コスト上昇の価格転嫁遅延
FY2023-Q1に初出。12回の記載のうち8回が「対処」で、最初の「対処」はFY2023。直近の記載は2026-07-31。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。27社中18社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに12社。
- 2026-07-31対処決算
「高付加価値製品・サービスの提案、適切な価格改定などの販売活動を強化するとともに、より一層のコストダウンへの取り組みを進めることで、収益確保に向けて注力してまいりました。」
高付加価値化、価格改定、コストダウンを組み合わせ、コスト上昇に対する収益確保策を継続している。 - FY2026対処有価証券報告書
「売上原価につきましては、12,070百万円と前連結会計年度に比べ824百万円の増加(前年同期比7.3%増 )となりましたが、売上原価率は前連結会計年度の71.6%から当連結会計年度は70.7％と0.9ポイント減少いたしました。これは主に輸入原鉱価格や各種原材料価格は前連結会計年度から継続して高止まりしているものの、主にベントナイト事業、アグリ事業で価格改定が進んだことによるものであります。」
輸入原鉱・原材料価格の高止まりは継続したが、価格改定の進展により売上原価率は71.6％から70.7％へ低下し、価格転嫁遅延による収益影響は一部緩和された。 - 2026-05-08対処決算
「高付加価値製品・サービスの提案、適切な価格改定などの販売活動を強化するとともに、より一層のコストダウンへの取り組みを進めることで、収益確保に向けて注力してまいりました。」
高付加価値提案、価格改定、コストダウンを通じた価格転嫁遅延・コスト上昇への対応を継続し、営業利益は25.1％増となった。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「素形材分野は、主に建機やトラック向け等の主要得意先における減産の影響は前期に引き続きあるものの、価格改定の効果もあり、増収となりました。」
主要得意先の減産影響が続く一方、価格改定の効果により素形材分野は増収となり、コスト上昇に対する価格転嫁遅延の影響が一部緩和された。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、高付加価値製品・サービスの提案、適切な価格改定などの販売活動を強化するとともに、より一層のコストダウンへの取り組みを進めることで、収益確保に向けて注力してまいりました。」
コスト上昇・価格転嫁遅延への対応として、高付加価値製品・サービスの提案、価格改定、コストダウンを強化している。クレイサイエンス事業ではこれらの価格改定効果が増収増益として現れた。 - FY2024対処有価証券報告書
「クレイサイエンス事業 ファインケミカル分野 クニピアの一般工業用途としての輸出向けの需要が減少したものの、下期以降は価格改定が進んだことから若干の増収となりました。利益面については、製造原価が上昇したことにより、大幅な減益となりました。」
需要減少と原価上昇による影響は残るものの、下期以降の価格改定により売上高は若干増加し、価格転嫁の効果が一部現れた。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「今後も、円安・インフレの進行とエネルギー価格高止まりによるコスト上昇が懸念され、予断を許さない状況が続いておりますが、中期経営計画の達成に向け、引き続き機動的な価格戦略、原価低減と製品・サービスの高付加価値化による収益の改善に取り組んで参ります。」
コスト上昇懸念が続くなか、機動的な価格戦略、原価低減、高付加価値化による収益改善を引き続き進める方針を示している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「利益面につきましては、足元の物価高騰を受けて、給与水準の引き上げ（ベースアップ）を実施した一方、販売単価の見直し、高付加価値案件等への移行に注力した事で営業利益は154百万円(前年同期は10百万円の営業損失)となりました。」
物価高騰下で販売単価の見直しと高付加価値案件への移行を進め、営業利益は前年同期の10百万円の損失から154百万円へ改善した。コスト上昇に対する価格転嫁・収益対応の影響は一部緩和された。 - FY2023対処有価証券報告書
「利益面においては、急激な円安による輸入原鉱価格の上昇や各種原材料価格の高騰があり、通期では大幅な減益となりましたが、下期以降は価格転嫁が進んだことから、改善が見られました。」
コスト上昇に対する価格転嫁の遅れは通期の大幅減益として発生したが、下期以降は価格転嫁が進み、影響の一部改善が示された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、急激な円安による輸入原鉱価格の上昇や各種原材料価格の高騰に価格転嫁が追いつかず、大幅な減益となりました。」
輸入原鉱・各種原材料価格の上昇に対して価格転嫁が追い付かない状態が継続し、大幅な減益として引き続き発生している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「しかしながら、急激な円安による輸入原鉱価格の上昇や各種原材料価格の高騰に価格転嫁が追いつかず、大幅な減益となりました。」
輸入原鉱・各種原材料価格の上昇に対して価格転嫁が追い付かない状態が続き、大幅な減益として実際に発生した。 - FY2023-Q1初出有価証券報告書
「しかしながら、特に国内自動車産業向けを中心とする鋳物向け需要において、急激な円安の進行による輸入原鉱価格の上昇や原油価格高騰による燃料コスト上昇に対して価格転嫁が追い付いていない状況でありました。」
輸入原鉱価格・燃料コストの上昇に対し、価格転嫁が追い付かない状態を独立したリスクとして初めて明示している。