価格改定によるコスト上昇対応
FY2023-Q1に初出。12回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載は2026-07-31。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。17社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに67社。
- 2026-07-31前進決算
「高付加価値製品・サービスの提案、適切な価格改定などの販売活動を強化するとともに、より一層のコストダウンへの取り組みを進めることで、収益確保に向けて注力してまいりました。」
価格改定に加えて高付加価値製品・サービスの提案とコストダウンを強化し、営業利益が前年同期比54.5％増となった。 - FY2026前進有価証券報告書
「素形材分野は、主に建設機械やトラック関連の需要が回復傾向であったことに加え、価格改定の効果もあり、増収となりました。環境建設分野は、一般土木工事の需要が低調であったものの、価格改定の効果や地熱向け需要が好調に推移したこと等により、増収となりました。」
価格改定の効果に加え、建設機械・トラック関連や地熱向け需要の寄与により、ベントナイト事業は売上高11,842百万円、セグメント利益1,289百万円となり、前年比で増収増益となった。 - 2026-05-08前進決算
「素形材分野は、主に建機やトラック向け等の需要が回復傾向であったことに加え、価格改定の効果もあり、増収となりました。」
価格改定の効果によりベントナイト事業の素形材分野が増収となり、価格改定施策の業績面での前進が示された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「素形材分野は、主に建機やトラック向け等の主要得意先における減産の影響は前期に引き続きあるものの、価格改定の効果もあり、増収となりました。 この結果、当セグメントの売上高は5,736百万円(前年同期比 6.0％増)、セグメント利益は668百万円(同 23.5％増)となりました。」
主要得意先の減産が続くなか、価格改定の効果によりベントナイト事業は売上高6.0％増、セグメント利益23.5％増となり、価格改定による収益改善が具体的な業績進展として現れた。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「クニピアの一般工業用途としての輸出向けの需要が回復したことに加え、各分野において前期から取り組んでいる価格改定の効果により、増収増益となりました。この結果、当セグメントの売上高は1,016百万円(前年同期比 31.4％増)、セグメント利益は193百万円(前年同期はセグメント損失22百万円)となりました。」
前期から継続する価格改定が、クレイサイエンス事業の売上高31.4％増と、前年同期の損失から193百万円の利益への転換に結び付いた。価格改定によるコスト上昇対応が業績面で前進している。 - FY2024前進有価証券報告書
「素形材分野は、昨年度から引き続き取り組んでいる価格改定の効果により、大幅な増収となりました。この結果、当セグメントの売上高は11,329百万円(前年同期比 3.1％増)、セグメント利益は1,387百万円(同 125.4％増)となりました。」
継続した価格改定が素形材分野の大幅増収につながり、ベントナイト事業全体でも売上高3.1％増、セグメント利益125.4％増となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「素形材分野は、昨年度から引き続き取り組んでいる価格改定の効果により、大幅な増収となりました。この結果、当セグメントの売上高は8,756百万円(前年同期比 6.1％増)、セグメント利益は1,122百万円(同 196.3％増)となりました。」
継続している価格改定の効果により、ベントナイト事業は売上高6.1％増、セグメント利益196.3％増となり、価格戦略の業績面での前進が示された。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「今後も、円安・インフレの進行とエネルギー価格高止まりによるコスト上昇が懸念され、予断を許さない状況が続いておりますが、中期経営計画の達成に向け、引き続き機動的な価格戦略、原価低減と製品・サービスの高付加価値化による収益の改善に取り組んで参ります。」
機動的な価格戦略、原価低減、製品・サービスの高付加価値化を全社的な対応として継続し、当四半期には販売単価の見直しと高付加価値案件への移行により営業利益が改善した。 - FY2023前進有価証券報告書
「利益面においては、急激な円安による輸入原鉱価格の上昇や各種原材料価格の高騰があり、通期では大幅な減益となりましたが、下期以降は価格転嫁が進んだことから、改善が見られました。」
原価低減・高付加価値化・販売価格適正化という対応について、下期以降に価格転嫁が進み、収益面で改善が現れた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「今後も、円安・インフレの進行とエネルギー価格高騰によるコスト上昇が懸念され、予断を許さない状況が続いておりますが、引き続き原価低減と製品・サービスの高付加価値化、販売価格の適正化による収益の改善に取り組んでまいります。」
円安・インフレ・エネルギー価格高騰への対応として、原価低減、製品・サービスの高付加価値化、販売価格の適正化を引き続き実施する方針を示している。 - FY2023-Q2引き上げ有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、より一層のコストダウンへの取り組みを進めるとともに、各種コストの上昇に対しては、より付加価値の高い製品、サービスの提案、適切な価格改定を行う事で、収益確保に向けて注力して参りました。今後も、円安・インフレの進行と原油価格高騰によるコスト上昇が懸念され、予断を許さない状況が続いておりますが、引き続き原価低減と販売価格の適正化を実施してまいります。」
従来の鋳物関係での価格改定から、各種コスト上昇に対する高付加価値製品・サービスの提案、原価低減、販売価格の適正化を全社的な対応として明示している。 - FY2023-Q1初出有価証券報告書
「鋳物関係は、半導体不足による自動車メーカー各社の生産停止等で売上数量は減少したものの価格改定への取り組みにより、若干の増収となりました。」
自動車生産停止による数量減少に対し、価格改定を実施して増収につなげる取り組みが初めて明示された。ただし、原材料・燃料コスト全体については価格転嫁が追い付いていないと記載している。