資源価格下落に伴う減損リスク
FY2016に初出。34回の記載のうち19回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。8社中4社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- FY2026対処有価証券報告書
「以上の認識に基づく帳簿価額の減少額を、前連結会計年度は27,219百万円、当連結会計年度は18,095百万円、減損損失として特別損失に計上しました。」
減損損失は272億円から181億円へ減少した。ただし、旧製油所跡地、海外石油化学工場、バイオマス発電所等で減損は継続して発生している。 - 2026-05-12対処決算
「減損損失は前年度の272億円から181億円へ減少した。」
減損損失が前年度から減少した。ただし、燃料油、高機能材、電力・再生可能エネルギー等で減損損失の計上は続いている。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「減損損失 489 317」
当中間連結会計期間の減損損失は3億17百万円となり、前年同期の4億89百万円から減少した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「以上の認識に基づく帳簿価額の減少額を、前連結会計年度は10,619百万円、当連結会計年度は27,219百万円、減損損失として特別損失に計上しました。」
減損損失は106億円から272億円へ増加し、海外石油化学工場、バイオマス発電所等で実際に発生した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「減損損失 367 489」
当中間連結会計期間の減損損失は4億89百万円となり、前年同期の3億67百万円から増加した。資産価値下落に伴う減損が引き続き発生している。 - FY2024対処有価証券報告書
「以上の認識に基づく帳簿価額の減少額を、前連結会計年度は25,824百万円、当連結会計年度は10,619百万円、減損損失として特別損失に計上しました。」
減損損失は前年度の258億円から106億円へ減少した。ただし、油槽所等の遊休資産や山口製油所等では減損が発生している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 4,883 1,580」
当第3四半期累計期間の減損損失は15億80百万円となり、前年同期の48億83百万円から減少した。減損は引き続き発生している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「減損損失 251 367」
当第2四半期累計期間の減損損失は3億67百万円となり、前年同期の2億51百万円から増加した。資産価値下落に伴う減損が引き続き発生している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「減損損失 207 223」
当第1四半期連結累計期間の減損損失は2億23百万円となり、前年同期の2億07百万円から増加した。資産価値下落に伴う減損が引き続き発生している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「以上の認識に基づく帳簿価額の減少額を、前連結会計年度は15,907百万円、当連結会計年度は25,824百万円、減損損失として特別損失に計上しました。」
減損損失は前年度159億円から258億円へ増加し、遊休資産に加えて中国の潤滑油事業資産等でも減損が発生した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 10,477 4,883」
当第3四半期累計期間の減損損失は48億83百万円となり、前年同期の104億77百万円から減少した。ただし、減損損失自体は発生している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「減損損失 497 251」
当第２四半期累計期間の減損損失は2億51百万円となり、前年同期の4億97百万円から減少した。ただし、減損損失自体は発生している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 357 207」
当第1四半期連結累計期間の減損損失は2億07百万円となり、前年同期の3億57百万円から減少した。ただし、減損損失自体は発生している。 - FY2022対処有価証券報告書
「以上の認識に基づく帳簿価額の減少額を、前連結会計年度は20,164百万円、当連結会計年度は15,907百万円、減損損失として特別損失に計上しました。」
減損損失は前年度の201億64百万円から159億7百万円へ減少した。ただし、愛知製油所、太陽電池事業、石炭鉱山資産等で減損は引き続き発生している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「燃料油セグメントの重油発電装置の一部につき減損損失5,218百万円、電力・再生可能エネルギーセグメントのソーラー関連の一部資産につき減損損失2,951百万円、資源セグメントの石炭鉱山資産の一部につき減損損失1,407百万円を計上しました。」
当第3四半期累計期間の減損損失は104億77百万円となり、前第3四半期の13百万円から大幅に増加した。重油発電装置、ソーラー関連資産、石炭鉱山資産で減損が実際に発生している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 0 497」
当第2四半期連結累計期間に減損損失4億97百万円を計上し、前年同期のゼロから減損が発生した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 357」
当第1四半期連結累計期間に減損損失3億57百万円を計上し、前第1四半期のゼロから減損が再び発生した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「以上の認識に基づく帳簿価額の減少額を、前連結会計年度は9,044百万円、当連結会計年度は20,164百万円、減損損失として特別損失に計上しました。」
減損損失が前年度の90億44百万円から201億64百万円へ増加し、石油開発資産・石炭事業資産等で実際に発生した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 99 13」
当第3四半期累計期間の減損損失は13百万円となり、前年同期の99百万円から減少した。ただし、減損自体は発生している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 25 －」
当第１四半期連結累計期間の減損損失はゼロとなり、前年同期の25百万円から減少した。 - FY2020対処有価証券報告書
「減損損失 9,044百万円」
固定資産の減損損失は前年度の158億82百万円から90億44百万円へ減少した。ただし、油槽所、石油開発資産、豪州石油販売事業で減損は発生している。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 3,271 99」
当第3四半期連結累計期間の減損損失は99百万円となり、前年同期の32億71百万円から大幅に減少した。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「減損損失 95百万円」
当第２四半期連結累計期間の減損損失は95百万円で、前年同期の31億97百万円から大幅に減少した。減損自体は発生している。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 25百万円」
当第１四半期の減損損失は25百万円で、前年同期の30億3百万円から大幅に減少した。ただし、減損自体は発生している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当社グループは、当期に固定資産の減損損失159億円を計上しました。」
固定資産の減損損失は前年度の87億円から159億円へ増加した。石炭鉱山資産、油槽所等、ノルウェー領北海の石油開発資産で減損が発生している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 787 3,271」
当第3四半期連結累計期間の減損損失は32億71百万円となり、前年同期の7億87百万円から増加した。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「減損損失 781 3,197」
当第2四半期連結累計期間の減損損失は31億97百万円となり、前年同期の7億81百万円から増加した。資産価値下落に伴う減損が実績として発生している。 - FY2018対処有価証券報告書
「当社グループは、当期に固定資産の減損損失87億円を計上しました。」
固定資産減損損失は前期の109億円から87億円へ減少した。一方、豪州石炭鉱山資産、カナダのウラン鉱山資産等で減損は発生している。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失787百万円」
当第３四半期連結累計期間の減損損失は787百万円となり、前年同期の425百万円を上回った。資産価値下落に伴う減損が実績として発生している。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「減損損失781百万円」
当第２四半期連結累計期間の減損損失は781百万円となり、前年同期の363百万円から増加した。減損リスクが当四半期にも実績として発生している。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「減損損失17百万円」
当四半期の減損損失は前年同期の85百万円から17百万円へ減少した。ただし、減損自体は発生している。 - FY2017対処有価証券報告書
「当社グループは、当期に固定資産の減損損失109億円を計上しました。」
固定資産減損損失は前年の356億円から109億円に減少した。一方、石油開発資産・石炭鉱山資産等で減損自体は発生している。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「また、特別損益は資源事業での減損損失が減少したことなどにより11億円の損失（前年同期比＋180億円）となり、その結果、親会社株主に帰属する四半期純利益は606億円（前年同期比＋876億円）となりました。」
資源事業での減損損失が減少し、当第３四半期連結累計期間の減損損失は425百万円と、前年同期の24,988百万円から縮小している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、当期に固定資産の減損損失356億円を計上しました。今後も当社グループが保有する資産の価値が経済情勢等の変化により下落した場合には評価損が発生し、当社グループの財政状態及び経営成績は影響を受ける可能性があります。」
当年度は石油開発資産を中心に減損損失355億89百万円を計上している。