産学・企業連携による新商品・新用途開発
FY2016に初出。34回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに50社。
- FY2026前進有価証券報告書
「クレイサイエンス事業では、水素、酸素、水蒸気のガスバリア用途向けとしてニーズに沿ったデータ収集を継続し、技術提案することで企業連携による材料開発・課題解決に向けた取り組みを行いました。大阪大学との共同研究にて見出した三次元細胞培養におけるスフェロイド促進機能に関しては、試薬販売により市場展開を継続しつつ、2件の助成金事業を活用しデータ拡充ならびに新たな機能探索を進めました。山形大学との共同研究にて見出した粘土の電気化学特性に関しては、蓄積してきたデータを元に技術提案を継続し、企業連携に向けた取り組みを行いました。また、研磨分野への展開を図るため、材料開発を開始しました。」
ガスバリア材料の技術提案、三次元細胞培養試薬の市場展開と2件の助成金事業、電気化学特性の企業連携提案、研磨分野の材料開発開始など、研究成果の事業化・新用途開発が進展した。研究開発費は235百万円となった。 - 2026-05-08前進決算
「引き続き、研究開発・人材教育に注力し、DX推進およびAI活用に向けた体制の整備に努めてまいります。」
研究開発費は235百万円となり、研究開発の継続に加えてAI活用に向けた体制整備を明示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、127百万円であります。 なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間期の研究開発費127百万円を開示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「大阪大学との共同研究にて見出した三次元細胞培養におけるスフェロイド促進機能に関しては、2024年5月より試薬販売を開始し市場展開を進めました。また当該技術について第7回日本オープンイノベーション大賞に応募し、文部科学大臣賞を受賞しました。山形大学との共同研究にて見出した粘土の電気化学特性に関しては、蓄積してきたデータをまとめ技術提案を開始し、企業連携に向けた取り組みを行いました。なお、当連結会計年度の研究開発費は、207百万円でありました。」
産学連携による研究成果について、試薬販売の開始、市場展開、文部科学大臣賞の受賞、別の共同研究成果の技術提案開始へ進展した。研究開発費は207百万円となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、105百万円であります。 なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間期の研究開発費105百万円を開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「クレイサイエンス事業では、粘土膜の市場浸透が進んだことにより、多くの川下企業にてバリア性付与のニーズが喚起され、連携による材料開発・課題解決に向けた取り組みを行いました。JAXA、産業技術総合研究所との共同研究にて開発した水素ガスバリアコーティング材に関しては、市場展開に向け営業活動並びに追加データ収集を継続的に実施しました。2021年5月に発行されたガスバリア用途向けナノクレイに関するISO規格に関しては、実運用に向け掲載規格項目の評価サービスを担う指定試験所に申請し認定に至りました。また、大阪大学との共同研究にて見出した粘土鉱物の三次元細胞培養におけるスフェロイド促進機能を市場展開するべく、2024年度の製品化に向け準備を進めました。なお、当連結会計年度の研究開発費は、176百万円でありました。」
水素ガスバリアコーティング材の市場展開、ナノクレイISO規格の指定試験所認定、大阪大学との共同研究成果の2024年度製品化準備など、研究開発の実装段階が進展した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、136百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を136百万円と開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「2021年12月より開始したJAXA、産業技術総合研究所との共同研究は、１年間の研究を経て開発目標クリアに至り、開発品である水素ガスバリアコーティング材の市場展開に向け、営業活動並びに追加データ収集を始めました。さらに、2021年５月に発行されたガスバリア用途向けナノクレイに関するISO規格に関しては、掲載規格項目の評価サービスを担う指定試験所の申請が開始され、申請を行いました。」
JAXA・産業技術総合研究所との共同研究で開発目標を達成し、水素ガスバリアコーティング材の市場展開段階へ進んだ。ナノクレイISO規格についても指定試験所の申請を開始した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、122百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を122百万円と開示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、81百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を81百万円と開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、48百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費を48百万円と開示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、ガスバリア用途向けナノクレイに関して国際標準化を進めるべく規格分科会に参画し、2021年5月にISO規格の発行（ISO/TS 21236-2）に至りました。またその運用準備についても並行して行いました。さらに、2021年10月にはJAXAによる宇宙探査イノベーションハブにおいて、当社のガスバリア技術を応用した水素遮蔽コーティング材料に関する研究テーマが採択され、同年12月より、JAXA、産業技術総合研究所とともに共同研究を開始しております。なお、当連結会計年度の研究開発費は、162百万円でありました。」
ナノクレイのISO規格発行、JAXA等との水素遮蔽コーティング共同研究開始という具体的な研究開発マイルストーンを達成した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億21百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を1億21百万円と開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、85百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を85百万円と開示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、ガスバリア用途向けナノクレイに関して国際標準化を進めるべく規格分科会に参画し、ISO企画(初版)発行の目途が立ちました。なお、当連結会計年度の研究開発費は、151百万円でありました。」
ナノクレイの国際標準化についてISO規格初版発行の目途が立つ段階まで進展した。研究開発費は151百万円となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億11百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を1億11百万円と開示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、77百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費77百万円を開示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、40百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期累計期間の研究開発費40百万円を開示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動は、将来を見据えた新商品の開発を主眼に産学連携・企業連携による異分野とのコラボレーションを主体とした技術協力及び材料開発に取り組みました。ベントナイト事業では、鋳物、土木・建築基礎、産業廃棄物及び放射性廃棄物地層処分分野に対する商品の安定供給と市場ニーズに適合させた機能性の高い製品の提案を図るため、技術開発を行いました。また、長年培った既存技術を応用し、産学官連携による共同研究を推進して生産動物医療分野への参入へ向けた取り組みを行いました。なお、当連結会計年度の研究開発費は、162百万円でありました。」
産学・企業連携による研究開発を継続し、生産動物医療分野への参入検討や複数分野の技術開発を実施した。研究開発費は162百万円となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億17百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計期間の研究開発費を1億17百万円と開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、72百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第2四半期累計期間の研究開発費を72百万円と開示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、38百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期累計期間の研究開発費を38百万円と開示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億８百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を1億8百万円と開示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、76百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を76百万円と開示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、40百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費を40百万円と開示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「化成品事業では、粘土膜の市場浸透が進んだことにより、多くの川下企業にてバリア性付与のニーズが喚起され、連携による材料開発・課題解決に向けた取り組みを行いました。また、合成・精製粘土の需要拡大への対応のため、生産効率向上に向けた製法開発を行いました。止水材分野では、全自動生産システムへの取り組みや独自技術による高機能性商品の開発を行いました。造粒技術分野では、主にコーティング技術の高度化と事業基盤の強化に向けた取り組みを行いました。なお、当連結会計年度の研究開発費は、１億92百万円でありました。」
産学・企業連携を継続しながら、粘土膜、合成・精製粘土、全自動生産システム、止水材、造粒技術など複数分野の具体的な研究開発を実施し、研究開発費は1億92百万円となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億37百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を1億37百万円と開示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、90百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期累計期間の研究開発費を90百万円と開示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、40百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期累計期間の研究開発費を40百万円と開示している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動は、将来を見据えた新商品の開発を主眼に産学連携・企業連携による異分野とのコラボレーションを主体とした材料開発に取り組みました。止水材分野では、新技術情報提供システムへの認証登録や独自技術による高機能性商品の開発を行いました。なお、当連結会計年度の研究開発費は、１億65百万円でありました。」
産学・企業連携を継続しつつ、止水材の認証登録、高機能性商品の開発など具体的な活動を実施し、研究開発費は1億65百万円となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、１億14百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期累計期間の研究開発費を1億14百万円と開示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、74百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期累計期間の研究開発費を74百万円と開示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、41百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費を41百万円と開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動は、将来を見据えた新商品の開発を主眼に産学連携・企業連携による異分野とのコラボレーションを主体とした材料開発に取り組みました。」
当期の研究開発費は1億61百万円。粘土膜、合成粘土、止水材、造粒技術などを対象としている。