2030年の経営ビジョンとレジリエントな事業ポートフォリオへの変革
FY2018に初出。11回の記載のうち5回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-05-12。
出光興産がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社はカーボンニュートラル・循環型社会を見据え、３つの事業領域「一歩先のエネルギー」、「多様な省資源・資源循環ソリューション」、「スマートよろずや」の社会実装を通して、「人びとの暮らしを支える責任」「未来の地球環境を守る責任」を果たしていくことを、2050年ビジョン「変革をカタチに」として定めています。」
2050年ビジョン「変革をカタチに」と、3つの事業領域を通じた事業ポートフォリオ転換を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、エネルギーを安定供給する責務を果たしながらカーボンニュートラル社会の実現に貢献するため、2030年ビジョンとして「責任ある変革者」を掲げています。また、2022年11月16日に公表した中期経営計画（2023～2025年度）において、2050年ビジョン「変革をカタチに」を新たに設定しました。化石燃料資産の圧縮・既存事業の収益最大化による資本効率化とカーボンニュートラルに資する新規事業の拡大により事業ポートフォリオ転換を進め、サステナブルな成長を目指しています。」
2030年ビジョン「責任ある変革者」と2050年ビジョン「変革をカタチに」に基づき、化石燃料資産の圧縮、既存事業の収益最大化、新規事業拡大によるポートフォリオ転換を再確認している。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「当社は、2023～2025年度を対象とした新たな中期経営計画（以下、本中計）策定にあたっては、2050年のカーボンニュートラル・循環型社会の実現に向けて、さらにその先のエネルギーの未来と当社のありたい姿について「長い時間軸」で捉える必要があると判断し、今回、新たに2050年ビジョンを策定致しました。」「2030年ビジョンである「責任ある変革者」の実現に向けて、事業構造改革投資と人的資本投資の両輪により事業ポートフォリオの転換を進めます。」
従来の2030年ビジョンを、2050年カーボンニュートラル・循環型社会までの長期ビジョン「変革をカタチに」と、2023～2025年度の実行計画へ接続する形に再整理した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「私たちは、責任ある変革者を2030年ビジョンとして掲げ、」「2030年度経営目標 在庫影響を除いた営業＋持分利益は2,500億円とし、ポートフォリオマネジメントとパフォーマンスマネジメントを通じてＲＯＩＣを７％に引き上げる」
2030年ビジョンを「責任ある変革者」へ再整理し、3つの責任、ROIC7％、営業利益・持分利益2,500億円、CO2削減400万tを掲げた。前回の営業利益・持分利益3,000億円目標からは水準が見直されている。 - FY2020-Q3引き上げ有価証券報告書
「営業利益＋持分 2019年度見通 1,680億円* 2030年度 3,000億円 2019年度比 ＋1,320億円」
2030年度の営業利益・持分利益目標が3,000億円と具体化され、従来の2030年度営業利益2,500億円から引き上げられた。併せて、燃料・開発・石炭の3事業比率50％未満、高機能材30％以上など、化石燃料事業への依存を軽減するポートフォリオ目標を示した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社及び昭和シェルの両社グループは、短期的にはシナジー創出を最大化し屈指の競争力を持つ企業体を目指しつつ、中長期的には事業構成の最適化や環境・社会・ガバナンスへの取組み等を推進し、レジリエントな企業体への進化を図り、もって両社の企業価値を向上させることを目的として、企業結合を行いました。」
昭和シェルとの企業結合の目的として、短期的なシナジー最大化と、中長期的な事業構成最適化・環境社会ガバナンス対応によるレジリエントな企業体への進化を再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「私たちは、ダイバーシティ＆インクルーシブネスをもとに、環境・社会と調和を図りながら、お客様・ステークホルダーとともに、新たな価値創造に挑戦し続ける日本発のエネルギー共創企業です。」
統合新社のビジョンとして、ダイバーシティ、環境・社会との調和、ステークホルダーとの価値創造を再確認している。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「私たちは、ダイバーシティ＆インクルーシブネスをもとに、環境・社会と調和を図りながら、お客様・ステークホルダーとともに、新たな価値創造に挑戦し続ける日本発のエネルギー共創企業です。」
従来の2030年ビジョンを、昭和シェルとの統合新社のビジョンとして、ダイバーシティ、ステークホルダーとの価値創造、環境・社会との調和を含む表現に再整理した。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループは、日本とアジアを中心とした世界各国のフィールドで「環境・社会との調和を図りながら、新たな価値創出に挑戦し続ける日本発のエネルギー共創企業」となることを2030年のビジョンとして掲げます。このビジョンを実現するため、レジリエントな事業ポートフォリオを持った企業体へ変革し、以下に取り組みます。」
2030年の長期ビジョンとして、レジリエントな事業ポートフォリオへの変革を初めて体系的に掲げた。2030年度の経営目標として営業利益2,500億円、3事業構成比50％以下、成長市場・成長分野事業および新規事業構成比40％以上を設定している。