中期経営計画による改革推進
FY2016に初出。14回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-08-07。
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- FY2025前進有価証券報告書
「2026年通期連結業績予想 売上収益４兆5,000億円、調整後営業利益5,150億円、調整後営業利益率11.4％、親会社の所有者に帰属する当期利益3,400億円」
中期事業計画に関連する経営指標について、2026年通期の売上収益、調整後営業利益、利益率、親会社帰属利益の予想を更新した。 - 2026-02-24再掲株主総会
「このような環境において、当社は中期事業計画(2024-2026)に基づき、事業再編・再構築やグローバルビジネスコストダウン活動などを通じて、強いビジネス体質の構築に取り組んでまいりました。」
中期事業計画(2024-2026)に基づく事業再編・再構築とグローバルビジネスコストダウンを継続していることを記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「４つのビジネス基本シナリオは、「良いビジネス体質を創る」、「良いタイヤを創る」、「良いビジネスを創る」、そして「良い種まきをし、新たなビジネスを創る」です。」
中期事業計画(2024-2026)の実行について、4つのビジネス基本シナリオを軸に価値創造へフォーカスする枠組みを具体化している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「2024年を初年度とする中期事業計画(2024-2026 : 2026年度 売上収益4兆8,000億円レベル、調整後営業利益6,400億円レベル、調整後営業利益率13％レベル、ROIC10％レベル、ROE11％レベル)」
中期事業計画を2021-2023年計画から2024-2026年計画へ切り替え、2026年度の売上収益、調整後営業利益、利益率、ROIC、ROEの定量目標を設定した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、売上収益41,101億円、調整後営業利益4,826億円、調整後営業利益率11.7％、ＲＯＩＣ9.4％、ＲＯＥ10.9％となりました。」
中期事業計画(2021-2023)の最終年に向けた当期実績を開示した。売上収益と調整後営業利益は計画水準を上回った一方、調整後営業利益率、ROIC、ROEは計画水準を下回っている。 - FY2021前進有価証券報告書
「当期においては、売上収益32,461億円(前期比5,508億円増加)、調整後営業利益3,943億円(前期比1,869億円増加)、調整後営業利益率12.1％(前期比4.5ポイント上昇)、ＲＯＩＣ9.0％(前期比3.9ポイント上昇)、ＲＯＥ12.9％(前期は△0.9％)でした。」
2023年の中期事業計画指標に対する当期実績として、調整後営業利益率12.1％、ROIC9.0％、ROE12.9％などを開示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「中期事業計画に基づく本質的な体質改善に取り組んでおります。」
従来の中期経営計画から移行した中期事業計画に基づく本質的な体質改善を継続している。新たな計画数値や計画変更は記載していない。 - FY2020再定義有価証券報告書
「実行に向けて設定した中期事業計画(2021-2023)では、2023年には筋肉質で環境変化に対応できる、強いブリヂストンへ進化することを目指しております。中期事業計画の経営指標として、2023年に、売上収益33,000億円レベル、調整後営業利益4,500億円レベル、調整後営業利益率13％レベル、ＲＯＩＣ10％レベル、ＲＯＥ12％レベルを計画しております。」
従来の中期経営計画から、2021～2023年の中期事業計画へ計画体系を切り替え、2023年の売上収益・調整後営業利益・利益率・ROIC・ROEの定量指標を設定している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当期においては、ＲＯＡ7.5％（前期並）、ＯＰ率9.2％（前期比1.8ポイント低下）、ＲＯＥ12.5％（前期比0.1ポイント上昇）でした。」
中期経営計画のROA6％・OP率10％・ROE12％という目標に対し、ROAとROEは上回った一方、OP率は9.2％へ低下し、10％目標を下回った。 - FY2018前進有価証券報告書
「当期においては、ＲＯＡ7.5％（前期並）、ＯＰ11.0％（前期比0.5ポイント低下）、ＲＯＥ12.4％（前期比0.1ポイント低下）でした。」
中期経営計画の定量目標に対する当期実績として、ROA7.5％、OP11.0％、ROE12.4％を開示している。各数値は全体目標のROA6％、OP10％、ROE12％を上回っている。 - FY2017前進有価証券報告書
「2017年10月に発表した中期経営計画に掲げた、継続的に確保すべき目標である「成長：業界平均を上回る」「全体：ＲＯＡ ６％、ＯＰ 10％、ＲＯＥ 12％」「各ＳＢＵ：それぞれＯＰ10％」の達成に向けて取り組んでまいります。」
中期経営計画について、2017年10月発表の計画に基づき、成長率およびROA・営業利益率・ROE・各SBUの営業利益率に関する定量目標を明記した。 - FY2016初出有価証券報告書
「「ＳＢＵ(戦略的事業ユニット)組織体制」及び「中期経営計画」をツールとし」
中期経営計画を経営改革と研究開発活動の基盤となる実行ツールとして記載している。