為替影響による減収減益と包括利益への影響
FY2017-Q2に初出。22回の記載のうち10回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026。
TOTOがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。119社中68社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに31社。
- FY2026為替差損から差益へ転換有価証券報告書
「為替差益 4,381」
前年度に為替差損1,792百万円を計上していたのに対し、当年度は為替差益4,381百万円を計上しました。為替変動の損益影響は差損から差益へ転換しています。 - 2026-04-30対処決算
「為替差益 － 4,381」
前期に計上した為替差損1,792百万円に対し、当期は為替差益4,381百万円となり、損益面での為替影響の方向が変化しています。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 61,541 45,110」
為替換算調整勘定は前連結会計年度末の615億4,100万円から451億1,000万円へ減少し、当中間期の為替換算調整勘定は中間包括利益を押し下げる要因となりました。中間包括利益も前年同期の397億8,300万円から△83億5,100万円となっています。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「為替差損 1,792」
当年度は為替差損1,792百万円を営業外費用に計上し、為替変動の影響が損益に実際に表れています。一方、為替換算調整勘定は増加しています。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「為替換算調整勘定 39,175 65,764」
為替換算調整勘定は前連結会計年度末の391億7,500万円から657億6,400万円へ増加し、当中間期の包括利益は397億8,300万円となりました。為替による包括利益・純資産へのマイナス影響は現時点で表れていません。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「為替換算調整勘定 29,626 49,164」
為替換算調整勘定は前連結会計年度末の296億2,600万円から491億6,400万円へ増加し、為替による包括利益・純資産へのマイナス影響は当四半期において表れていません。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「為替換算調整勘定 29,626 42,969」
為替換算調整勘定は前連結会計年度末の296億2,600万円から429億6,900万円へ増加し、為替による包括利益・純資産へのマイナス影響は当四半期において表れていません。 - FY2023対処有価証券報告書
「為替換算調整勘定 15,735 29,626」
為替換算調整勘定は前連結会計年度末の157億3,500万円から296億2,600万円へ増加し、海外事業・為替による包括利益および純資産へのマイナス影響は現時点で表れていません。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「為替換算調整勘定 15,735 45,034」
為替換算調整勘定は前連結会計年度末の157億3,500万円から450億3,400万円へ増加し、為替による包括利益・純資産へのマイナス影響が現時点では表れていません。 - FY2022対処有価証券報告書
「為替換算調整勘定 △ 496 15,735」
為替換算調整勘定は前期末のマイナス4億9,600万円から157億3,500万円のプラスとなり、前年度にみられた為替による包括利益・純資産へのマイナス影響が縮小しました。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「四半期包括利益又は包括利益（百万円） 18,265 45,061」
四半期包括利益は前年同期の182億6,500万円から450億6,100万円へ増加し、為替換算調整勘定も前年度末のマイナスから103億7,500万円のプラスとなっています。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「四半期包括利益又は包括利益（百万円） 3,557 31,171 為替換算調整勘定 △ 3,775 9,890」
四半期包括利益は前年同期の35億5,700万円から311億7,100万円へ増加し、為替換算調整勘定もマイナスからプラスとなり、為替による包括利益へのマイナス影響は縮小しています。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「四半期包括利益又は包括利益（百万円） △ 2,464 16,948」
四半期包括利益は前年同期のマイナスから16,948百万円のプラスに転じ、為替換算調整勘定も前年同期のマイナスから9,011百万円のプラスとなりました。為替による包括利益へのマイナス影響は当四半期には縮小しています。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「為替換算調整勘定 2,857 △ 1,018」
為替換算調整勘定は前連結会計年度末の28億5,700万円から10億1,800万円のマイナスとなり、海外事業・為替の影響が包括利益および純資産に表れています。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 2,857 △ 1,009」
為替換算調整勘定は前連結会計年度末の28億5,700万円から10億900万円のマイナスとなり、海外事業・為替の影響が包括利益および純資産に表れています。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「四半期包括利益又は包括利益（百万円） 2,847 △ 2,912」
当第１四半期連結累計期間の四半期包括利益は前年同期の28億4,700万円から△29億1,200万円となりました。為替換算調整勘定も28億5,700万円から△19億2,200万円となり、為替・海外事業の影響が引き続き実績に表れています。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「二・三線都市への取組み強化で売上回復も、一線都市の市場停滞並びに為替影響で増収減益となりました。」
為替影響が引き続き中国住設事業の減益要因として実際に記載され、売上高は3.3％増となった一方、営業利益は28.3％減となっています。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の業績は、売上高が３２３億９千２百万円（前年同四半期比３．９％減）、営業利益が４６億９千１百万円（前年同四半期比３９．６％減）となりました。二、三線都市への取組み強化で売り上げ回復も、一線都市の市場停滞並びに為替影響で減収減益となりました。」
為替影響が中国住設事業の減収減益の要因として実際に記載され、売上高3.9％減、営業利益39.6％減として数値化されています。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
為替影響による業績・包括利益への影響を含む既存リスクについて、重要な変更はないとしています。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
為替影響による業績・包括利益への影響を含む既存リスクについて、重要な変更はないとしています。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「その結果、当第３四半期連結累計期間の業績は、売上高が４，０９５億６千６百万円（前年同四半期比２．０％減）、営業利益が３３５億円（前年同四半期比１．３％減）、経常利益が３４６億１千１百万円（前年同四半期比４．２％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益が２３６億５千９百万円（前年同四半期比１６．３％減）と、為替の影響等により減収減益となりました。（為替影響を除けば増収、営業利益・経常利益増益）」
為替の影響等による累計業績の減収減益が続いている一方、為替影響を除けば増収・営業利益・経常利益増益と説明しています。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「その結果、当第２四半期連結累計期間の業績は、売上高が２，６５９億８百万円（前年同四半期比２．３％減）、営業利益が１９５億２千２百万円（前年同四半期比２．４％減）、経常利益が１８４億１千３百万円（前年同四半期比１４．９％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益が１２３億４千３百万円（前年同四半期比３０．４％減）と、為替の影響等により減収減益となりました。（為替影響を除けば増収増益）」
為替の影響等により連結業績の減収減益が実際に発生し、包括利益も前年同期の19,908百万円から△8,883百万円となっています。会社は為替影響を除けば増収増益と説明しています。