直しに伴う粗鋼生産量の回復や、輸出市況好転による販売価格の改善等により黒字に転じました。」
継続的な収益改善に加え、粗鋼生産量の回復と輸出市況好転による販売価格改善により、鉄鋼事業は第3四半期会計期間単独で黒字化した。ただし累計では1,019億円の損失である。 - FY2020価格改善継続も赤字化有価証券報告書
「損益については、鋼材価格の改善や継続的な収益改善に取り組んだものの、鉄鉱石価格や資材費、物流費等の上昇により、コストが大幅に増加したことに加え、海外市況の悪化や、棚卸資産評価差等の一過性の減益要因もあり、セグメント利益は87億円の損失となり、前連結会計年度に比べ1,700億円の大幅な悪化となりました。」
鋼材価格改善と収益改善を継続したが、原料・資材・物流費上昇等により鉄鋼事業は87億円のセグメント損失となった。 - FY2020-Q3価格改善継続も大幅減益有価証券報告書
「損益については、鋼材価格の改善や継続的な収益改善に取り組んだものの、鉄鉱石価格や資材費、物流費等の上昇により、コストが大幅に増加したことに加え、海外市況の悪化や、棚卸資産評価差等の一過性の減益要因もあり、セグメント利益は113億円となり、前年同四半期連結累計期間に比べ1,519億円の減益となりました。」
鋼材価格改善と継続的な収益改善を進めたが、鉄鉱石価格・資材費・物流費の上昇および海外市況悪化等により、鉄鋼事業は大幅減益となった。 - FY2020-Q2価格改善も大幅減益有価証券報告書
「損益については、鋼材価格の改善や継続的な収益改善に取り組んだものの、主原料価格や、資材費、物流費等の上昇により、コストが大幅に増加したことに加え、海外市況の悪化や、棚卸資産評価差等の一過性の減益要因もあり、セグメント利益は177億円となり、前年同四半期連結累計期間に比べ996億円の減益となりました。」
鋼材価格改善と継続的な収益改善を続けたが、原料・資材・物流費の上昇、海外市況悪化等により鉄鋼事業は大幅減益となった。 - FY2020-Q1価格改善継続も減益有価証券報告書
「損益については、鋼材価格の改善や継続的な収益改善に取り組んだものの、主原料価格や資材費、物流費等の上昇によりコストが大幅に増加したことに加え、棚卸資産評価差等の一過性の減益要因もあり、セグメント利益は145億円となり、前年同四半期連結累計期間に比べ496億円の減益となりました。」
鋼材価格の改善と継続的な収益改善を続けたが、原料・資材・物流費の上昇および一過性要因により鉄鋼事業は減益となった。 - FY2019価格改善継続もコスト増で減益有価証券報告書
「鋼材価格の改善や継続的な収益改善に取り組んだものの、操業トラブル等の影響や金属等の副原料価格、資材費、物流費等の上昇によるコストの大幅な増加により、セグメント利益は1,613億円となり、前連結会計年度に比べ減益となりました。」
鋼材価格改善と収益改善を継続したが、操業トラブルおよび副原料・資材・物流費の上昇により鉄鋼事業は減益となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「損益については、金属等の副原料価格、資材費、物流費等の上昇によるコストの大幅な増加に加え、操業トラブルや豪雨等の自然災害の影響があったものの、鋼材価格の改善や継続的な収益改善に取り組んだ結果、1,570億円の経常利益となり、前年同四半期連結累計期間に比べ68億円の増益となりました。」
コスト上昇や操業・自然災害の影響があるなか、鋼材価格の改善と継続的な収益改善により、鉄鋼事業の経常利益は前年同期比68億円増となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「鉄鋼事業においては、鋼材価格の改善により、売上高については１兆3,866億円と前年同四半期連結累計期間に比べ919億円（7.1％）の増収となりました。損益については、金属等の副原料価格、資材費、物流費等の上昇により、コストが大幅に増加したものの、鋼材価格の改善や継続的な収益改善に取り組んだ結果、1,141億円の経常利益となり、前年同四半期連結累計期間に比べ295億円の増益となりました。」
コスト上昇が続くなか、鋼材価格の改善と継続的な収益改善により、鉄鋼事業の経常利益は1,141億円となり、前年同期比295億円増益となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「損益については、金属等の副原料価格、資材費、物流費等の上昇により、コストが大幅に増加したものの、鋼材価格の改善や継続的な収益改善に取り組んだ結果、644億円の経常利益となり、前年同四半期連結累計期間に比べ158億円の増益となりました。」
コスト上昇が続くなか、鋼材価格の改善と継続的な収益改善により、鉄鋼事業の経常利益は前年同期比158億円増の644億円となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「平成28年秋以降の原料炭価格の高騰に加え、金属等の副原料価格、資材費、物流費等の上昇により、コストが大幅に増加したものの、鋼材価格の改善や継続的な収益改善に取り組んだ結果、当連結会計年度の連結経常利益は1,988億円となり、前連結会計年度に比べ大幅に増益となりました。」
原料・副原料等のコスト上昇に対し、鋼材価格改善と継続的な収益改善を進め、鉄鋼事業の経常利益が1,988億円まで改善した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「損益についても、鋼材価格の改善が進捗したことに加え、継続的な収益改善への取り組みや、棚卸資産評価差等の一過性増益要因により1,502億円の経常利益となり、前年同四半期連結累計期間に比べ1,366億円の増益となりました。」
鋼材価格の改善が進捗し、鉄鋼事業の経常利益は1502億円、前年同期比1366億円の増益となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「このような状況のもと、鋼材価格の改善に継続的に取り組んだ結果、売上高については1兆2,947億円と前年同四半期連結累計期間に比べ2,223億円（20.7%）の増収となりました。損益についても、鋼材価格の改善が一定程度進捗したことに加え、継続的な収益改善への取り組みや、棚卸資産評価差等の一過性の増益要因により846億円の経常利益となり、前年同四半期連結累計期間に比べ1,090億円好転しました。」
原材料価格高騰への対応として進めてきた鋼材価格改善が一定程度進捗し、鉄鋼事業の経常利益が前年同期比1090億円好転した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「鉄鋼事業においては、国内外の需要環境は回復基調にありますが、原料炭を中心とした原材料価格が高騰し大幅なコスト上昇要因となりました。このような状況のもと、鋼材価格の改善に取り組んだ結果、売上高については6,364億円と前年同四半期連結累計期間に比べ1,080億円（20.4％）の増収となりました。損益については、原材料価格の高騰に見合った鋼材価格の改善には至っておりませんが、継続的な収益改善への取り組みに加え、棚卸資産評価差等の一過性の増益要因により486億円の経常利益となり、前年同四半期連結累計期間に比べ689億円好転しました。」
鋼材価格の改善と継続的な収益改善に取り組んでいるが、原材料価格の高騰に見合う価格改善には至っていないと記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「一方、足下の原料価格の高騰に伴い製造コストが大幅に増加しており、コスト削減を一層強力に進めるとともに、お客様のご理解を得ながら、販売価格の改善を粘り強く進めてまいります。」
原料炭等の価格高騰によるコスト増への対応として、コスト削減と販売価格改善を並行して進める施策が明示された。