製品欠陥・大規模リコールリスク
FY2016に初出。9回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。57社中11社が悪化側に。
- FY2024対処有価証券報告書
「当該費用を一部戻し入れております。」
製品リコール関連費用について、過年度計上費用の一部戻し入れを継続して開示している。 - FY2023対処有価証券報告書
「当該費用を一部戻し入れております。」
製品リコール関連費用について、2022年度に計上した費用の一部を2023年度に戻し入れたと記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社の連結子会社であるブリヂストンサイクル株式会社が製造した自転車・電動アシスト自転車の一部対象車種において2022年10月にリコールを実施したこと等に伴い、当該自転車・電動アシスト自転車の部品交換等に関連した費用を計上しております。」
ブリヂストンサイクルの一部対象車種に関する2022年10月のリコールと、部品交換等に伴う関連費用の計上を継続して開示している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当該自転車・電動アシスト自転車のステンレス製リム製品交換に関連した改修費用について、現時点において将来発生が見込まれる金額を連結損益計算書のその他の費用に15,416百万円計上しており」
製品欠陥・リコールについて、対象製品のリム交換に関連する将来改修費用15,416百万円を計上し、製品保証引当金も22,528百万円へ増加したと記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社の連結子会社であるブリヂストンサイクル株式会社が製造した自転車・電動アシスト自転車の一部対象車種においてリコールを実施したことに伴い、当該自転車・電動アシスト自転車の点検・改修等に関連した費用を計上しております。」
ブリヂストンサイクルの一部対象車種に関するリコールと点検・改修関連費用の計上を継続して開示している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当社グループのブリヂストンサイクル株式会社において、同社が2003年９月から2015年５月に製造しましたハンドルロック「一発二錠」を搭載した自転車・電動アシスト自転車について、ハンドルロックケースの破損などが原因で錠が誤作動し、走行時にハンドル操作が出来なくなることによる事故が発生しています。対象製品については、2019年６月より無償点検・改修を実施しております。」
製品欠陥・リコールリスクについて、対象製品の不具合原因と走行時の事故発生を具体的に記載し、2019年6月から無償点検・改修を実施している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社の連結子会社であるブリヂストンサイクル株式会社が製造した自転車・電動アシスト自転車の一部対象車種においてリコールを実施したことに伴い、当該自転車・電動アシスト自転車の点検・改修等に関連した費用を計上しております。」
ブリヂストンサイクルの一部対象車種に関するリコールと関連費用の計上を継続して開示している。四半期連結損益計算書ではリコール関連損失5,310百万円、貸借対照表ではリコール関連引当金4,627百万円を計上している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「当社の連結子会社であるブリヂストンサイクル株式会社が製造した自転車・電動アシスト自転車の一部対象車種においてリコールを実施したことに伴い、当該自転車・電動アシスト自転車の点検・改修等に関連した費用を計上しております。」
製品欠陥・リコールリスクについて、ブリヂストンサイクルが製造した一部車種で実際にリコールを実施し、リコール関連損失5,310百万円を計上した。 - FY2016初出有価証券報告書
「顧客の安全・安心を最優先に確保するという観点から大規模なリコールなどを実施する可能性は皆無ではありません」
タイヤ等の製品欠陥、大規模リコール、回収費用・補償・訴訟費用等による影響を独立したリスクとして記載している。