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決算5332TOTO建設・資材

2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

2026年3月期は、売上高が小幅増収となり、営業利益・経常利益・純利益はいずれも増加しました。2027年3月期は増収増益を見込み、年間配当予想も110円から120円へ増額しています。

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規模
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%(営業利益の前期比)
書きぶり
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この期間の実績

通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準
売上高737,441百万円前年比 +1.8%
営業利益53,759百万円前年比 +10.9%
経常利益60,689百万円前年比 +20.5%
純利益(親会社株主帰属)40,257百万円前年比 +230.8%

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。

1株当たり当期純利益243.01円
売上高営業利益率7.3%
期末の財政状態
総資産827,483百万円
うち純資産 533,914 百万円自己資本比率 63.8%前期末比 -0.3pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業+71,240
投資-21,816
財務-38,555
純増減+10,869

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高131,188百万円
セグメント別売上高日本住設事業 479,663百万円(前年比 -0.3%)、米州事業 75,623百万円(前年比 +7.3%)、アジア・オセアニア事業 54,914百万円(前年比 +9.3%)、欧州事業 5,677百万円(前年比 +16.3%)、中国大陸事業 53,863百万円(前年比 -19.5%)、セラミック事業 67,414百万円(前年比 +34.0%)、その他 285百万円
セグメント別利益日本住設事業 20,253百万円(前年比 -7.5%)、米州事業 4,790百万円(前年比 -7.0%)、アジア・オセアニア事業 10,239百万円(前年比 +24.3%)、欧州事業 -428百万円、中国大陸事業 -6,934百万円、セラミック事業 28,943百万円(前年比 +41.7%)、その他 66百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高785,000百万円(前年比 +6.4%)
営業利益60,000百万円(前年比 +11.6%)
経常利益58,500百万円(前年比 -3.6%)
親会社株主に帰属する当期純利益46,000百万円(前年比 +14.3%)
年間配当予想110円 → 120円(+9.1%)
配当性向45.3%
業績の増減要因

世界的なAI関連需要の拡大、半導体デバイスメーカーの既設工場における稼働率向上に伴う交換需要の堅調な推移、各地域での高付加価値商品の販売・提案活動の強化。

継続企業の前提に関する記載

該当事項なし。

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失金額 1,583百万円 / 対象資産 非開示
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 84百万円、投資有価証券売却益 14,729百万円 / 特別損失 投資有価証券売却損 54百万円、投資有価証券評価損 26百万円、減損損失 1,583百万円、事業再編費用 15,176百万円
減価償却費34,360百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 非開示
期末発行済株式数166,358,397株
期末自己株式数1,942,038株
この期間の実績
項目内容
決算期区分通期
会計基準日本基準
連結・個別の別連結
対象期間2025年4月1日〜2026年3月31日
売上高737,441百万円(前年比 +1.8%)
営業利益53,759百万円(前年比 +10.9%)
経常利益60,689百万円(前年比 +20.5%)
親会社株主に帰属する当期純利益40,257百万円(前年比 +230.8%)
1株当たり当期純利益243.01円
売上高営業利益率7.3%
自己資本比率当期末 63.8% / 前期末 64.1%
総資産827,483百万円
純資産533,914百万円
営業活動によるキャッシュ・フロー71,240百万円
投資活動によるキャッシュ・フロー-21,816百万円
財務活動によるキャッシュ・フロー-38,555百万円
現金及び現金同等物期末残高131,188百万円
通期業績予想売上高 785,000百万円(前年比 +6.4%) / 営業利益 60,000百万円(前年比 +11.6%) / 経常利益 58,500百万円(前年比 -3.6%) / 親会社株主に帰属する当期純利益 46,000百万円(前年比 +14.3%)
年間配当予想110円 → 120円(+9.1%)
配当性向45.3%
セグメント別売上高日本住設事業 479,663百万円(前年比 -0.3%)、米州事業 75,623百万円(前年比 +7.3%)、アジア・オセアニア事業 54,914百万円(前年比 +9.3%)、欧州事業 5,677百万円(前年比 +16.3%)、中国大陸事業 53,863百万円(前年比 -19.5%)、セラミック事業 67,414百万円(前年比 +34.0%)、その他 285百万円
セグメント別利益日本住設事業 20,253百万円(前年比 -7.5%)、米州事業 4,790百万円(前年比 -7.0%)、アジア・オセアニア事業 10,239百万円(前年比 +24.3%)、欧州事業 -428百万円、中国大陸事業 -6,934百万円、セラミック事業 28,943百万円(前年比 +41.7%)、その他 66百万円
減価償却費34,360百万円
減損損失金額 1,583百万円 / 対象資産 非開示
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 84百万円、投資有価証券売却益 14,729百万円 / 特別損失 投資有価証券売却損 54百万円、投資有価証券評価損 26百万円、減損損失 1,583百万円、事業再編費用 15,176百万円
継続企業の前提に関する記載該当事項なし。
会計方針の変更基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 非開示
期末発行済株式数166,358,397株
期末自己株式数1,942,038株
業績の増減要因世界的なAI関連需要の拡大、半導体デバイスメーカーの既設工場における稼働率向上に伴う交換需要の堅調な推移、各地域での高付加価値商品の販売・提案活動の強化。
この書類が述べていない項目(4件)
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

半導体デバイスメーカーの既設工場で稼働率が向上し、交換需要が堅調に推移したことでセラミック製品の売上が拡大しました。また、各地域で「ネオレスト」や「ウォシュレット」などの販売・提案活動を強化しました。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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