円高による業績への影響
FY2016-Q2に初出。17回の記載のうち8回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「売値・MIXの改善及び為替の追い風もあり、前年同期比で増収となりました。」
円高による業績下押しリスクに対し、当中間連結会計期間は為替の追い風が増収要因となったと記載している。 - 2026-05-14対処決算説明資料
「為替円安の追い風もあり、第1四半期では過去最高の売上収益・調整後営業利益を達成。」
前年度まで業績の下押し要因として記載されていた円高に対し、当四半期は円安が売上収益・調整後営業利益の押し上げ要因として記載されている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「為替影響の向かい風がある中でも前連結会計年度比増益となりました。」
前年度まで円安が追い風となっていた一方、2025年度は為替影響が調整後営業利益への向かい風として実際に記載されている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「新車用タイヤを中心とした販売数量減や南米事業、化工品事業の減収影響に加えて、為替円高による影響が大きく、前年同期比で減収となりました。」
前年度まで円安が追い風となっていた一方、当中間連結会計期間は為替円高の影響が大きく、減収要因として実際に記載されている。 - FY2024対処有価証券報告書
「調整後営業利益については、再編・再構築(第２ステージ)の断行、売値、MIXスプレッドの改善に加え、為替円安による追い風の影響があり」
円高による業績下押しリスクに対し、当期は円安が調整後営業利益の押し上げ要因となったと記載している。 - FY2023対処有価証券報告書
「為替の追い風もあり前連結会計年度比で増収となりました。」
円高による業績下押しリスクに対し、当期は円安が増収要因となったと記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「売上収益については、断トツ商品を軸に、乗用車用プレミアムタイヤ(18インチ以上高インチタイヤ、内20インチ以上「超」高インチタイヤ、各地域プレミアムタイヤ)の販売MIXアップ、鉱山用タイヤの前年同期比販売増を達成し、為替の追い風もあり前年同期比で増収となりました。」
円高による業績下押しリスクに対し、当四半期も為替の追い風が増収要因となったと記載している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「需要減少による販売減少影響あるも、徹底した経費マネジメントを実行し、為替円安の追い風もあり、前年比増収増益を確保しました。」
円高による業績下押しリスクに対し、当四半期は円安が業績の追い風となり、増収増益を確保したと記載している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「各国での値上げによる売値上昇や円安の進行により売上収益が押し上げられた結果」
円高による業績下押しリスクに対し、当四半期は円安の進行が売上収益を押し上げる要因として記載されている。 - FY2022対処有価証券報告書
「売上収益は、戦略的価格マネジメントや為替円安による影響などで前連結会計年度比8,640億円増加(同27％増)し、41,101億円となりました。」
円高による業績下押しに対し、当期は為替円安が売上収益の増加要因として記載されている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「売上高は、為替円高や、タイヤ販売数量の減少による影響などで前期比1,245億円減少（同３％減）し、35,256億円となりました。営業利益は、為替円高や、タイヤ販売数量の減少による影響などで前期比766億円減少（同19％減）し、3,260億円となりました。」
円高が2019年度の売上高・営業利益を実際に押し下げた要因として、通期実績においても記載されている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「売上高は、為替円高影響あるも、タイヤ販売数量の増加の影響などで前期並の、36,501億円となりました。」
前期に円安が増収要因とされたのに対し、当期は円高の影響が売上高を抑える要因として実際に記載されている。固定資産についても円高による為替換算の減少が生じた。 - FY2017対処有価証券報告書
「売上高は、為替円安の影響などで前期比3,064億円増加(同９％増)し」
円高が業績を下押しした前期までの記載に対し、当期は為替円安が売上高の増加要因として記載されている。一方、リスク欄では円高が悪影響を及ぼす一般的な可能性を引き続き記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前期の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
事業等のリスクについて重要な変更がないと記載している。ただし、当四半期の本文では円高方向の為替推移を個別には記載していない。 - FY2016再掲有価証券報告書
「為替は総じて円高に推移する中」
円高を事業環境および業績下押し要因として継続して記載している。当期の減収減益への影響も記載しているが、リスク水準の変更は明示していない。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「為替は円高方向に推移する中」
円高方向の為替推移を引き続き業績への影響要因として記載している。事業等のリスク欄では重要な変更はないとされている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「為替は円高方向に推移する中」
円高方向への為替変動が発生し、売上高・利益への影響要因として記載。リスク影響額の明示はない。